『デジタルサイネージ市場総調査 2008』まとまる
屋外広告、ポスターから進化し急成長が予測される新市場、国内デジタルサイネージ市場を調査
- ■2010年予測
- デジタルサイネージ市場 08年649億円（前年比114％）→10年779億円（07年比136％）
マーケティング＆コンサルテーションの(株)富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町2−5 TEL：03-3664-5839 社長：田中 一志）は、「デジタルサイネージ市場」を対象とし、参入企業、製品とシステム、用途／導入ユーザーの動向を調査し、この市場の今後の方向性を明らかにした。その結果を報告書「デジタルサイネージ市場総調査 2008」にまとめた。
- ■調査結果の概要
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| 単位：億円、％ |
| | 2007年 | 2008年
見込 | 前年比 | 2010年
予測 | 10／
07年比 |
|---|
| デジタルサイネージ市場 | 571.3 | 649.1 | 113.6 | 779.4 | 136.4 |
|---|
| ├システム販売／構築市場 | 393.0 | 425.6 | 108.3 | 434.9 | 110.7 |
|---|
| ├コンテンツ制作配信サービス市場 | 41.3 | 53.5 | 129.5 | 84.5 | 204.6 |
|---|
| └広告市場 | 137.0 | 170.0 | 124.1 | 260.0 | 189.8 |
|---|
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今、デジタルサイネージ市場が注目されている。
新たなデジタル映像メディアとして成長しており、08年の国内市場見込みは649.1億円、今後が期待される。
この調査では、街頭ディスプレイをデジタルデータにより配信管理して、インフォメーションや広告、更に販売促進に利用するものを「デジタルサイネージ」とした。そしてこのために利用するデジタルディスプレイ市場とメディアプレーヤーを使った配信システム市場、同システム向けのコンテンツ制作と配信サービス市場、ディスプレイ／デジタルサイネージシステムを活用したデジタルサイネージ広告市場をあわせてデジタルサイネージ市場とした。
「デジタルサイネージ」のメリットは、
- 複数拠点へのリアルタイムな一括配信／管理
- 時間帯や設置場所に応じた表示の切り替え／スケジュール管理
- 屋外広告の書き換えやポスターの貼り替えの手間とコストの削減
- タイムリーかつ効果的な情報告知
すでに携帯電話やICタグと連携しており、今後は、ネットワーク化やタッチパネル機能の付加によるインタラクティブな活用、POSデータと連動することにより効果的なコンテンツの自動表示切り替えなども想定される。
当初は金融機関や交通機関などを中心に頻繁に情報告知を行うインフォメーション用の活用を中心に広がったが、ディスプレイやシステムの低価格化が進み、薄型化による設置性も向上、表示コンテンツの制作や配信が容易になるにつれて、販促や宣伝活動用としての利用が増加し幅広い分野で従来のメディアに代わり導入されている。
08年より、デジタルサイネージ広告市場はこれまで主であったビルボードによる屋外広告ビジネスから、液晶やPDPを活用したインストア広告ビジネスを目指して新規参入が増加している。多くの配信／運営業者が参入して、安価で使い易いコンテンツが作成され、スケジュール管理ソフトなども次々に投入されることによって、ユーザー層と需要は一層広がりを見せ、デジタルサイネージの新規ユーザーは年々増加している。
- ■分野別市場動向
- 主な調査対象分野の08年のシステム販売／構築およびコンテンツ配信／制作市場（広告ビジネスを除く）を見ると、
- ■店舗／商業施設 2008年68.5億円見込み
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従来から販促を目的として、テレビデオでTVCM放映などが行われていたが薄型大画面モニターの低価格化や省スペース性から、店舗入り口や売場へディスプレイを設置するケースが増加している。また、ブロードバンド環境の整備やディスプレイ／システムの低価格化といった市場環境に加え、本部からの一括配信管理、既存のポスターの貼り替え作業の低減、時間帯や設置場所に応じた情報表示が可能といったメリットから、店舗／施設内の複数箇所やチェーン店舗への設置／導入が進んでいる。
ディスプレイ／配信システムの低価格化に加えて、レンタルサービスも登場しており、中小規模のユーザーへの導入が一層加速している。また、配信業務委託費の低価格化により、小規模台数を導入した小売店舗や商業施設においても外部業者へ委託するケースが増加し始めている。
- ■交通機関 2008年60.0億円見込み
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交通情報や施設案内などを情報発信する手段が、他の分野に先駆けて、ポスターや看板、LEDメッセージボードから液晶／PDPモニターへシフトしている。リアルタイムで遅延や事故情報などを一括配信できるといったことから導入が進んでいる。JR東日本・京浜東北線や西武鉄道の新型車両などへの搭載もあり、広告市場の拡大も見込まれる。
駅や道路サービス施設、空港等の施設に設置されるメディアプレーヤーを使った配信システムを対象とし、配信に対応するディスプレイ数の構成比は10％程度となっているが車両向けを含めると、65％弱まで高まると見られる。
窓口や券売機上部などに設置されるディスプレイは鉄道会社や航空会社が自社で運営するケースが主であるが、改札付近や構内／施設内に設置されるディスプレイは、配信業者が運営するケースが増加、配信業務委託比率が高まると予想される。
内容の詳細につきましては『デジタルサイネージ市場総調査 2008』をご覧ください。
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