◆市場調査レポート:2017年07月03日発刊

デジタルサイネージ市場総調査 2017

ディスプレイ/配信システム市場〜コンテンツ制作/配信ビジネス、広告ビジネスまで国内デジタルサイネージ市場の最新動向(分野別市場動向/先進技術動向/ビジネストレンド)
−はじめに−
  • 「デジタルサイネージ」とはディスプレイ(映像機器)を活用した各種情報表示(インフォメーション/販促/空間演出/広告)を意味する。2000年頃よりディスプレイの大画面化/薄型・軽量化の進行により、金融機関/交通機関の情報表示用として需要を形成後、低価格化やブロードバンド環境の整備に伴い、店舗/商業施設や公共施設に加えて、一般企業、教育機関など幅広い分野/用途でディスプレイ/配信システムの導入が進み、現在もなお市場は拡大傾向が続いている。
  • 当初は、ディスプレイ〜システムを取り扱うメーカー主導でハードウェアを中心に市場が形成されていたが、導入後のコンテンツ制作/配信/運営サービスを担うサービス事業者の登場や、同ディスプレイを媒体として用いた広告ビジネスも立ち上がるなど、現在は多種多様な業種業態かつ規模を問わず、さまざまな企業が参入しビジネス/サービスが展開されている。
  • また、ハードウェアだけでなく、導入後のコンテンツ制作/配信サービスを含めたイニシャル/ランニングコストの低コスト化により、ユーザー層/需要拡大が続いており、2020年のスポーツイベント開催に向け、首都圏を中心に交通機関や自治体施設、公共施設、大型商業施設については、新規/新設案件のほか、追加/リプレース需要の喚起が見込まれる。加えて、インバウンド対策として多言語対応や、8Kディスプレイ、フレキシブル/フォルダブルディスプレイ、AR/VR技術、IoT活用、AI連携といった先進技術のアピールの場としての活用など、ソフト面の充実化/強化も図られている。
  • 本調査資料では、「デジタルサイネージ市場」として、各種ディスプレイおよび配信システムなどハードウェアおよび設置/施工費を含めた「システム販売/構築ビジネス」、配信システムユーザー向けの「コンテンツ制作/配信ビジネス」「広告ビジネス」の大きく三つのビジネス(市場)に分類し、各市場規模推移と予測のほか、システムニーズ/ビジネストレンドなどの動向を捉えた。
  • 本調査資料が当該市場参入メーカーおよび関連企業各社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータとしてご活用いただけたら幸いである。
−調査目的−
  • 本調査資料は『デジタルサイネージ市場』(システム販売/構築〜コンテンツ制作/配信サービス〜広告ビジネス)を対象とし、市場分野別/需要先別の用途/コンテンツ動向、市場規模推移、広告ビジネスの展開状況、市場の方向性などを調査/分析することで、当該ビジネス関連企業における有益なマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
A. 分野
(12品目)
1. 小売店舗/商業施設
2. その他店舗
3. 外食店舗
4. 交通機関
5. 金融機関
6. レジャー/アミューズメント施設
7. 宿泊施設/結婚式場
8. 公共施設
9. 一般企業
10. 教育機関
11. 医療機関
12. 官公庁施設
B. 需要先
(40品目)
1. スーパー/百貨店
2. ショッピングセンター
3. コンビニエンスストア
4. ドラッグストア
5. ブックストア/レンタルショップ
6. アパレルショップ
7. カーディーラー
8. 旅行代理店
9. 理容室/美容室
10. ネイルサロン
11. 不動産店舗
12. ファストフード店
13. ファミリーレストラン
14. コーヒーショップ
15. 居酒屋チェーン店
16. 鉄道(車両)
17. 鉄道(駅構内/ホーム)
18. 空港
19. 道路サービス施設
20. バス/タクシー車両
21. バスターミナル/バス停
22. 銀行/証券会社
23. 映画館/シネコン
24. パチンコホール
25. カラオケボックス
26. ボウリング場
27. ゴルフ場
28. ホテル/結婚式場
29. 旅館
30. 競技場/公益事業法人
31. 自動車教習所
32. 博物館/美術館
33. 文化ホール/図書館
34. 一般企業(受付/ショールーム)
35. 一般企業(オフィス内)
36. 大学/専門学校
37. 学習塾/予備校
38. 医療機関
39. 自治体施設
40. 警察/消防
C. 製品/システム
(14品目)
1. メディアプレーヤー
2. サイネージ向けスティック型STB
3. ビデオエクステンダー
4. 中小型モニター
5. 大型モニター
6. デジタルTV
7. ビジネスプロジェクター
8. フルカラーLEDディスプレイ
9. 小型一体型ディスプレイ
10. タブレット端末
11. マルチメディア端末
12. 内蔵ディスプレイ
13. マルチディスプレイ
14. ウィンドウディスプレイ
−調査項目−
A. 分野別市場編
1. 対象分野定義/主な需要先
2. 主要需要先別利用状況
3. 主要参入企業とビジネス特長
4. 市場規模推移と予測(2015年実績〜2021/2025年予測)
5. 広告ビジネス展開状況/有望度
6. 関連ソリューション連携
7. ビジネス/サービスの方向性
B. 需要先別市場編
1. 対象市場(業界)定義/概況
2. デジタルサイネージ利用状況
3. 市場規模推移と予測(2015年実績〜2021/2025年予測)
4. 需要動向
5. 主な導入事例
6. 運営形態動向
7. 広告ビジネス展開動向
8. 関連ソリューションとの連携
9. ビジネス/サービスの方向性
C. 製品/システム別市場編
1. 対象定義/概況
2. 主要参入企業動向
3. 市場規模推移(2015年実績〜2021/2025年予測)
4. メーカーシェア(2016年実績/2017年見込)
5. 分野別販売動向(2016年実績/2017年見込/2021年予測)
6. 有望分野/用途
7. 製品化動向/技術トレンド
8. 市場の方向性
−目次−
I. 総括編(1)
1. 調査総括(3)
2. 業界構造(5)
3. デジタルサイネージ市場規模推移(7)
1) システム販売/構築市場(7)
2) コンテンツ制作/配信サービス市場(12)
3) 広告ビジネス市場(14)
4. 分野別市場分析(18)
1) 分野別導入状況(18)
2) 分野/需要先別需要動向(総需要/普及台数/顕在化率)(19)
3) 分野別市場比較(20)
5. 市場トレンド/関連ソリューション連携(23)
1) 技術動向(23)
2) 2020年スポーツイベント関連需要動向(26)
3) ソリューションとの連携(30)
6. 業界動向/周辺を取り巻く環境(36)
1) 関連団体/協会(36)
2) 国/地方自治体の取り組み(38)
7. デジタルサイネージ市場/ビジネスの方向性(41)
1) 分野別有望ビジネス(41)
2) ビジネスカテゴリー別市場予測(42)
II. 集計編(43)
1. デジタルサイネージ向けディスプレイ市場規模推移(45)
2. 配信システム市場規模推移(50)
3. 分野別配信システム稼働数および配信業務委託数/比率推移(54)
4. 分野別コンテンツ制作/配信サービス市場規模推移(55)
5. 製品/システム市場規模推移(56)
III. 個別品目編(59)
A. 分野別市場編(61)
A-1. 小売店舗/商業施設(63)
A-2. その他店舗(68)
A-3. 外食店舗(73)
A-4. 交通機関(78)
A-5. 金融機関(83)
A-6. レジャー/アミューズメント施設(88)
A-7. 宿泊施設/結婚式場(93)
A-8. 公共施設(98)
A-9. 一般企業(103)
A-10. 教育機関(108)
A-11. 医療機関(113)
A-12. 官公庁施設(118)
B. 需要先別市場編(123)
B-1. スーパー/百貨店(125)
B-2. ショッピングセンター(127)
B-3. コンビニエンスストア(129)
B-4. ドラッグストア(131)
B-5. ブックストア/レンタルショップ(133)
B-6. アパレルショップ(135)
B-7. カーディーラー(137)
B-8. 旅行代理店(139)
B-9. 理容室/美容室(141)
B-10. ネイルサロン(143)
B-11. 不動産店舗(145)
B-12. ファストフード店(147)
B-13. ファミリーレストラン(149)
B-14. コーヒーショップ(151)
B-15. 居酒屋チェーン店(153)
B-16. 鉄道(車両)(155)
B-17. 鉄道(駅構内/ホーム)(157)
B-18. 空港(159)
B-19. 道路サービス施設(161)
B-20. バス/タクシー車両(163)
B-21. バスターミナル/バス停(165)
B-22. 銀行/証券会社(167)
B-23. 映画館/シネコン(169)
B-24. パチンコホール(171)
B-25. カラオケボックス(173)
B-26. ボウリング場(175)
B-27. ゴルフ場(177)
B-28. ホテル/結婚式場(179)
B-29. 旅館(181)
B-30. 競技場/公益事業法人(183)
B-31. 自動車教習所(185)
B-32. 博物館/美術館(187)
B-33. 文化ホール/図書館(189)
B-34. 一般企業(受付/ショールーム)(191)
B-35. 一般企業(オフィス内)(193)
B-36. 大学/専門学校(195)
B-37. 学習塾/予備校(197)
B-38. 医療機関(199)
B-39. 自治体施設(201)
B-40. 警察/消防(203)
C. 製品/システム別市場編(205)
C-1. メディアプレーヤー(207)
C-2. サイネージ向けスティック型STB(210)
C-3. ビデオエクステンダー(213)
C-4. 中小型モニター(216)
C-5. 大型モニター(219)
C-6. デジタルTV(222)
C-7. ビジネスプロジェクター(225)
C-8. フルカラーLEDディスプレイ(228)
C-9. 小型一体型ディスプレイ(231)
C-10. タブレット端末(234)
C-11. マルチメディア端末(237)
C-12. 内蔵ディスプレイ(240)
C-13. マルチディスプレイ(243)
C-14. ウィンドウディスプレイ(246)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタルサイネージ市場総調査 2017

頒価
120,000円+税

発刊日
2017年07月03日

報告書体裁
A4版 オフセット印刷

ページ数
248ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

ISBNコード
ISBN978-4-89443-818-7

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