◆市場調査レポート:2003年11月26日発刊

デジタル映像総覧(2004年版)

小型モニター〜超大型ディスプレイに至る映像機器の市場分野別導入実態/
各市場における映像配信システム・コンテンツ制作〜配信事業者の事業展開
−調査の背景−
  • 国内映像業界はブロードバンドを主とした通信インフラの整備・普及に伴い、映像・情報配信ビジネスが積極的に進められている。
    映像機器の活用状況としては、一般企業や学校といった施設内で利用される例と商業施設・通信店舗といった公共の場で利用される例により、各システムの運営形態・表示コンテンツが大きく異なっている。

  • 特に近年では、ブロードバンドの活用により商業施設・店舗用途における映像機器の設置・コンテンツの配信例が増加している。主な用途は「広告」・「インフォメーション」・「セールスプロモーション」であり、複数の場所に同じ映像コンテンツ(動画/静止画)を同時に配信できるメリットから導入が進んでいる。

  • 映像機器では、薄型化の特徴により設置場所を増やしているPDPや、より大画面を実現するフロントプロジェクターの市場が拡大している。特に、屋外/構内における設置が増加し、デジタルポスター/ウィンドウディスプレイといったストリートメディアとしての映像配信事業が展開されている。

  • 当調査では、一般企業〜公共施設まで映像機器が導入されている10分野、計30市場を調査し、各市場における映像機器/システムの市場規模、コンテンツを含めた活用動向把握を行った。
    対象映像機器<ディスプレイ:プロジェクター(シアタータイプ除く)/PDP/CRT・液晶モニター/LED対象>の2003年国内市場見込は約 1,154億円であり、今回対象とした10分野、30市場で市場全体の約81%をカバーする 937億円の規模となった。

  • 各分野・対象市場により、需要動向/伸長率に差があるものの、映像機器(ディスプレイ)の機能向上や低価格化等が進行する中で、総じて各分野とも新たな使い方や設置場所増加により、今後も映像機器/システム需要は拡大していくことが予測される。

  • 当調査では、屋外/構内を中心とした映像機器の市場分野別導入実態及び各分野における映像の表示内容コンテンツ制作・システムの全体把握を行なった。特に、ブロードバンドによる映像/音声配信システムを主対象とし、各導入分野ごとの映像機器活用動向/システム規模/映像配信事業の方向性を明確化することにより、当該市場関連企業各社における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。

−調査目的−
  • 看板や掲示板、人による広告・インフォメーションにおいて映像を利用したシステムへの転換が図られる中で、利用分野の拡大が進み、大きな市場形成が見られてきている。当資料は、各映像情報配信システム導入分野並びに映像配信/運営事業者における当該ビジネスの市場形成と推移を集計することで、今後の映像情報配信ビジネスにおけるハード/コンテンツ/表示形態/インフラの動向をまとめることで今後の市場の方向性/市場予測を実施した。

−調査対象−
1. 映像機器利用分野(10分野30市場)

一般企業
教育機関
流通・店舗
外食産業
公共施設
医療機関
レジャー/アミューズメント施設
金融機関
交通機関
官公庁

  各市場/分野の施設数、業界規模は、総務省、文部科学省、経済産業省及び国土交通省等の統計による。ただし、2003年見込は富士キメラ総研推定である。

2. 映像配信/運営事業者

アイティ・ニュース
NECネクサソリューションズ
NTTコミュニケーションズ
NTT-ME
キャンシステム
ジェイ・シー・エム
Jストリーム
シティチャネル
シブヤテレビジョン
ソニーPCL
日本コンピュータ映像
日本デジタル配信
パス・コミュニケーションズ
ピーディーシー
ビクターアークス
日立電子サービス
ブランドゥ
ミュージックバード
有線ブロードネットワークス
龍人

3. 映像機器(8映像機器/システム)

CRT/液晶モニター
プラズマディスプレイ
フロントプロジェクター
リアプロジェクター
フルカラーLEDディスプレイ
マルチビジョンシステム(天吊りタイプ)
CCTVシステム
メディアプレイヤー/メディアサーバ
ウィンドウディスプレイ
ビルボード

−目次−
()内は掲載ページ
I. 総括編(1)

1. デジタル映像市場の概況(3)

2. 主要10分野における映像機器の市場動向(5)

3. 調査対象映像機器の市場規模推移(調査対象10品目)(7)
1)国内(7)
2)輸出(8)

4. デジタル映像用途別市場動向(9)

5. 映像配信システムの現状と方向性(11)
1)映像配信における有望コンテンツ/ディスプレイの設置場所(11)
2)コンテンツ別利用状況(動画・静止画)(13)

6. 分野別映像機器導入状況(23)
1)分野別映像機器市場規模推移と予測(23)
2)分野別・映像機器別市場の現状と予測(35)
3)分野別映像機器活用動向(37)
       A. 一般企業(39)
B. 教育機関(42)
C. 流通・店舗(45)
D. 外食産業(48)
E. 公共施設(51)
F. 医療機関(56)
G. レジャー/アミューズメント施設(59)
H. 金融機関(62)
I. 交通機関(65)
J. 官公庁(68)

7. 対象分野別デジタル映像事業の概要(71)
1)分野別デジタル映像/映像配信システムに対する需要の方向性(71)
2)市場別映像機器利用状況(79)

8. 映像配信事業者の運営状況(調査対象20社)(83)

9. デジタル映像配信システムの現状の課題/問題点(87)
1)インフラ面(87)
2)コンテンツ/設置場所(88)
3)運営面 他(89)

10. デジタル映像市場の将来予測(91)
1)ブロードバンド等による次世代型映像情報配信の方向性(91)
2)屋外/構内映像情報配信の方向性(93)

11. 主要映像配信目的別映像システム需要動向と予測(95)
1)広告/セールスプロモーション(95)
2)インフォメーション(96)
3)エンターテインメント情報(音楽/映画/スポーツ)(97)
4)業務システム(会議/プレゼン、教育、診断等)(98)

II. 個別市場編(99)

A. 一般企業(101)
A−1 一般企業(会議室/事務所)(101)
A−2 一般企業(受付/ショールーム)(106)

B. 教育機関(111)
B−1 大学/専門学校(111)
B−2 小学校/中学校/高等学校(116)
B−3 幼稚園/保育園(120)

C. 流通・店舗(124)
C−1 スーパー/百貨店(124)
C−2 コンビニエンスストア(129)
C−3 ドラッグストア(134)
C−4 CD・ビデオショップ(139)

D. 外食産業(143)
D−1 ファミリーレストラン(143)
D−2 ファーストフード店(148)
D−3 コーヒーショップ(153)

E. 公共施設(158)
E−1 図書館(158)
E−2 博物館/美術館(163)
E−3 競技場/公益事業法人(168)
E−4 ホテル/結婚式場(173)
E−5 大型インテリジェントビル/大型商業施設(179)

F. 医療機関(185)
F−1 医療機関(診断用)(185)
F−2 医療機関(その他業務用)(190)

G. レジャー/アミューズメント施設(195)
G−1 映画館(195)
G−2 カラオケ店(200)
G−3 パチンコ店(205)
G−4 ボウリング場(210)

H. 金融機関(215)
H−1 銀行(215)
H−2 証券会社(220)

I. 交通機関(225)
I−1 鉄道(車輛/駅構内)(225)
I−2 道路サービス施設(231)
I−3 空港(236)

J. 官公庁(241)
J−1 警察施設(241)
J−2 消防施設(245)

III. 映像機器/システム市場編(249)

1. CRT/液晶モニター(251)
2. プラズマディスプレイ(254)
3. フロントプロジェクター(256)
4. リアプロジェクター(259)
5. フルカラーLEDディスプレイ(261)
6. マルチビジョンシステム(天吊りタイプ)(263)
7. CCTVシステム(265)
8. メディアプレイヤー/メディアサーバ(267)
9. ウィンドウディスプレイ(269)
10. ビルボード(271)

IV. 企業事例編(273)

1. アイティ・ニュース(株)(275)
2. NECネクサソリューションズ(株)(278)
3. (株)エヌ・ティ・ティエムイー(280)
4. NTTコミュニケーションズ(株)(282)
5. キャンシステム(株)(284)
6. (株)ジェイ・シー・エム(286)
7. (株)Jストリーム(288)
8. (株)シティチャネル(290)
9. (株)シブヤテレビジョン(293)
10. ソニーPCL(株)(296)
11. 日本コンピュータ映像(株)(298)
12. 日本デジタル配信(株)(300)
13. (株)パス・コミュニケーションズ(302)
14. ピーディーシー(株)(304)
15. ビクターアークス(株)(306)
16. 日立電子サービス(株)(308)
17. (株)ブランドゥ(310)
18. (株)ミュージックバード(312)
19. (株)有線ブロードネットワークス(314)
20. (株)龍人(316)
()内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタル映像総覧(2004年版)

頒価
97,000円+税

発刊日
2003年11月26日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
317ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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