◆市場調査レポート:2003年02月14日発刊

2003 テレビ・放送市場総調査

地上波・BS・CS放送/光アクセス・BB/モバイル…“ユビキタス”インフラ
−調査の背景−
  • 年明け直後から、NHKでは放送開始50周年の記念事業を展開しているが、本年は、日本でテレビジョン放送が始まって50年目の年である。この50年間の推移は、本レポート中でも簡単な年表を作り解説しているのでご覧下さい(本文5ページ目)。
    この年表を作っていて感じたことは、当たり前のことだが、50年という時間経過を年表で表すと、立派に年表ができ上がるということである。「50年というのは年表で表現できるほど長い時間なのだ」という、よく見かける近代史とか、戦後史とかと同じ、立派な“歴史の範ちゅう”にあることに改めて気が付かされる。

  • さて、与太話から目を転じて、具体的な点を示すと、50年という歴史の中で、テレビと放送は、生活のための情報機器ないし生活インフラとして、その位置付けが変化していることに気がつく。また、こうした変化がそのまま、社会基盤という重要な立場への変化であったことが解かる。

  • このような位置付けの変化の一方、番組というコンテンツに目を向けると、放送開始後15年ほどの'72〜'73年ごろまでの間で、コンテンツの種類や傾向は、ほぼ出尽くしているように窺えるのも面白い。(このあたりは、また別のレポートで触れることにする)。その後は、VTR、ゲーム機などテレビ周りの機器が登場することになるが、これは、テレビの機能に、エンタテインメント機器を統括する、センタマシンという役目が加わったことと理解される。

  • この時期を表現する言葉に“AV”(オーディオ・ビジュアル)があるが、これはもう20年以上も前のことである。その後は、放送インフラの変化とともに → テレビ自体の機能も変化してゆくことになり → 放送のデジタル化を迎えて → 2003年の現在に到達する。そして、ここで出てくるのが“ユビキタス”である。

  • テレビとテレビ放送において、2003年はストレージとワイヤレスがテーマであるが、もう一つ大きなテーマが、“携帯電話でテレビが見れる”という視聴対象機器の変化と拡大である。ストレージとワイヤレスは、テレビ周りのシステムないし、家の中の変化であるが、携帯電話は一気に“個人の手元でテレビを視聴する”という、視聴環境の拡大を意味するものである。携帯電話とそれに関わるデバイス市場、放送事業の事業モデルに、大きな発展的変化をもたらすことになるほか、個人の情報環境も大きく変化させることになる。

  • さらに、HDDを中心とするストレージがテレビに関わることで、テレビというセンタマシンと携帯電話をリモコンとする、いわゆる“ユビキタス”の環境が一挙に現出することになる。このあたりの情報と論考は、本文冒頭から30ページほどでまとめてあるので、ぜひ読んでいただきたい。

  • “ざっと”この辺が今回の調査レポート制作によって得られた情報であり、本レポートの“売り”である。

−調査目的−
  • 本調査は、デジタルインフラストラクチャのうち、テレビ(受像機)と放送、通信を対象とし、放送インフラ、通信インフラからそれらを取り巻くハードウェアとインフラ市場を調査・分析したものである。
    今後のデジタルコンテンツ市場をインフラ側から広範囲に把握し、将来展開すべき方向性を示唆することを目的とした。

−調査対象−
○ インフラストラクチャ
放送
地上波デジタル放送、CSデジタル放送、BSデジタル放送、CATV
○ インフラストラクチャ
通信
光ファイバ、xDSL、CATV、無線、CDN
○ ハードウェア
パッケージ系機器
TVゲーム機、DVDプレーヤ/レコーダ、他
○ ハードウェア
放送系機器
TV受像機、ホームサーバ、STB(セットトップボックス)、他

<放送>

放送業界マップ

−調査対象先−
○ ハードウェアメーカー
○ 放送系プラットフォーム
○ その他
○ CDN/アグリゲータ
○ 通信系プラットフォーム
○ 情報・通信関連機関、団体
○ 委託放送事業者

−目次−
()内は掲載ページ
I. まとめ(1)

1. テレビ放送開始50年目:2003年初頭の放送環境(3)
1)テレビ(受像機)と放送の位置付け、意義(3)
  (1) 経緯と現状(3)
   ◎ 昭和28年2月1日〜年表(5)
  (2) 放送のデジタル化(7)
   ◎ 放送・特に地上波デジタル放送と“ユビキタス環境”(9)
  (3) 放送内容・傾向(地上波デジタル放送)(9)
   ◎ デジタル放送によるサービスの充実(NHKの例)(9)
  (4) 地上波デジタル放送・受信環境(11)
2)ワイヤレスとストレージ(14)
   ◎ 2003年 テレビのキーワードは“ワイヤレスとストレージ”(14)
  (1) リビングテレビと外部機器(STBとストレージ)(15)
  (2) ストレージ(HDD)+チューナ+ワイヤレス(16)
     (コンテンツターミナル/ホームサーバ/ホームルータ)
   ◎ HDDロードマップ(17)
3)携帯電話とデジタル放送(18)
  (1) 地上波デジタル放送の開始(18)
   ◎ 地上波デジタル放送スケジュール(19)
   ◎ 地上波デジタル放送のセグメント(19)
   ◎ 携帯電話(携帯・テレビ)でのテレビ放送に対するユーザーアンケート(22)
(2) 携帯電話側の技術動向:ロードマップ(23)

2. テレビ放送スケジュールと視聴件数予測(25)
1)地上波デジタル放送(25)
  (1) 地上波デジタル放送スケジュール(25)
  (2) 地上波デジタル放送視聴予測(26)
2)BSデジタル放送視聴予測(28)
3)CSデジタル放送普及状況と予測(29)

3. CATVの動向(31)

4. インターネットの普及状況と予測(32)

5. CDN市場規模予測(33)

6. 資料(35)
全国地上波局一覧(35)

7. 日本のBS/CS放送(プラットフォームと委託放送事業者)(39)
1)BS/ 110°CS放送一覧(40)
2)110°CS放送事業者(42)
3)110°CSチャンネル内容(43)

8. 個別調査票(46)
在京キー局
  日本放送協会(NHK)(46)
  日本テレビ放送網(日本テレビ)(53)
  東京放送(TBS)(57)
  フジテレビ(61)
  全国朝日放送(テレビ朝日)(65)

BSデジタル放送
  ビーエス日本(BS日テレ)(69)
  ジャパン・デジタルコミュニケーション(BS−i)(72)
  ビーエスフジ(BSフジ)(75)
  ビーエス朝日(BS朝日)(78)
  ビーエス・ジャパン(BSジャパン)(81)

II. CATV(85)

1. CATVの動向(87)
1)CATVの事業概要(87)
2)国内普及予測(88)
3)業界の動向・見通し(89)
4)事業者の動向(91)

2. 国内のCATV事業の推移(95)
1)施設の概要(95)
2)加入者数の推移(97)
3)自主放送を行うCATVの状況(100)
4)CATV事業者(101)

3. CATV事業に対する取り組み(106)
1)デジタル放送に対する取り組み(106)
2)通信に対する取り組み(110)
3)各商社のケーブルテレビビジネス(112)

4. CATV事業者(114)
1)ジュピターテレコム(114)
2)ジャパンケーブルネット(120)
3)メディアッティ・コミュニケーションズ(126)
4)イッツ・コミュニケーションズ(131)
5)城北ニューメディア(136)
6)葛飾ケーブルネットワーク(141)

III. CDN(147)

1. CDNの動向(149)
1)市場概要(149)
2)市場規模(150)

2. CDNサービス事業者(151)
1)Jストリーム(151)
2)インターネットイニシアティブ(CDN JAPAN)(154)
3)アカマイ・テクノロジーズ・ジャパン(157)
4)NTTコミュニケーションズ(160)

IV. ブロードバンドインフラストラクチャ(163)

1. ブロードバンドインフラストラクチャの動向(165)
1)ブロードバンドインフラの世帯普及予測(165)
2)インターネットの普及状況と予測(166)

2. ブロードバンドインフラサービス事業者(光ファイバ/xDSL/企業向けサービス)(167)
1)有線ブロードネットワークス(167)
2)アットネットホーム(171)
3)ケイ・オプティコム(174)
4)スピードネット(177)
5)ファミリーネット・ジャパン(181)
6)オン・ザ・エッヂ(184)
7)アッカ・ネットワークス(188)
8)KDDI(191)

V. ハードウェア市場(195)

◎ テレビの視聴環境・インフラストラクチャとの関係(197)

◎ テレビ全体市場まとめ(198)

◎ シアタシステム全体市場まとめ(201)

◎ プレーヤ/レコーダ全体市場まとめ(202)

◎ 家庭用ゲーム機市場まとめ(203)

◎ チューナ/STB類全体市場まとめ(204)

1. テレビ市場(各画面サイズ別)
1−1 4:3テレビ(205)
1−2 ワイドテレビ16:9(207)
1−3 ハイビジョンデジタルTV(208)
1−4 プラズマテレビ(211)
1−5 LCDテレビ(215)
1−6 リアプロジェクションテレビ(220)

2. シアタシステム
2−1 ホームプロジェクタ(223)
2−2 スピーカシステム(228)
2−3 アンプリファイヤ(233)
2−4 ホームシアタパッケージ(238)
2−5 スクリーン(243)
2−6 オーディオラック(246)

3. プレーヤ/レコーダ
3−1 VCR(248)
3−2 DVDプレーヤ(252)
3−3 DVDレコーダ(256)
3−4 ホームサーバ/ホームルータ(261)

4. 家庭用ゲーム機
4−1 家庭用ゲーム機(265)

5. チューナ/STB類
5−1 BSデジタルチューナ(272)
5−2 CSデジタルチューナ(275)
5−3 CATVホームターミナル(277)
参考 テレビカラオケ(280)
()内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2003 テレビ・放送市場総調査

頒価
97,000円+税

発刊日
2003年02月14日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
281ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
下記のフォームにて直接お問い合わせ、お申し込みください。
受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
お申し込み後の処理フローは“市場調査レポートのお申し込みについて”のページでご確認ください。


E-mailお申し込み書

お問い合わせ・お申し込み内容
このレポートについて詳細な説明を受けたい
このレポートに類似した内容について市場調査の依頼を検討している
このレポートの見積を依頼する
このレポートの購入を希望する

ネットワークパッケージ版があります(ネットワークパッケージ版の詳細について
    ネットワークパッケージ版の購入を希望する
      頒価 194,000円+税
    ネットワークパッケージ版をご購入いただく際は、『利用約款(新しいウィンドウもしくはタブで開きます)』をご確認の上、ご同意いただける場合のみ、以下の入力欄にチェックを入れてください。
    知財管理/購買調達を主たる業務とする企業/部署のご担当者様は、ネットワークパッケージ版を実際にご利用いただく企業名/部署名/所在地などの詳細情報を通信欄にご記入ください。
    『ネットワークパッケージ版の利用約款』に同意する (ネットワークパッケージ版のご購入時のみ必須)

お名前 (必須)
御社名 (必須)
ご所属 (必須)
ご役職
ご所在地 郵便番号(必須)
電話番号 (メール、電話どちらか必須)
FAX
電子メール (メール、電話どちらか必須)
富士キメラ総研担当者
お支払い予定日
お支払い規定
通信欄
ご入力いただいた個人情報はお申し込み・お問い合わせへのご対応に利用させていただきます。
市場調査レポートのご購入・お問い合わせに際して取得する個人情報のお取り扱いについて(新しいウィンドウもしくはタブで開きます)』の内容をご確認の上、ご同意いただける場合のみ、以下の入力欄にチェックを入れてください。
『市場調査レポートのご購入・お問い合わせに際して取得する個人情報のお取り扱いについて』に同意する (必須)
簡単入力機能 入力内容を保存する  
チェックをつけるとフォームの内容が保存され次回以降の入力が簡単になります。


ページトップ