◆市場調査レポート:2002年07月03日発刊

2002 デジタルホームネットワークの現状と将来展望

通信・放送の融合/家電のデジタル化が進むホームネットワーク市場の今後の方向性を探る
−調査の背景−
  • 2002年はブロードバンドサービスが急成長を遂げる年となりそうである。

  • 2001年までに次々と商用化されたADSL、FTTH、CATVインターネット、FWA、次世代携帯電話といったサービスがエリア展開のスピードなどによってバラツキはあるものの普及期を迎えるためだ。その中でもADSLが最も伸びていくものと見られる。現に2002年5月末現在の利用者数は300万件を突破、月々の純増数は30万件ペースで推移している。FTTHや次世代携帯電話のようにインフラ整備にそれ程手間がかからない点が普及につながっている。現時点では8Mbpsサービスが中心だが2002年夏から秋にかけては12〜16Mbpsサービスも登場してくる見込みで、インターネット接続を目的としている利用者にはコストパフォーマンスの優れたサービスとなっている。

  • 放送の方でも2000年12月に開始されたBSデジタル放送に続き、2002年7月からいよいよ110度CSデジタル放送やそこで展開される「epサービス」等のHDD蓄積装置を利用した双方向サービスが展開される。

  • JEITAでは平成11年度から3年間にわたって受託、推進してきた経済産業省国家プロジェクト「住宅分野の情報システム共通基盤整備事業」の成果を踏まえ、東京多摩ニュータウンに情報家電モデルハウス(JEITAハウス)事業を展開、2002年2月1日から50日間一般公開を行った。その間の来場者は約5,100名、NHKをはじめとする100件以上のメディアに取上げられ話題となった。実際に見て使ってもらうことでより現実的なものとして情報家電やホームネットワークをイメージできるようになってきた。

  • 本調査資料ではブロードバンドサービスや放送市場及びホームネットワーク市場の全体的な動向と家庭に普及している個々の情報通信機器やAV製品を中心にその市場動向やホームネットワークへの取組み状況を調査したものである。

−調査目的−
  • 本調査資料ではホームネットワークに関わるインフラ、メディア、アプリケーションサービス、端末・機器などの関連市場及び標準化が進められている技術、関連企業・団体の動向を調査し、当該市場において今後事業を展開していく上での参考データを提供することを目的とした。

−調査項目−
1. 市場概要
2. 市場規模推移
3. 企業別市場占有率
4. 主要参入企業の動向
5. 製品トレンド
6. ホームネットワークへの取り組み状況
7. 主要製品一覧

−調査対象品目−
A. アプリケーションサービス市場

1. ホームショッピング
2. ホームセキュリティ
3. 医療・健康
4. 教育(e-ラーニング)
5. 行政サービス

B. ネットワークインフラ・メディアサービス市場

1. 光ファイバ/FTTH
2. ADSL
3. 無線LAN/ホットスポットサービス
4. 携帯電話/PHS
5. CATV
6. BS/CS放送

C. 端末・機器市場

1. パソコン
2. テレビ(CRT)
3. テレビ(LCD)
4. テレビ(PDP)
5. BS/CSデジタルチューナ
6. CATVホームターミナル
7. VTR
8. HDDレコーダ
9. DVDプレーヤ/レコーダ
10. MDプレーヤ
11. デジタルオーディオプレーヤ
12. インターネット専用端末
13. ISDNルータ/ブロードバンドルータ
14. ADSLモデム
15. ケーブルモデム
16. コードレス電話
17. パーソナルファックス
18. 携帯電話/PHS
19. 携帯情報端末
20. デジタルスチルカメラ
21. デジタルビデオカメラ
22. ゲーム機
23. カーナビゲーションシステム
24. 冷蔵庫
25. 電子レンジ

−調査対象先−
1. 電機メーカー

NEC、富士通、ソニー、日立製作所、東芝、三菱電機、松下電器産業、シャープ、三洋電機、パイオニア、日本ビクター、アイワ、京セラ、カシオ計算機、富士写真フイルム、キヤノン、SCEI、任天堂、マイクロソフト、クラリオン、ケンウッド、アルパイン、日本IBM、日本サムスン、LG電子、メルコ、アイ・オー・データ機器、古河電気工業、他

2. 通信・放送事業者

NTTグループ、KDDI、日本テレコム、アッカネットワークス、イー・アクセス、ソフトバンクグループ、スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、イーピー、他

3. 関係官庁及び各種団体

総務省、JEITA、日本ケーブルラボ、他

−目次−
()内は掲載ページ
I. 総括編(1)

1. ホームネットワークの現状と今後の方向性(3)
1)ブロードバンドサービスとデジタル放送による
     ネットワーク機器及びデジタル情報家電の普及(3)
2)各ホームネットワークにおける役割及び動向(4)

2. ホームネットワーク関連主要規格の標準化及び技術動向(7)

3. 関連企業・業界団体の取り組み状況(9)

4. 個別製品のホームネットワークへの取り組み状況(15)

II. 市場編(19)

A. アプリケーションサービス市場(21)
A−1 ホームショッピング(23)
A−2 ホームセキュリティ(27)
A−3 医療・健康(32)
A−4 教育(e-ラーニング)(36)
A−5 行政サービス(41)

B. ネットワークインフラ・メディアサービス市場(45)
B−1 光ファイバ/FTTH(47)
B−2 ADSL(51)
B−3 無線LAN/ホットスポットサービス(53)
B−4 携帯電話/PHS(56)
B−5 CATV(60)
B−6 BS/CS放送(66)

C. 端末・機器市場(73)
C−1 パソコン(75)
C−2 テレビ(CRT)(81)
C−3 テレビ(LCD)(86)
C−4 テレビ(PDP)(90)
C−5 BS/CSデジタルチューナ(95)
C−6 CATVホームターミナル(102)
C−7 VTR(106)
C−8 HDDレコーダ(112)
C−9 DVDプレーヤ/レコーダ(117)
C−10 MDプレーヤ(123)
C−11 デジタルオーディオプレーヤ(130)
C−12 インターネット専用端末(135)
C−13 ISDNルータ/ブロードバンドルータ(141)
C−14 ADSLモデム(148)
C−15 ケーブルモデム(153)
C−16 コードレス電話(157)
C−17 パーソナルファックス(163)
C−18 携帯電話・PHS(170)
C−19 携帯情報端末(179)
C−20 デジタルスチルカメラ(183)
C−21 デジタルビデオカメラ(188)
C−22 ゲーム機(193)
C−23 カーナビゲーションシステム(197)
C−24 冷蔵庫(203)
C−25 電子レンジ(207)

III. ユーザーアンケート調査編(211)
()内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2002 デジタルホームネットワークの現状と将来展望

頒価
97,000円+税

発刊日
2002年07月03日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
232ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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