◆マルチクライアント調査レポート:2013年12月03日発刊

サウンドマーケット総調査 2014

民生用/業務用のオーディオ・音響関連機器の全体像を調査分析
−調査の背景−
  • 国内の民生用サウンドマーケットは、これまでディスクメディアの普及拡大と共に同メディアに対応したオーディオ市場を中心として成長してきたものの、音楽再生機器の増加/高音質化といった製品競合や、配信型の音楽コンテンツ流通の増加による音楽視聴シーンの変化、「YouTube」等映像も含めたコンテンツとの競合、余暇消費といった時間的競合(特にスマートフォンを活用したWebブラウジング/ゲームなど)により、近年、オーディオ機器需要が低迷している。一方でユーザーニーズに対応した製品は国内でも販売伸長が見られるほか、世界市場に目を向けると音楽が生活に密接な地域も多く、市場成長が見込まれる地域も確かに存在している。
  • また、業務用音響機器については、社会インフラの一部として、これまで長きにわたる堅調なリプレースに加え、新たなテクノロジーの搭載により、防災やプライバシー保護の分野などで新しい需要も生み出されている。SIを含んだ個別需要により機器のニーズもさまざまであり、導入先分野ごとに製品の需要を見極める必要もある。また、今後、東京オリンピックの開催が決まり、新施設需要や設備更新需要の発生が見込まれるなど、市場環境には明るい兆しがみられている。
  • 民生用/業務用機器いずれについても、高成長が続くトレンド製品が存在するほか、デジタルコンバージェンスが進み、コンテンツ流通形態が変化していく社会環境の中で、時代に合った製品開発が今後も望まれていく。また、参入企業各社にとっても市場の活性化、収益性を伴った事業展開を進めていくにあたり、市場の現状を把握することは必須である。
  • 当該調査では民生用オーディオ機器/業務用音響機器の全体像を「サウンドマーケット」として捉え、それぞれの領域について最新動向の整理、ポテンシャルの把握、製品トレンドの変化/方向性を明らかにしていく。オーディオ・音響市場の現状把握に加え将来性を展望することで、貴社の今後の事業展開における有益なマーケティングデータとして活用されることを目的に制作したものである。
  • 本調査レポート制作においてご多忙の中ご協力いただいた皆様に深く御礼申し上げます。
−調査対象−
サウンドマーケット
民生用マーケット
民生用音響製品:10品目
民生用映像製品:6品目
業務用マーケット
業務用音響製品:10品目
摘要調査対象製品
民生用音響製品
10品目
1. ホームシアターシステム
2. ヘッドフォン
3. システムコンポ
4. スピーカー
5. アンプ
6. CD/SACDプレーヤー
7. ネットワークプレーヤー
8. アクティブスピーカー
9. デジタルオーディオプレーヤー
10. USB-DAC
民生用映像製品
6品目
1. デジタルTV
2. Blu-ray Discレコーダー/プレーヤー
3. DVDレコーダー/プレーヤー
4. PC
5. スマートフォン
6. タブレット端末
業務用音響製品
10品目
1. スピーカー
2. アンプ
3. ミキサー
4. マイクロフォン/ワイヤレスマイクロフォン
5. DAW
6. ワイヤレスインターカムシステム
7. プレーヤー
8. ポータブルレコーダー
9. サウンドマスキングシステム
10. 非常用放送システム
−目次−
I. 総括編(1)
1. サウンドマーケット市場調査総括(2)
1) 全体市場総括(2)
2) 民生用マーケット市場総括(3)
3) 業務用マーケット市場総括(5)
2. 製品化ロードマップ/製品トレンド動向(6)
1) 民生用製品のトレンド総括(6)
2) 業務用製品のトレンド総括(10)
3) 製品化ロードマップ(13)
4) 業務用製品のソリューションビジネス展望(16)
5) 主要デバイス/コーデックの展望(29)
3. サウンドマーケット市場規模推移と予測(31)
1) 民生用市場規模推移と予測(国内/世界:2011年〜2016年/2020年、数量/金額)(31)
2) 業務用市場規模推移と予測(国内:2011年〜2016年/2020年、数量/金額)(37)
3) 民生用メーカーシェア(国内/世界:2013年、数量/金額)(38)
4) 業務用メーカーシェア(国内:2013年、数量/金額)(42)
4. 業務用製品の分野(需要先)別市場展望(44)
5. サウンドマーケット普及拡大における課題/問題点(54)
1) 民生用製品(54)
2) 業務用製品(55)
6. ネットワーク対応の方向性(56)
1) ネットワーク対応動向(56)
2) Bluetooth対応製品(57)
3) ネットワーク対応製品の今後の方向性(58)
7. 今後の方向性/業界展望(59)
II. 個別市場編(60)
A-1. 民生用音響製品(61)
A-1-1. ホームシアターシステム(62)
A-1-2. ヘッドフォン(73)
A-1-3. システムコンポ(83)
A-1-4. スピーカー(91)
A-1-5. アンプ(98)
A-1-6. CD/SACDプレーヤー(106)
A-1-7. ネットワークプレーヤー(113)
A-1-8. アクティブスピーカー(120)
A-1-9. デジタルオーディオプレーヤー(129)
A-1-10. USB-DAC(135)
A-2. 民生用映像製品(141)
A-2-1. デジタルTV(142)
A-2-2. Blu-ray Discレコーダー/プレーヤー(143)
A-2-3. DVDレコーダー/プレーヤー(144)
A-2-4. PC(145)
A-2-5. スマートフォン(146)
A-2-6. タブレット端末(147)
B. 業務用音響製品(148)
B-1. スピーカー(149)
B-2. アンプ(156)
B-3. ミキサー(161)
B-4. マイクロフォン/ワイヤレスマイクロフォン(166)
B-5. DAW(171)
B-6. ワイヤレスインターカムシステム(176)
B-7. プレーヤー(180)
B-8. ポータブルレコーダー(185)
B-9. サウンドマスキングシステム(190)
B-10. 非常用放送システム(195)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
サウンドマーケット総調査 2014

頒価
330,000円(税抜 300,000円)

発刊日
2013年12月03日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
199ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3241-3490 FAX. 03-3241-3491

お申し込み方法
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