◆市場調査レポート：2002年01月22日発刊

2002 テレビ・放送市場総調査

−
ブロードバンドインフラストラクチャ
 −
■このレポートには以下の最新版があります
2009 通信・放送サービス市場の将来展望 (刊行:2009年05月12日)
■関連したテーマを持つレポートがあります
2023 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧 (刊行:2023年10月05日)
−調査の背景−
  • 本調査資料は、「テレビ・放送...」とういタイトルとして3年目を迎えるが、遡れば1990年にハイビジョン放送とハイビジョンTV（当然アナログ）を“からめた”市場予測をして以来、タイトルを変え、内容に手を加え継続してきたテーマである。しかし、当初から意識してきたのはエンタテインメントを含む情報インフラとしての放送、娯楽機器と情報機器としてのテレビという仮定で試論を構築する目的であった。予測・研究の時間軸は10年後の2000年としていたから、早いものでもう10年の余が過ぎ、現在はその対象の“21世紀”という時期に到達してしまった。感慨深いものである。

  • このテーマに取り組んだ90年のころは、NHK、WOWOWのBS放送の開始をみるころで、一方ではLCDディスプレイがPCに採用され、東芝のダイナブックが世界規模で販売され始めたころである。また、シャープからは、今でいう“ホームシアタ”のアイテムとしてホームユースの液晶プロジェクタも発売されている。そして、いわゆる壁掛けTVとして、“プラズマはどうか？”と、噂されたのもこのころである。

  • この時期は丁度、放送というインフラにおいて、また映像表示デバイスや表示技術において、その後の変革を想起させる端緒となる時期であったということである。放送は10年を経てデジタルに移行し、LCDは情報機器分野で必須のデバイスとなり、より大型のテレビに発展する方向にある。プロジェクタはプレゼン機器として情報機器の一分野を構成し“稼ぎガシラ”として世界的な市場が確立するに至ったなど、それぞれ10年という時間経過なりの発展を遂げて2002年の現在に至っている。当富士キメラ総研もこうした経緯に準拠して、市場調査活動を続けてきたというわけである。

  • 敢えて述べるまでもなく、放送がテレビを通じて一般に与える影響は大きく、生活様式を変化させ得るものであるが、ハードウェアとしてのテレビも、PDP、LCDのフラットパネルデバイスが本格的に採用され、筐体そのものが大きく変化しつつある。これも茶の間、リビングにおける生活環境を物理的に変えさせる可能性が高く、ここにきて、テレビ・放送相まって、なにやら本格的な変革期を迎えてきたようである。また、PS2の登場以降、ゲーム以上にDVDの市場が確立したことによる波及効果として、ホームシアタという概念が一般レベルで認知されつつある。映像市場は当然のこと、1980年代で縮小・矮小化した音響機器市場が改めて注目される状況にある。‘70年ごろの4chステレオから数えて30年目にして、初めてマルチチャンネルの文化が根付くか？と、いうことである。“やはり21世紀...”と感じる所以である。

  • これらが、本調査レポートを作成した結果得られた概観である。詳細は本編で確認いただきたい。

−調査目的−
  • 本調査は、デジタルインフラストラクチャのうち、テレビ（受像機）と放送、通信を対象とし、放送インフラ、通信インフラからそれらを取り巻くハードウェアとインフラ市場を調査・分析したものである。

  • 今後のデジタルコンテンツ市場をインフラ側から広範囲に把握し、将来展開すべき方向性を示唆することを目的とした。

−調査対象−
■ インフラストラクチャ
放送＜地上波デジタル、CSデジタル放送、BSデジタル放送、CATV＞
■ インフラストラクチャ
通信＜光ファイバ、xDSL、CATV、無線、CDN＞
■ ハードウェア
パッケージ系機器＜TVゲーム機、DVDプレーヤ、他＞
■ ハードウェア
放送系機器＜STB（セットトップボックス）、TV受像機、他＞
[放送市場イメージ]

−調査対象先−
○ハードウェアメーカー
○放送系プラットフォーム
○その他 		○コンテンツホルダ
○通信系プラットフォーム 		○情報、通信関連機関、団体
○委託放送事業者

−目次−
（）内は掲載ページ
I. まとめ
1. 2002年初頭の放送事業（3）
◎ 概要

 1）国内の放送環境（3）
（1）’90年以降の概観（3）
（2）2002年の放送環境（4）
　　・各放送局事業者の業績（4）
　　・メディアのヒエラルキ：放送事業の種類と区分（5）
　　　　　−富士キメラ総研が考えるデジタル放送環境−
（3）インターネット以前・以後（6）
2. 各放送の現状と今後（メディアのヒエラルキに準拠）（8）
1）テレビ放送（8）
（1）地上波放送／デジタル放送（8）
　　(1)　概況（8）
　　(2)　実行予算（9）
　　(3)　課題・問題点（10）
　　(4)　地上波デジタル放送スケジュール（11）
　　(5)　地上波デジタル放送視聴予測（12）
（2）BSデジタル放送（14）
◎ 普及予測（14）
（3）CSデジタル放送普及状況と予測（16）
◎ CS124。・128。／CSl10。デジタル放送（16）
（4）CATV（18）
（5）インターネット放送（20）
3. テレビ市場とプラズマTV（22）
1）テレビ（受像機）とテレビ放送（22）
2）テレビの形態（24）
3）テレビ市場と視聴環境（26）
4）プラズマTVの市場予測（28）
5）フラットパネルTV主要各社の動向（29）
4. 資料（31）
全国地上波局一覧（31）
日本のBS／CS放送（プラットフォームと委託放送事業者）（35）
1）BS／CS110。放送一覧（36）
2）CS110。放送事業者（38）
5. 個別調査票（39）
在京キー局
日本放送協会（NHK）（39）
日本テレビ放送網（日本テレビ）（43）
東京放送（TBS）（47）
全国朝日放送（テレビ朝日）（51）
テレビ東京（55）
地方局
テレビ神奈川（TVK）（59）
中京テレビ放送（CTV）（63）
よみうりテレビ（YTV）（66）
北海道放送（HBC）（68）
京都放送（KBS）（70）
高知さんさんテレビ（KSS）（72）
BSデジタル放送
ビーエス日本（BS日テレ）（74）
ジャパン・デジタルコミュニケーション（BS−i）（76）
ビーエスフジ（BSフジ）（78）
ビーエス・ジャパン（BSジャパン）（80）
CS110°
シー・ティー・ビー・エス（C−TBS）（82）
サテライトサービス（フジテレビ）（84）
イーピー（ep）（86）
パシフィック・センチュリー・サイバーワークス・ジャパン：PCCWJ（CS NOW）（88）
阪急電鉄（宝塚歌劇衛星放送チャンネル）（90）
II. CATV
1. CATVの動向（95）
1）国内普及予測（95）
2）CATVの方向性（96）
2. 国内のCATV事業の推移（98）
1）施設の概要（98）
2）加入者数の推移（100）
3）自主放送を行うCATVの状況（103）
4）CATV事業者（104）
3. CATV事業の取り組み（108）
1）デジタル放送に対する各社の取り組み（108）
2）通信サービスに関する各社の取り組み（116）
3）広帯域化への取り組み（121）
4. CATV業界再編の動き（122）
1）CATV業界動向（122）
2）ネットワーク化の状況（123）
5. CATVの普及予測（124）
6. CATV事業者（125）
1）ジュピターテレコム（125）
2）ジャパンケーブルネット（130）
3）トーメンメディアコム（135）
4）イッツ・コミュニケーションズ（140）
5）武蔵野三鷹ケーブルテレビ（145）
6）横浜テレビ局（149）
7）城北ニューメディア（153）
III. CDN
l. CDNの動向（159）
1）市場概要（159）
2）市場規模（160）
3）CDN参入各社の動向（161）
2. CDNサービス事業者（162）
1）Jストリーム（162）
2）インターネットイニシアティブ（CDN JAPAN）（165）
3）アカマイ・テクノロジーズ・ジャパン（168）
4）NTT−ME（171）
5）NTTコミュニケーションズ（174）
IV. ブロードバンドインフラストラクチャ
1. ブロードバンドインフラストラクチャの動向（179）
1）ブロードバンドインフラの世帯普及予測（179）
2）インターネットの普及状況と予測（180）
3）企業向けサービス（180）
4）ブロードバンドインフラの動向（181）
5）ブロードバンドインフラの整備計画（総務省）（182）
2. ブロードバンドインフラサービス事業者（183）
光ファイバ
1）有線ブロードネットワークス（183）
2）東京電力（187）
3）ケイ・オプティコム（189）
4）スピードネット（192）
5）ビットキャット（194）
6）ファミリーネット・ジャパン（196）
xDSL
7）アッカ・ネットワークス（199）
8）ワイヤレスインターネットサービス（202）
企業向けサービス
9）アイ・ピー・レボルーション（204）
10）KDDIウィンスター（207）
11）NTTコミュニケーションズ（210）
12）ソニー（213）
V. ハードウェア市場
◎ テレビの視聴環境・インフラストラクチャとの関係（219）
◎ ハードウェア市場概観（220）
◎ テレビ全体市場占有状況（222）
1. テレビ市場（各画面サイズ別）
1−1　4：3テレビ（224）
1−2　ワイドテレビ16：9（226）
1−3　ハイビジョンデジタルTV（227）
1−4　プラズマTV（230）
1−5　LCDテレビ（233）
1−6　リアプロジェクションテレビ（236）
2. シアタシステム
2−1　ホームプロジェクタ（239）
2−2　スピーカシステム（243）
2−3　アンプリファイヤ（246）
2−4　ホームシアタパッケージ（249）
2−5　スクリーン（251）
3. プレーヤ／レコーダ
3−1　VCR（255）
3−2　DVDプレーヤ／レコーダ（258）
3−3　VCR／DVD複合機（263）
4. 家庭用ゲーム機
4−1　家庭用ゲーム機（266）
5. チューナ／STB類
5−1　BSデジタルチューナ（270）
5−2　CSデジタルチューナ（273）
5−3　CATVホームターミナル（276）
その他　テレビカラオケ（仮称）（279）
（）内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2002 テレビ・放送市場総調査

頒価
106,700円（税抜 97,000円）

発刊日
2002年01月22日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
282ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研　第二研究開発部門
TEL. 03-3241-3490　FAX. 03-3241-3491

お申し込み方法
下記のフォームにて直接お問い合わせ、お申し込みください。
受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
お申し込み後の処理フローは“市場調査レポートのお申し込みについて”のページでご確認ください。


E-mailお申し込み書

お問い合わせ・お申し込み内容
このレポートについて詳細な説明を受けたい
このレポートに類似した内容について市場調査の依頼を検討している
このレポートの見積を依頼する
このレポートの購入を希望する

ネットワークパッケージ版があります（ネットワークパッケージ版の詳細について）
    ネットワークパッケージ版の購入を希望する
      頒価 213,400円（税抜 194,000円）
    ネットワークパッケージ版をご購入いただく際は、『利用約款（新しいウィンドウもしくはタブで開きます）』をご確認の上、ご同意いただける場合のみ、以下の入力欄にチェックを入れてください。
    ※知財管理／購買調達を主たる業務とする企業／部署のご担当者様は、ネットワークパッケージ版を実際にご利用いただく企業名／部署名／所在地などの詳細情報を通信欄にご記入ください。
    『ネットワークパッケージ版の利用約款』に同意する (ネットワークパッケージ版のご購入時のみ必須)

お名前 (必須)
御社名 (必須)
ご所属 (必須)
ご役職
ご所在地 郵便番号(必須)
電話番号 (メール、電話どちらか必須)
ＦＡＸ
電子メール (メール、電話どちらか必須)
富士キメラ総研担当者
お支払い予定日
お支払い規定
通信欄
ご入力いただいた個人情報はお申し込み・お問い合わせへのご対応に利用させていただきます。
『市場調査レポートのご購入・お問い合わせに際して取得する個人情報のお取り扱いについて（新しいウィンドウもしくはタブで開きます）』の内容をご確認の上、ご同意いただける場合のみ、以下の入力欄にチェックを入れてください。
『市場調査レポートのご購入・お問い合わせに際して取得する個人情報のお取り扱いについて』に同意する (必須)
簡単入力機能 入力内容を保存する　　
チェックをつけるとフォームの内容が保存され次回以降の入力が簡単になります。

ページトップ