◆マルチクライアント調査レポート:2015年03月27日発刊

ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2015年版)

ビジネスプロジェクター主要ディーラー50社の販売実態(製品/ユーザー層/提案方法等)、国内チャネルの現状と方向性および販売サイドからみるニーズ/トレンドを調査/分析
−調査の背景−
  • 国内ビジネスプロジェクター市場は、2014年度に入り、2013年度末の消費増税に伴う需要増加の反動や、IT投資の伸び悩みもあり、一般企業向けについては依然として苦戦が続いているものの、教育機関向けは小〜高等学校向けを中心に政府計画「第2期教育振興基本計画/教育のIT化に向けた環境整備4カ年計画(平成26〜29年度)」に基づく電子黒板の導入推進と併せて、プロジェクターの導入が加速、前年以上の需要増加で推移し、一般企業向けの需要減少を補っている。
  • 一方、金額ベースでは低価格化の進行および単価の高いデジタルシネマ需要の減少もあり、2013年度は前年を下回る市場となった。2014年度以降も低価格化の進行は続いているものの、短焦点や高輝度/高解像度製品の増加もあり、製品単価が上昇したことで前年以上の市場が見込まれている。価格競争が厳しさを増す中で、参入各社は単価/利益率の高いシステム製品や高付加価値製品(固体光源/多機能化)の製品化/提案強化を進めてきているほか、各社それぞれの製品特長/ラインアップや他製品/事業を含めたチャネルを生かした展開による差別化を図っている。
  • ビジネスプロジェクターの国内販売チャネルは、プロジェクターのほか、他のAV機器を含めたシステム販売をメインとする『AV/システムルート(AV系ディーラー)』、PC/コンピューター機器とのセットおよびソリューション提案を行う『PC/SIルート(PC系ディーラー)』、プリンターや事務用品・文具など事務機販売をメインとする『OA/事務機ルート(OA系ディーラー)』のほか、『家電ルート(家電量販店)』、『Web/通販ルート(Web/通販事業者)』とその他(メーカー/メーカー販社直販、住設ルートなど)に大きく分類され、各ルートにおいて、顧客の用途/ニーズに応じた製品提案/販売が行われている。
  • 本調査レポートは、上記ルートより主要ディーラー/ディストリビューター(レンタル事業者含む)50社を抽出し、ディーラー各社の販売実態や販売サイドからみた見解およびチャネル/ルート別の特長/方向性を調査/分析することで、参入各社の新たなチャネル開拓/既存ルートの強化や製品化などをマーケティング戦略上、有効なデータとして提供することを目的に制作した。
−調査対象−
調査対象品目
ビジネスプロジェクター
  • 液晶(LCD)方式、DLP方式(1chip/3chip)、LCOS方式
現状1,000ルーメン以下/1.5kg以下のポケットプロジェクター(LED光源採用)除く
参考としてホーム/ポケットプロジェクターの取り扱い状況を把握した
調査対象企業
ルート 
AV/システムルート(AV系ディーラー)25社
PC/SIルート(PC系ディーラー)10社
OA/事務機ルート(OA系ディーラー)9社
家電ルート(家電量販店)3社
Web/通販ルート(Web/通販事業者)3社
50社
−調査項目−
II. 個別企業編
1. 企業プロフィール
2. プロジェクター事業概要
3. 販売動向
1) フロントプロジェクター取り扱いブランド
2) フロントプロジェクター販売推移(2013年度実績/2014年度見込:数量/金額)
3) ビジネスプロジェクター/ブランド別販売推移(2013年度実績/2014年度見込:数量/金額)
4) ビジネスプロジェクター製品別販売動向(2014年度見込:数量)<解像度別・輝度別・価格帯別>
5) 注目製品販売動向<売れ筋・高輝度・短焦点・固体光源>
4. 販売方法
1) 販売ルート
2) 販売形態/提案方法
5. 販売先傾向 ビジネスプロジェクター対象
1) エリア別(2014年度見込:数量)
2) 販売方法/需要先別(2014年度見込:数量)
6. レンタル動向 AV系ディーラー/レンタル事業展開ディーラーのみ
1) 保有ブランド
2) 保有台数(2015年2月末時点)<ブランド別・輝度別>
3) 新規購入(仕入)台数(2014年度見込:数量)<ブランド別・輝度別>
4) ユーザー/用途特長
7. メーカーに対する要望点<製品機能面・価格面・販売/サポート面>
8. 今後の事業展開
−目次−
I. 総括編(1)
1. ビジネスプロジェクター国内販売チャネル/市場概況(2)
1) フロントプロジェクター市場概況(2)
2) 販売ルート別ビジネスプロジェクター販売量/国内市場カバー率(3)
3) ブランドシェア(4)
2. ビジネスプロジェクターのルート別販売推移と特長(5)
3. 調査対象ディーラー比較(6)
1) 調査結果による上位ディーラー(トップ10)(6)
2) 上位ディーラー10社におけるブランド別販売量(2014年度見込:数量)(7)
3) 調査対象46社における上位ブランドのルート別販売量(2014年度見込:数量)(8)
4) ルート別販売ランキング(調査対象ディーラー)(9)
5) ルート/ブランド別販売動向(14)
4. 調査対象ディーラー別販売動向(19)
1) 調査対象ディーラーのフロントプロジェクター販売動向(19)
2) 調査対象ディーラー/ブランド別販売動向(26)
3) 調査対象ディーラーのビジネスプロジェクター/製品別販売動向(50)
4) 売れ筋モデル販売動向(70)
5) 短焦点製品販売動向(76)
6) 固体光源製品販売動向(81)
7) 他の映像機器/周辺機器とのすみ分け(87)
8) メーカーに対する要望点(89)
9) 今後の事業展開(93)
5. レンタル事業動向(100)
1) 調査対象ディーラー/事業者(100)
2) フロントプロジェクター市場概況(100)
3) 調査対象事業者14社の保有台数(2015年2月末現在)(101)
4) 調査対象事業者14社の新規購入(仕入)台数(2014年度見込)(103)
6. エリア別市場/主要ディーラー(105)
7. ビジネスプロジェクターの国内販売ルートの方向性(106)
8. 調査対象企業一覧(107)
1) AV系ディーラー(107)
2) PC系ディーラー(110)
3) OA系ディーラー(111)
4) 家電量販店(112)
5) Web/通販事業者(112)
II. 個別企業編(113)
A. AV系ディーラー(25社)(114)
B. PC系ディーラー(10社)(216)
C. OA系ディーラー(9社)(257)
D. 家電量販店(3社)(294)
E. Web/通販事業者(3社)(307)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ビジネスプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2015年版)

頒価
600,000円+税

発刊日
2015年03月27日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
319ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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