◆市場調査レポート：2002年03月15日発刊

2002 通信・放送系マルチメディアマーケティング調査総覧

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ブロードバンド／ユビキタス社会が創造するマーケットプレイスの展望
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2009 通信・放送サービス市場の将来展望 (刊行:2009年05月12日)
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−調査の背景−
  • 2002年通信・放送市場はとりわけ大きな変革の年になるだろうと予測されている。通信では、ブロードバンドインターネットの飛躍的な普及が予測され、2001年ADSLには152万人が加入し、今年は400万人加入に達するものと見込まれている。また、FTTHの100万加入に達するのはそう遠い話ではない。通信事業者各社が高速サービスを積極的に投入したことと、相次ぐ料金の見直しにより、低価格で利用できる基盤を作ったことなどが、ブロードバンド回線市場を牽引したといえる。移動体も世界に先駆けてサービスを開始したNTTドコモのFOMAに続き、今年の春から秋にかけてJ−フォン、KDDIがIMT−2000サービスの商用化に踏み出すという時期にきた。

  • 放送分野ではCSllO°放送のスタートに続き、2003年には東名阪地区を皮切りに地上波デジタル放送の開始が控えている。放送のデジタル化はインターネットや携帯電話と連携する基盤技術となって新しいビジネスの可能性を生むものと期待され、放送のデジタル化が及ぼす通信・放送融合市場へのインパクトは多大なものであると予想されている。

  • 本調査資料は、通信と放送に関わるハードウェア、ソフトウェア、サービス市場のそれぞれについて1994年来「通信・放送系マルチメディアマーケティング調査総覧」のタイトルで刊行してきた。2001年においては、ユビキタス社会が現実のものとして姿を見せはじめ、2002年は通信と放送が融合し新しい情報化社会を形作る直前の時期として捕らえた。そこで、2002年版は、従来時系列で収録してきた情報に加え、ユビキタス化の実態も調査項目に付け加えた。ここで調査対象とした製品やサービスにおいて、ユビキタス化がどの領域からはじまり、また今後どのように発展していくのかをまとめた。通信と放送、その応用としてのサービスの動向にユビキタスという新しい潮流を重ね合わせた視点に立ち、今後のビジネス活動において活用される資料となれば幸いである。

−調査目的−
  • 本調査資料は通信・放送系分野を対象したもので、ここに関わるハード・ソフト・サービス市場の現状と将来展望に焦点をあててまとめた。

  • 今後、ビジネス分野や家庭において、どのようなマルチメディア環境が確立されるのか、そのためにはどのような要件が必須となるのか等を検討する上で基礎となる考察とデータを提供するものである。

  • 今回はサブタイトルに「ユビキタス社会」を入れ、各社の次世代ネットワーク社会への取り組みもまとめた。

−調査項目−
1. 対象製品／サービスの概要
2. 市場構造
3. 市場規模推移
4. マーケットシェア 		5. 主要参入企業の動向
6. 技術動向
7. ユビキタス化による新たな利用シーン
8. 製品一覧

−調査対象品目−
1）ホームサーバ
2）インターネットSTB
3）ゲーム機
4）デジタルビデオカメラ
5）デジタルスチルカメラ
6）Webカメラ
7）携帯電話
8）PHS
 9）PDA
10）デジタル放送用STB
11）CATVホームターミナル
12）カーナビゲーションシステム
13）無線LANシステム
14）CTIシステム
15）ビジュアルコミュニケーション

−調査対象先−
1. メーカー
2. 通信・放送事業者
3. 関係官庁及び各種団体

−目次−
（）内は掲載ページ
I. 総括編（1）
1. 通信・放送系マルチメディア市場の展望（3）
1）ブロードバンド回線市場規模推移・予測（5）
2）携帯電話・PHSサービス市場規模・予測（9）
3）デジタル放送市場規模推移・予測（11）
4）通信と放送の融合市場の展望（15）
2. ユビキタス・ネットワーク社会の展望（21）
1）ホームサーバ（23）
2）インターネットSTB（24）
3）ゲーム機（25）
4）デジタルビデオカメラ（26）
5）デジタルスチルカメラ（27）
6）Webカメラ（28）
7）携帯電話（29）
8）PHS／PHS通信カード（30） 		9）PDA（31）
10）デジタル放送用STB（32）
11）CATVホームターミナル（33）
12）カーナビゲーションシステム（34）
13）無線LANシステム（35）
14）CTIシステム（36）
15）ビジュアルコミュニケーション（37）

3. ユビキタス社会実現のための主要技術関連動向（39）
1）IP基本技術（IPv6など）（41）
2）ソフトウェア（43）
　　（1）Java（43）
　　（2）WAP（45）
　　（3）XML（47）
3）オンラインストレージ（49）
4）セキュリティ（51）
　　（1）ネットワークセキュリティ（51）
　　（2）モバイルセキュリティ（53）
5）決済（55）
6）認証（57）
　　（1）ICカード（57）
　　（2）電子透かし（59）
4.新しいビジネスモデルの事例（61）
1）ホットスポット（63）
2）インターネットマンション（66）
3）IP電話サービス（70）
4）モバイル広告（73）
II. 個別品目編（79）
1）インターネットSTB（81）
2）ゲーム機（88）
3）デジタルビデオカメラ（106）
4）デジタルスチルカメラ（116）
5）Webカメラ（126）
6）携帯電話（136）
7）PHS／PHSデータ通信カード（149） 		8）PDA（160）
9）デジタル放送用STB（169）
10）CATVホームターミナル／ケーブルモデム（178）
11）カーナビゲーションシステム（186）
12）無線LANシステム（199）
13）CTIシステム（207）
14）ビジュアルコミュニケーション（217）
（）内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2002 通信・放送系マルチメディアマーケティング調査総覧

頒価
106,700円（税抜 97,000円）

発刊日
2002年03月15日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
226ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研　第二研究開発部門
TEL. 03-3241-3490　FAX. 03-3241-3491

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