◆市場調査レポート:2010年10月18日発刊

エレクトロニクスメーカーの成長戦略調査 2010

日系/海外電機メーカー各社の世界市場戦略:注力カテゴリ、生産/販売チャネル動向、
エリア別事業展開等今後の成長戦略と、注目新規事業動向調査
−調査の背景−
  • エレクトロニクス業界では生産拠点の集約や人員削減等のコスト戦略により、金融危機に端を発する経営悪化からの脱却が図られてきたが、景気底入れの兆しが見られる中で、関連各社は新たな成長戦略を打ち出している。
  • 事業規模の拡大に向けては新興国を始めとする海外市場の開拓が鍵となるが、高機能製品を得意とする日系メーカーにとっては必ずしもそれが容易ではない。中国を始めとする新興国では低価格製品が主流となるが、経済成長に伴って多数のローカルメーカーが台頭しており、コスト競争では太刀打ちできないためである。さらに躍進著しい韓国メーカーは世界的な流通チャネルの構築を加速させており、メーカー間の競争が激化している。こうした中で、新興国市場の攻略に向けては投入する製品/カテゴリの選択、生産体制の再構築によるコスト競争力の強化、さらには流通チャネルの開拓等をクリアしなければならない。
  • また、先進国を中心に市場飽和を迎える製品もある中で、デジタルAV機器や生活家電、情報・通信機器といった既存事業に留まらず、今後の市場拡大が見込まれる「環境・エネルギー分野」や「医療・ライフサイエンス・ヘルスケア分野」に軸足を切り替えるメーカーも現れるなど、当該業界は転換期を迎えつつある。
  • 以上のように、エレクトロニクス業界においては経営資源を投下すべきカテゴリやターゲットエリアの見極め、流通チャネルの開拓、それに向けた組織再編等が急務となっているが、先ずは業界動向や各社の動きを把握することが重要と言えよう。
  • 当調査資料では世界エレクトロニクスメーカー50社を対象とし、各社の事業体制や販売動向、流通チャネル、生産体制、新規事業への取り組み、今後の成長戦略等を明らかにすることにより、当該ビジネスに関わる各企業の事業戦略立案における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。
−調査目的−
  • 当調査資料は世界エレクトロニクスメーカーを対象とし、事業展開や生産/販売体制、エリア別事業規模、流通チャネル、今後の注力カテゴリ/ターゲットエリア等を明らかにすることにより、参入企業各社の今後の事業戦略立案における有益なマーケティングデータの提供を目的に制作したものである。
−調査対象−
(1) 調査対象企業(50社)
分類企業名
A詳細個票20社JVC・ケンウッド・ホールディングス、オリンパス、キヤノン、三洋電機、シャープ、セイコーエプソン、ソニー、東芝、パイオニア、パナソニック、日立製作所、富士フイルム、船井電機、三菱電機、ヤマハ、Samsung Electronics、LG Electronics、BenQ(明基)、Apple、Royal Philips Electronics
B簡易個票30社HOYA、オリオン電機、オンキヨー、カシオ計算機、ディーアンドエムホールディングス、ニコン、ブラザー工業、リコー、COWON、Haier(海爾集団)、Hisense Electric(海信電器)、KONKA(康佳)、Sichuan Changhong Electric(四川長虹)、Skyworth Digital Holdings(創維)、TCL(TCL集団)、Delta Electronics(台達電子)、Foxconn、HTC(宏達国際電子)、Optoma(奥図碼科技)、Sampo(声宝)、Tatung Company(大同)、TECO Electric & Machinery(東元電機)、Bose、BSH、Eastman Kodak、General Electric、Harman International、HEWLETT-PACKARD、Polaroid、Vizio
(2) 主要調査対象製品(13品目)
分類品目
デジタルAV機器9品目デジタルTV、プロジェクター、プレーヤー/レコーダー、デジタルビデオカメラ、デジタルスチルカメラ、デジタルオーディオ、ホームシアターシステム、アンプ、スピーカー
情報・通信機器4品目ノートPC、デスクトップPC、プリンター、携帯電話/スマートフォン
−目次−
I. 調査総括編(1)
1. 調査総括(3)
2. 調査対象50社の事業比較(11)
1) 事業規模ランキング(11)
2) 調査対象50社の事業概要(15)
3. 生産/開発動向(19)
1) 主要製品の生産動向(19)
2) 主要参入企業の生産/開発トピックス(23)
4. 流通チャネル(24)
1) 新興国流通チャネル動向(24)
2) 各国メーカー動向(25)
3) 主要参入企業の新興国流通チャネル動向(27)
5. 新規事業/注力カテゴリへの取り組み(31)
1) 新規事業への取り組み状況(31)
2) 主な注力カテゴリ(31)
3) 対象50社のエレクトロニクス事業の方向性及び新規事業領域(33)
6. サポート体制(37)
1) 海外地域サポート動向(37)
2) 参入メーカーのサポート事例(38)
7. 主要製品の地域別市場規模推移(39)
1) デジタルTV(39)
2) プロジェクター(42)
3) プレーヤー/レコーダー(45)
4) デジタルビデオカメラ(48)
5) デジタルスチルカメラ(51)
6) ホームシアターシステム(54)
7) デジタルオーディオ(57)
8) アンプ(58)
9) スピーカー(59)
10) ノートPC(60)
11) デスクトップPC(61)
12) プリンター(62)
13) 携帯電話/スマートフォン(63)
8. エリア別市場動向(64)
1) 主要AV機器のエリア別構成比推移(64)
2) 日本(66)
3) 北米(68)
4) 欧州(70)
5) アジア・オセアニア(72)
6) その他(74)
II. 集計編(73)
調査対象50社の主要製品の販売数量推移(2009年実績/2010年見込:数量)(79)
1. デジタルTV(79)
2. プロジェクター(80)
3. プレーヤー/レコーダー(81)
4. デジタルビデオカメラ(82)
5. デジタルスチルカメラ(83)
6. ホームシアターシステム(84)
7. その他デジタルAV機器(85)
8. 情報・通信機器(86)
III. 企業編(105)
A. 詳細個票(89)
A-1. JVC・ケンウッド・ホールディングス(91)
A-2. オリンパス(97)
A-3. キヤノン(103)
A-4. 三洋電機(109)
A-5. シャープ(115)
A-6. セイコーエプソン(121)
A-7. ソニー(127)
A-8. 東芝(134)
A-9. パイオニア(140)
A-10. パナソニック(146)
A-11. 日立製作所(152)
A-12. 富士フイルム(158)
A-13. 船井電機(164)
A-14. 三菱電機(170)
A-15. ヤマハ(176)
A-16. Samsung Electronics(182)
A-17. LG Electronics(188)
A-18. BenQ(明基)(194)
A-19. Apple(200)
A-20. Royal Philips Electronics(206)
B. 簡易個票(213)
B-1. HOYA(215)
B-2. オリオン電機(218)
B-3. オンキヨー(221)
B-4. カシオ計算機(224)
B-5. ディーアンドエムホールディングス(227)
B-6. ニコン(230)
B-7. ブラザー工業(233)
B-8. リコー(236)
B-9. COWON(239)
B-10. Haier(海爾集団)(242)
B-11. Hisense Electric(海信電器)(245)
B-12. KONKA(康佳)(248)
B-13. Sichuan Changhong Electric(四川長虹)(251)
B-14. Skyworth Digital Holdings(創維)(254)
B-15. TCL(TCL集団)(257)
B-16. Delta Electronics(台達電子)(260)
B-17. Foxconn(263)
B-18. HTC(宏達国際電子)(266)
B-19. Optoma(奥図碼科技)(269)
B-20. Sampo(声宝)(272)
B-21. Tatung Company(大同)(275)
B-22. TECO Electric & Machinery(東元電機)(278)
B-23. Bose(281)
B-24. BSH(284)
B-25. Eastman Kodak(287)
B-26. General Electric(290)
B-27. Harman International(293)
B-28. HEWLETT-PACKARD(296)
B-29. Polaroid(299)
B-30. Vizio(302)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
エレクトロニクスメーカーの成長戦略調査 2010

頒価
120,000円+税

発刊日
2010年10月18日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
304ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
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