◆市場調査レポート:2002年12月09日発刊

デジタル映像総覧(2003)

小型〜超大型ディスプレイに至る映像機器の市場別導入実態/
各市場における映像・音声配信システム・コンテンツの全貌〜無線LANサービスの方向性
−調査の背景−
  • ビジネス市場における映像機器導入が増加している。従来は企業内/学校内といった各施設内における映像機器利用が主であったが、同利用に加え、施設外(屋外/構内)における映像利用が積極的に進められている。

  • ブロードバンドや衛星通信といった大量データ(映像コンテンツ)をまとまって配信できるインフラの整備が進んでいることも大きな要因であり、現在では流通/外食産業/レジャー・アミューズメント等不特定多数を対象とした情報伝達手段として映像利用が行われている。

    特に、フロントプロジェクターや低価格化が進んでいるプラズマディスプレイは大画面化の特長からニーズが増加傾向にあり、あらゆるビジネス分野において大型映像機器導入が増加している。

  • 屋外/構内における映像用途は、主に「広告」「インフォメーション」「セールスプロモーション」である。広告については従来より大型ビジョン(ビルボード)により提供されているが、より身近な提供として駅構内やコンビニにおける情報発信も行われている。また、インフォメーション/セールスプロモーションではプラズマディスプレイによる電子ポスター/電子掲示板といった利用も登場するなど、ストリートメディアとしての映像需要が注目されている。

  • 当調査は、ビジネス分野(対象10分野:30市場)における映像機器の市場動向について調査した。対象10分野における2002年映像機器市場は約1,002億円であり、2005年には1,224億円市場と予測される。

  • ビジネス分野における映像機器の需要増は機器マーケットの拡大だけではなく、システム構成各機器やソフト/コンテンツ制作及び配信/システム運営といった様々なビジネスと連動しており、トータルマーケット規模は更に大きなものである。

  • 当調査資料は、施設内〜屋外/構内を対象とした映像機器の分野別導入実態及び各市場における映像の表示内容・コンテンツ制作・システムの全体把握を目的とした。特に、ブロードバンドを中心とした映像/音声配信システム〜無線LANサービスのトレンドを各導入分野ごとに明確化することにより、当該市場関連企業各社における有益なマーケティングデータの提供目的に制作したものである。

−調査目的−
  • 映像配信ビジネスは、映像のデジタル化や、ブロードバンド・衛星通信等の環境が整備される中、各業務分野での導入が進み、大きな需要形成が期待されている。当資料は各映像機器導入分野及び映像配信・運営会社の当該ビジネスヘの取組みを調査する事で、今後の映像配信ビジネスにおけるハード/コンテンツの動向をまとめるとともに、今後の方向性/市場予測を行なった。

−調査対象−
1)映像機器導入需要家30市場
2)映像運営/配信業者15社
3)映像機器5品目

−目次−
()内は掲載ページ
I. 総括編(1)

1. デジタル映像市場の概況(3)

2. 主要10分野(需要家)における映像機器の市場動向(5)
1)各分野の映像機器市場推移(5)
2)映像機器利用の全体像(7)

3. 通信インフラの市場動向(9)
1)市場概況(9)
2)通信方式別デジタル映像ビジネス市場動向(10)

4. 無線LANサービスの市場動向(11)

5. コンテンツ別使用状況(13)

6. 需要家別映像機器活用動向(16)
1)調査対象需要家における映像機器の利用実態/方向性(16)
A. 一般企業(16)
B. 教育機関(19)
C. 流通/店舗(22)
D. 外食産業(25)
E. 公共施設(28)
F. 医療機関(30)
G. レジャー/アミューズメント施設(32)
H. 金融機関(35)
I. 交通機関(37)
J. 官公庁(39)
2)主要映像システム事例(41)
(1) ビルボード(41)
(2) ウィンドウディスプレイ(41)
(3) 駅構内(42)
(4) 電子ポスター(42)
(5) 会議・教育(43)
(6) イベント・ショールーム(43)

7. 調査対象市場別映像機器導入状況(2001年(2002)年(2005)年)(44)
1)対象需要家別推移(44)
(1) 数量(44)
(2) 金額(46)
2)対象市場別推移(48)
(1) 数量(48)
(2) 金額(51)

8. 市場別映像機器利用状況(54)

9. デジタル映像及び映像/音声配信システムの今後の方向性(58)

10. 調査対象企業事例の集計(62)
1)各社の事業展開(62)
2)今後の販売展開(64)

11. 主要映像機器の市場動向(66)
1)フロントプロジェクター(66)
2)プラズマモニター(69)
3)リアプロジェクター(72)
4)キューブ(マルチビジョン)(75)
5)LED(大型映像表示)(77)

II. 個別市場編(81)

A. 一般企業(83)
A−1. 一般企業(83)

B. 教育機関(87)
B−1. 大学/専門学校(87)
B−2. 小〜高等学校(91)
B−3. 学習塾/予備校(95)

C. 流通/店舗(99)
C−1. スーパー/百貨店(99)
C−2. コンビニエンスストア(103)
C−3. ショッピングセンター(107)
C−4. キャラクターショップ(111)
C−5. その他チェーン店(115)

D. 外食産業(119)
D−1. ファミリーレストラン(119)
D−2. ファーストフード(123)
D−3. コーヒーショップ(127)

E. 公共施設(131)
E−1. ホテル(131)
E−2. 図書館(135)
E−3. 博物館/美術館(139)
E−4. 競技場/スポーツ施設(143)
F. 医療機関(147)
F−1. 医療機関(診断用)(147)
F−2. 医療機関(その他業務用)(151)

G. レジャー/アミューズメント施設(155)
G−1. 映画館(155)
G−2. カラオケ店(159)
G−3. パチンコ店(163)

H. 金融機関(167)
H−1. 銀行/証券(167)
H−2. 消費者金融(171)

I. 交通機関(173)
I−1. 鉄道(駅構内)(173)
I−2. 鉄道(ホーム・車両)(177)
I−3. 道路サービス施設(181)
I−4. 空港(185)

J. 官公庁(189)
J−1. 警察(189)

K. その他(193)
K−1. ビルボード(193)
K−2. エネルギー業界(197)

III. 企業事例編(映像配信・運営業者)(201)

1. アイティ・ニュース(株)(203)
2. NTTコミュニケーションズ(株)(205)
3. (株)NTTデータ(207)
4. キャンシステム(株)(209)
5. (株)シーウェブ(211)
6. (株)シティチャネル(213)
7. 日本デジタル配信(株)(216)
8. 日本テレコム(株)(218)
9. (株)パス・コミュニケーションズ(221)
10. ピーディーシー(株)(223)
11. ビクターアークス(株)(225)
12. (株)ブランドゥ(228)
13. (株)ミュージックバード(230)
14. (株)メディアコンテンツファクトリー(232)
15. (株)龍人(234)
()内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタル映像総覧(2003)

頒価
97,000円+税

発刊日
2002年12月09日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
235ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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