◆市場調査レポート:2005年06月20日発刊

2005 ホームネットワーク関連市場調査総覧

デジタル家電・ブロードバンド(FTTH/ADSL等)・アプリケーションサービスが
もたらすユビキタス社会、デジタルホームネットワークの現状と将来展望を探る
−調査の背景−
  • 固定通信はブロードバンドの加入者が堅調に推移している。特に2004年からはブロードバンドの本命と呼ばれるFTTHの伸びが大きく、2004年12月末時点でのブロードバンド加入者数はDSLが1,330万、FTTHが243万、CATVが287万と合計で1,860万加入となっている。今後はFTTHがブロードバンドサービスを牽引し、2008年にはFTTHのみで1,250万加入までに達するものと思われる。移動体通信は携帯電話が市場を牽引している。2004年12月末時点で約8,550万加入と新規加入者は鈍化傾向にあるものの、第三世代携帯電話サービスへの移行が順調に進んでいる。他にも地上デジタル放送のエリア拡大、公衆無線LANサービスなどのインフラ環境が整いつつあり、通信事業者などは、こうしたインフラを活用したアプリケーションサービスでの新たな収益源に期待を寄せている。代表的なアプリケーションサービスであるトリプルプレイは「ネット接続+IP電話+放送」をバンドルしたサービスで、FTTHならではのサービスとして注目されている。他にも音楽配信やIPテレビ電話サービス、モバイル放送などのアプリケーション・サービスの多様化が進んでおり、今後もサービスの動向からは目が離せない。

  • 2004年はアテネオリンピックという世界イベントの開催も後押しして、デジタル家電が日本経済を牽引した。本来の「ものづくり」を得意とする日本が将来に亘り、世界市場で技術的優位に立つ基礎を確立した1年であったと言える。2005年前半は若干の停滞感が見られるが、在庫調整を経て、後半からは再び景気は拡大に向かうとの意見が大勢をしめている。デジタル家電は価格下落が激しく、コスト吸収力の低いメーカなどは収益力の悪化に歯止めがかからず苦戦している。地上デジタル放送やネットワーク対応機種を増やすなど、機器同士の連携を強化させることで、新たな付加価値創造を目指している。企業レベルでは、動きが早いデジタル家電で生き延びていくために、機器同士による相互接続性の環境が重要であるという認識で一致しつつある。消費者の利便性から見ても必要なことであり、今後のホームネットワークを普及させる上でのポイントとなろう。

  • ネットワーク化を実現するにあたり、IEEE1394やUSBといった有線系ネットワークの他、IEEE802.11bの無線LAN、メモリーカードを活用したブリッジメディア、またはディスクメディアなどに対応した機器が昨年以上に増えている。また小型HDDがデジタルオーディオプレイヤなどの携帯性の高い機器への搭載が進み、HDDをブリッジメディアとして活用する動きも見られるようになってきた。今後は、高齢化社会を迎え、誰にでも利用できる環境(ユニバーサル志向)が求められ、場所やデータ容量で機器を使い分けながら、ネットワークが利用されていくものと思われる。

  • 本調査資料では固定通信や移動体通信を捉えたインフラとその関連機器、インフラを活用したアプリケーションサービス、そしてホームネットワーク関連機器を包括的に捉えることで、今後のホームネットワークの方向性を明らかにすることを目的とした調査レポートである。


−調査目的−
  • 本調査資料ではホームネットワークに関わるネットワークインフラ・インフラ関連機器・アプリケーションサービス・ホームネットワーク関連機器などの関連市場及び標準化が進められている技術、企業・関連団体の動向を調査し、当該市場において今後事業を展開していく上での参考データを提供することを目的とした。


−調査対象品目−
A. ネットワークインフラ

1. FTTH接続サービス
2. ADSL接続サービス
3. CATV接続サービス
4. 携帯電話サービス(2G/3G)
5. PHSサービス(音声/データ通信)
6. 公衆無線LANサービス

B. インフラ関連機器

1. メディアコンバータ
2. PON(OLT・ONU)
3. VDSL機器
4. ADSLモデム
5. ブロードバンドルータ
6. ケーブルモデム
7. CATV向けセットトップボックス
8. 携帯電話端末(2G/3G)
9. PHS端末(音声/データ通信カード)
10. 無線LAN

C. アプリケーションサービス

1. ブロードバンド放送
2. 個人向けIP電話サービス(050/0AB〜J)
3. IPテレビ電話サービス
4. 音楽配信サービス
5. ケーブルテレビサービス
6. 移動体向けデジタル放送
7. EC(BtoC)
8. ホームセキュリティサービス

−調査項目(A/B/C共通)−
1. 市場定義/概要
2. 市場規模推移(2003年次〜2008年次)
3. 市場占有率(2004年次実績/2005年次見込み)
4. 主要参入企業動向
5. 今後の方向性(成長要因/阻害要因)
6. 主要サービス一覧

D. ホームネットワーク関連機器

1. 薄型テレビ(液晶/プラズマ)
2. 次世代テレビ(プロジェクション/SED/有機EL)
3. DVDレコーダ(現行方式)
4. DVDレコーダ(次世代方式)
5. パーソナルコンピュータ(デスクトップ型/ノート型)
6. ホームプリンタ
7. パーソナルFAX/コードレス電話
8. デジタルスチルカメラ
9. デジタルビデオカメラ
10. HDDオーディオ/シリコンオーディオ
11. MD(据置型/ポータブル型)
12. 家庭用ゲーム機(据置型/ポータブル型)
13. 電子書籍専用端末
14. テレビドアホン
15. カーナビゲーションシステム

−調査項目−
1. 市場定義/概要
2. 市場規模推移(2003年次〜2008年次)
3. 市場占有率(2004年次実績/2005年次見込み)
4. 製品開発動向
5. ホームネットワーク対応状況
6. 主要参入企業動向
7. 主要製品一覧

−調査対象先−
1. 家電メーカ2. 通信・放送事業者3. 関係官庁及び関連団体

−目次−
I. 総括編

1. ホームネットワークの現状と今後の方向性(3)
1)ホームネットワーク鳥瞰図(3)
2)ホームネットワーク関連機器市場規模(7)
3)ホームネットワーク関連機器まとめ(9)
4)有線系インフラ総括(13)
5)無線系インフラ総括(15)
6)地上デジタル放送の普及に向けた動向(16)
7)薄型テレビ(液晶/プラズマ)からのホームネットワークアプローチ(17)
8)携帯電話からのホームネットワークアプローチ(19)
9)HDDがもたらす新たなホームネットワーク未来像(20)

2. ホームネットワーク関連規格・技術動向及び業界団体の取組み(22)
1)機器別ネットワーク対応状況(22)
2)ブリッジメディア規格別市場動向(23)
3)新たな通信技術の胎動(24)
4)ホームネットワークにおける著作権保護の動き(26)
5)ホームネットワーク関連業界団体の取組み(27)

II. 市場編

A. ネットワークインフラ市場(29)
A-1. FTTH接続サービス(31)
A-2. ADSL接続サービス(38)
A-3. CATV接続サービス(42)
A-4. 携帯電話サービス(2G/3G)(45)
A-5. PHSサービス(音声/データ通信)(50)
A-6. 公衆無線LANサービス(56)

B. インフラ関連機器市場(61)
B-1. メディアコンバータ(63)
B-2. PON(OLT/ONU)(67)
B-3. VDSL機器(73)
B-4. ADSLモデム(80)
B-5. ブロードバンドルータ(84)
B-6. ケーブルモデム(88)
B-7. CATV向けセットトップボックス(92)
B-8. 携帯電話端末(2G/3G)(96)
B-9. PHS端末(音声/データ通信カード)(103)
B-10. 無線LAN(107)

C. アプリケーション・サービス市場(113)
C-1. ブロードバンド放送(115)
C-2. 個人向けIP電話サービス(050/0AB〜J)(121)
C-3. IPテレビ電話サービス(123)
C-4. 音楽配信サービス(127)
C-5. ケーブルテレビサービス(130)
C-6. 移動体向けデジタル放送(133)
C-7. EC(BtoC)(137)
C-8. ホームセキュリティサービス(142)

D. ホームネットワーク関連機器市場(147)
D-1. 薄型テレビ(液晶/プラズマ)(149)
D-2. 次世代テレビ(プロジェクション/SED/有機EL)(159)
D-3. DVDレコーダ(現行方式)(166)
D-4. DVDレコーダ(次世代方式)(175)
D-5. パーソナルコンピュータ(デスクトップ型/ノート型)(179)
D-6. ホームプリンタ(186)
D-7. パーソナルFAX/コードレス電話(190)
D-8. デジタルスチルカメラ(200)
D-9. デジタルビデオカメラ(207)
D-10. HDDオーディオ/シリコンオーディオ(213)
D-11. MD(据置型/ポータブル型)(221)
D-12. 家庭用ゲーム機(据置型/ポータブル型)(228)
D-13. 電子書籍専用端末(236)
D-14. テレビドアホン(241)
D-15. カーナビゲーションシステム(245)

III. 生活者アンケート編

アンケート結果(253)

質問票(266)

生活者アンケート単純集計結果(273)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2005 ホームネットワーク関連市場調査総覧

頒価
97,000円+税

発刊日
2005年06月20日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
283ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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