◆市場調査レポート:2008年10月22日発刊

デジタルサイネージ市場総調査 2008

今後の急拡大が予測される『デジタルサイネージ市場』の徹底調査
−調査の背景−
  • 『デジタルサイネージ』市場が注目されている。『デジタルサイネージ』とは、電子データによる各種情報表示であり、店舗/商業施設、交通施設等におけるパブリックディスプレイとしての設置/活用が増加している。これらパブリックディスプレイとしては、10年程前より「ストリートメディア」・「アウト オブ ホームメディア」といった形で利用されてきたが、近年のブロードバンドの普及等インフラの整備及び液晶/PDPといった設置性の優れる薄型/大画面モニターの製品増加に伴い需要が拡大傾向にあるなど、関連企業各社の注目度が高まっている。
  • システム面では専用プレーヤーの他、PCベースでのコンテンツ制作/複数拠点へのコンテンツ配信が可能な安価な製品投入が増加しており、新規の設置先/用途が広がっている。現在は各施設/店舗におけるインフォメーション表示/販促用としての利用が主であるが、今後は映像媒体としての利用が進む見込みであり、テレビ/新聞等に次ぐ新たな「広告媒体」としてのビジネス拡大が期待される。
  • 現状では、販促/インフォメーションといった用途での活用が主体であるが、導入後のコンテンツ制作/配信サービス市場の拡大や更に広告ビジネスとしての期待が高まる中で、『デジタルサイネージ』事業に注目し、ディスプレイメーカー/SI業者/コンテンツ制作・配信業者/広告代理店等多くの企業が当該市場へ参入しており、今後の事業拡大に向けた各種製品/システム投入によるユーザー開拓が積極的に展開されている。
  • 2008年の「デジタルサイネージ」国内市場規模は約649.1億円の見込みである(ディスプレイ、配信システム、コンテンツ制作/配信サービス、デジタルサイネージによる広告等含む)。2008年以降、「映像広告」としてのビジネスモデルが増加傾向にあり、今後の拡大が期待される市場である。
  • 当調査は『デジタルサイネージ』市場を対象とし、「参入企業、製品/システム、用途/設置先(ユーザー)」といった各動向をポイントに調査を行ない当該市場の今後の方向性を明らかにすることで、参入企業各社の今後の製品開発や販売戦略立案における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。
−調査目的−
  • 本調査資料は、市場拡大が予測される『デジタルサイネージ』市場を対象とし、「参入企業、製品/システム、用途/設置先(ユーザー)」といった各動向をポイントに調査を行ない、当該市場の今後の方向性を明らかにすることで、当該ビジネス関連企業における有益なマーケティングデータを提供することを目的とした。
−調査対象−
1. デジタルサイネージ市場
(1) ディスプレイ/関連システム市場
(2) システム販売/構築市場
(3) コンテンツ制作/配信サービス市場
(4) デジタルサイネージを活用した広告市場
2. 需要先(10分野主対象)
(1) 店舗/商業施設
(2) 外食産業
(3) 交通機関
(4) 金融機関
(5) アミューズメント
(6) 公共施設
(7) オフィスビル
(8) 教育機関
(9) 官公庁施設
(10) 医療機関
(11) その他
3. SI/配信/運営/関連業者:計20社
(1) COMEL(株)
(2) NECネクサソリューションズ(株)
(3) (株)Standz
(4) エヌ・ティ・ティ アイティ(株)
(5) エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(株)
(6) (株)寒山
(7) (株)ジェイアール東日本企画
(8) (株)電通
(9) 日本ATM(株)
(10) 日本SGI(株)
(11) 日本カーライフアシスト(株)
(12) (株)博報堂DYメディアパートナーズ
(13) (株)パス・コミュニケーションズ
(14) (株)バンテン
(15) (株)ビィー・ツー・イン
(16) ピーディーシー(株)
(17) (株)日立アドバンストデジタル
(18) 丸紅(株)
(19) 三井物産(株)
(20) (株)メディアコンテンツファクトリー
4. ディスプレイメーカー(グループ):合計10社
(1) NECディスプレイソリューションズ(株)
(2) シャープ(株)
(3) ソニー(株)
(4) 日本サムスン(株)
(5) 日本ビクター(株)
(6) パイオニア(株)
(7) パナソニック(株)
(8) (株)日立製作所
(9) (株)富士通ゼネラル
(10) 三菱電機(株)
5. 関連製品/システム(10製品対象)
(1) コンテンツ配信システム(専用端末/専用ソフト)
(2) 液晶モニター
(3) PDPモニター
(4) ビジネスプロジェクター
(5) リアプロジェクター
(6) フルカラーLEDディスプレイ
(7) 電子POP
(8) 電子ペーパー
(9) 屋外大型看板
(10) 屋外ネオンサイン
−目次−
I. 総括編(1)
1. デジタルサイネージの市場概況/定義(3)
1) 市場概況(3)
2) デジタルサイネージの定義(4)
2. デジタルサイネージ市場動向/調査総括(5)
3. デジタルサイネージの市場規模推移(9)
1) ディスプレイ市場(9)
2) 配信システム市場(13)
3) 配信サービス市場(15)
4) デジタルサイネージを活用した広告市場(18)
5) デジタルサイネージ市場規模(全体市場)(24)
4. 分野別市場動向(26)
1) 店舗/商業施設(26)
2) 外食産業(26)
3) 交通機関(27)
4) 金融機関(27)
5) アミューズメント(28)
6) 公共施設(28)
7) オフィスビル(29)
8) 教育機関(29)
9) 官公庁施設(30)
10) 医療機関(30)
5. デジタルサイネージの用途動向(31)
1) デジタルサイネージの用途(31)
2) デジタルサイネージの分野別主要用途(32)
6. コンテンツ動向(33)
1) デジタルサイネージ用コンテンツ(33)
2) コンテンツ制作市場の方向性(34)
7. 業界動向(35)
1) 参入企業動向(35)
2) デジタルサイネージコンソーシアムの設立(36)
3) 調査対象企業20社の企業事例(37)
8. 分野別有望市場/用途とその要因(43)
II. 集計編(45)
1. 製品別市場規模推移(2007年〜2010年/2015年)(47)
1) 製品別市場規模推移(数量)(47)
2) 製品別市場規模推移(金額)(48)
3) ディスプレイ4製品のサイネージ向け市場規模推移(49)
2. メーカーシェア(2007年/2008年)(50)
参考1 主要参入企業一覧(52)
参考2 デジタルサイネージの主な導入事例(61)
III. 個別事例編(69)
A. 分野別市場編(71)
1. 店舗/商業施設(72)
2. 外食産業(78)
3. 交通機関(84)
4. 金融機関(90)
5. アミューズメント(96)
6. 公共施設(102)
7. オフィスビル(108)
8. 教育機関(114)
9. 官公庁施設(120)
10. 医療機関(126)
B. SI/配信/運営/関連業者編(133)
1. COMEL(株)(134)
2. NECネクサソリューションズ(株)(136)
3. (株)Standz(138)
4. エヌ・ティ・ティ アイティ(株)(140)
5. エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(株)(142)
6. (株)寒山(144)
7. (株)ジェイアール東日本企画(146)
8. (株)電通(148)
9. 日本ATM(株)(150)
10. 日本SGI(株)(152)
11. 日本カーライフアシスト(株)(154)
12. (株)博報堂DYメディアパートナーズ(156)
13. (株)パス・コミュニケーションズ(158)
14. (株)バンテン(160)
15. (株)ビィー・ツー・イン(162)
16. ピーディーシー(株)(164)
17. (株)日立アドバンストデジタル(166)
18. 丸紅(株)(168)
19. 三井物産(株)(170)
20. (株)メディアコンテンツファクトリー(172)
C. ディスプレイメーカー編(175)
1. NECディスプレイソリューションズ(株)(176)
2. シャープ(株)(179)
3. ソニー(株)(182)
4. 日本サムスン(株)(185)
5. 日本ビクター(株)(188)
6. パイオニア(株)(191)
7. パナソニック(株)(194)
8. (株)日立製作所(197)
9. (株)富士通ゼネラル(200)
10. 三菱電機(株)(203)
D. 製品市場編(207)
1. コンテンツ配信システム(全体)(208)
  1-1. コンテンツ配信システム(専用端末)(210)
  1-2. コンテンツ配信システム(専用ソフト)(212)
2. 液晶モニター(214)
3. PDPモニター(216)
4. ビジネスプロジェクター(218)
5. リアプロジェクター(220)
6. フルカラーLEDディスプレイ(222)
7. 電子POP(224)
8. 電子ペーパー(226)
9. 屋外大型看板(228)
10. 屋外ネオンサイン(230)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
デジタルサイネージ市場総調査 2008

頒価
97,000円+税

発刊日
2008年10月22日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
231ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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