固定通信はブロードバンドの加入者が堅調に推移している。特に2004年からはブロードバンドの本命と呼ばれるFTTHの伸びが大きく、2004年12月末時点でのブロードバンド加入者数はDSLが1,330万、FTTHが243万、CATVが287万と合計で1,860万加入となっている。今後はFTTHがブロードバンドサービスを牽引し、2008年にはFTTHのみで1,250万加入までに達するものと思われる。移動体通信は携帯電話が市場を牽引している。2004年12月末時点で約8,550万加入と新規加入者は鈍化傾向にあるものの、第三世代携帯電話サービスへの移行が順調に進んでいる。他にも地上デジタル放送のエリア拡大、公衆無線LANサービスなどのインフラ環境が整いつつあり、通信事業者などは、こうしたインフラを活用したアプリケーションサービスでの新たな収益源に期待を寄せている。代表的なアプリケーションサービスであるトリプルプレイは「ネット接続＋IP電話＋放送」をバンドルしたサービスで、FTTHならではのサービスとして注目されている。他にも音楽配信やIPテレビ電話サービス、モバイル放送などのアプリケーション・サービスの多様化が進んでおり、今後もサービスの動向からは目が離せない。

2004年はアテネオリンピックという世界イベントの開催も後押しして、デジタル家電が日本経済を牽引した。本来の「ものづくり」を得意とする日本が将来に亘り、世界市場で技術的優位に立つ基礎を確立した1年であったと言える。2005年前半は若干の停滞感が見られるが、在庫調整を経て、後半からは再び景気は拡大に向かうとの意見が大勢をしめている。デジタル家電は価格下落が激しく、コスト吸収力の低いメーカなどは収益力の悪化に歯止めがかからず苦戦している。地上デジタル放送やネットワーク対応機種を増やすなど、機器同士の連携を強化させることで、新たな付加価値創造を目指している。企業レベルでは、動きが早いデジタル家電で生き延びていくために、機器同士による相互接続性の環境が重要であるという認識で一致しつつある。消費者の利便性から見ても必要なことであり、今後のホームネットワークを普及させる上でのポイントとなろう。

ネットワーク化を実現するにあたり、IEEE1394やUSBといった有線系ネットワークの他、IEEE802.11bの無線LAN、メモリーカードを活用したブリッジメディア、またはディスクメディアなどに対応した機器が昨年以上に増えている。また小型HDDがデジタルオーディオプレイヤなどの携帯性の高い機器への搭載が進み、HDDをブリッジメディアとして活用する動きも見られるようになってきた。今後は、高齢化社会を迎え、誰にでも利用できる環境（ユニバーサル志向）が求められ、場所やデータ容量で機器を使い分けながら、ネットワークが利用されていくものと思われる。

本調査資料では固定通信や移動体通信を捉えたインフラとその関連機器、インフラを活用したアプリケーションサービス、そしてホームネットワーク関連機器を包括的に捉えることで、今後のホームネットワークの方向性を明らかにすることを目的とした調査レポートである。

本調査資料ではホームネットワークに関わるネットワークインフラ・インフラ関連機器・アプリケーションサービス・ホームネットワーク関連機器などの関連市場及び標準化が進められている技術、企業・関連団体の動向を調査し、当該市場において今後事業を展開していく上での参考データを提供することを目的とした。