◆マルチクライアント調査レポート:2005年05月31日発刊

2005 中国デジタルライフ消費者マインド調査報告

北京、上海、広州、深センにおけるフラットパネルTVの潜在消費者アンケート調査
−調査の背景−
  • 台湾Market Intelligence Center(MIC)とシノベイトとの共同企画、MIC編集により作成されました中国フラットパネルTVの消費者アンケート調査報告書を紹介させていただきます。
  • 北京、上海、広州、深センにおいて店頭アンケート調査を行い、サンプル数611を取得、分析しました。
  • 尚、当該レポートは既刊資料で、弊社で代理販売を行っております。
著者
Market Intelligence Center(MIC)、Institute for Information Industry、Synovate Ltd., Taiwan Branch
編集
Market Intelligence Center(MIC)、Institute for Information Industry

−調査のポイント−
  • 需要が急拡大している中国国内の主要地域において項目数200以上のアンケート調査を実施。項目は購買動機/プロセス、広告媒体、ブランド認知度(ブランドメーカー22社)、フレーム形状やボタンの位置といったデザイン、同時に購入したい周辺機器など。

−調査設計−
調査目的
 本調査はリビング用大型薄型テレビを買いたい潜在消費者に対する市場調査を行い、潜在消費者の行動モデルを理解することを目的としました。
 本調査の大型薄型テレビの定義は以下の通り:
1. 27インチ以上の液晶テレビ
2. プラズマテレビ
調査地域
 広大な土地を有す中国において、本調査は北部、中部、南部に分け、各地域の経済発展と消費の特性において指標的な大都市である北京、上海、広州、深センを今回の調査区域として設定しました。
調査対象
 一年以内にリビング用27インチ以上の液晶テレビ、又はプラズマテレビを購入する計画のある潜在購入者、且つ購買の主たる決定権者を対象としました。
 購買計画があり、なおかつ購買能力のある真の潜在消費者を選別するために、本調査は合格ラインを設定し、以下の条件に合う対象者を絞り込んでいます。
1. 潜在購買者は調査期間中の薄型テレビの市場相場を理解している。
2. 製品情報を自ら進んで集めたことがある。
3. 薄型テレビの購買能力がある。(例:家庭の月平均収入の水準は5,000人民元以上。)
調査方法
 今回の調査はスタッフ自ら訪問し調査を行いました。調査期間は2004年10月〜2004年11月で、有効サンプル数は合計611件です。
 本調査の設計は各セグメンテーションの消費者を中心にしています。各セグメンテーションにおけるサンプル数を十分に揃えるため、地域、製品、年齢、性別等において、サンプル数を割り当てて調査しました。そのサンプル数の設定と割り当ては以下の通りです。
1. 北京及び上海は各200件、広州及び深センは各100件。
2. テレビの種類につては、液晶及びプラズマテレビの比率はそれぞれ40%より低くならないようにする。
3. 訪問対象の年齢については、25歳以下及び41歳以上の比率を23〜27%に止める。
4. 訪問対象の性別については、男性の比率を55%以上にする。
 本調査の訪問対象となるサンプルの抽出は以下の方法を用いました。
1. 利便性の高いエリアでの抽出:本調査は北京、上海、広州、深センにおいて、人通りの多いフランチャイズ家電量販店の出口にて行う。
2. 修正性無作為抽出法:ランダムにサンプルを見つけ出すことは困難なため、本調査は選定された場所において、調査対象候補者を任意に選び接触した後、さらに設定した条件を用いて、条件に合う対象者を選別した。
 本調査は95%の信頼区間の範囲で、サンプリング誤差は4.0%です。
調査の制限要因
 この調査には以下の制限要因があります。
1. サンプリングはサンプルの割り当てを考慮しているため、実際の人口統計の比率ではありません。そのため、この調査を以って、総体市場の全体規模数値を推論することは勧められません。
2. 計画と実際の購買行動とでは不確定要素が多数存在しているため、本調査は条件を付け加えることにより、訪問対象を絞り込み、調査上の誤差を低く抑えています。

−サンプル分布(一部抜粋)−
年齢、性別による分布状況
 京・滬・広・深北京上海広・深
年齢(歳)
〜25573923131272219
26〜301314530659154224
31〜35882929103282711
36〜40501621821385
41〜4557211311161289
46〜50271391012162
51〜552247212131
56〜93622011
小計441170138621663613772
総計611200202209
家族構成による分布状況
 京・滬・広・深北京上海広・深
独身、子供なし227658379
独身、子供あり7421
既婚、子供なし91183538
既婚、子供あり2791128087
その他7124
総計611200202209
同居人数(本人含む)による分布状況
同居人数京・滬・広・深北京上海広・深
1人46102016
2人103284332
3人34314410495
4人80112445
5人286913
6人〜16128
総計611200202209
住宅面積による分布状況
住宅面積
(平方メートル)
京・滬・広・深北京上海広・深
201〜13292
151〜20038111710
101〜150215697967
51〜10032111390118
〜50245712
総計611200202209
資料元:資策会MIC、2005中国デジタルライフ消費マインド調査報告−薄型テレビ編

−目次−
序論(0-1)
第一部:京・滬・広・深における薄型テレビ購買者の消費マインド調査
第一章 調査設計とサンプル分布
1.1 調査設計(1-1)
1.2 サンプル分布(1-3)
1.3 サンプルクラスタリング分析(1-6)
第二章 京・滬・広・深における調査結果の分析
2.1 購買意思決定プロセス(2-1)
2.2 価格認知(2-41)
2.3 製品認知(2-54)
2.4 ブランド認知(2-84)
2.5 生活形態(2-143)
2.6 サンプルの基本情報(2-170)
第三章 北京地区における調査結果の分析
3.1 購買意思決定プロセス(3-1)
3.2 価格認知(3-29)
3.3 製品認知(3-36)
3.4 ブランド認知(3-60)
3.5 生活形態(3-99)
3.6 サンプルの基本情報(3-119)
第四章 上海地区における調査結果の分析
4.1 購買意思決定プロセス(4-1)
4.2 価格認知(4-28)
4.3 製品認知(4-37)
4.4 ブランド認知(4-59)
4.5 生活形態(4-102)
4.6 サンプルの基本情報(4-122)
第五章 広州・深センにおける調査結果の分析
5.1 購買意思決定プロセス(5-1)
5.2 価格認知(5-33)
5.3 製品認知(5-42)
5.4 ブランド認知(5-65)
5.5 生活形態(5-107)
5.6 サンプルの基本情報(5-128)
第二部 京・滬・広におけるデジタル家電市場の現状と潜在力分析
第六章 調査方法とサンプル分析
第七章 京・滬・広における調査結果の分析
7.1 デジタルホーム製品普及率(7-1)
7.2 デジタルホーム製品保有率のクロス関係(7-4)
7.3 デジタルホーム製品知名度(7-18)
7.4 ターゲットとなる潜在消費者の比率(7-21)
7.5 デジタルホーム製品潜在力分析(7-24)
第八章 北京における調査結果の分析
8.1 デジタルホーム製品普及率(8-1)
8.2 デジタルホーム製品保有率のクロス関係(8-3)
8.3 デジタルホーム製品知名度(8-12)
8.4 ターゲットとなる潜在消費者の比率(8-14)
8.5 デジタルホーム製品潜在力分析(8-16)
第九章 上海における調査結果の分析
9.1 デジタルホーム製品普及率(9-1)
9.2 デジタルホーム製品保有率のクロス関係(9-3)
9.3 デジタルホーム製品知名度(9-12)
9.4 ターゲットとなる潜在消費者の比率(9-14)
9.5 デジタルホーム製品潜在力分析(9-16)
第十章 広州における調査結果の分析
10.1 デジタルホーム製品普及率(10-1)
10.2 デジタルホーム製品保有率のクロス関係(10-3)
10.3 デジタルホーム製品知名度(10-12)
10.4 ターゲットとなる潜在消費者の比率(10-14)
10.5 デジタルホーム製品潜在力分析(10-16)
付録:社会経済に関する統計資料
A.1 中国大陸の社会経済発展状況(A-1)
A.2 北京地区の社会経済発展状況(A-4)
A.3 上海地区の社会経済発展状況(A-7)
A.4 広州地区の社会経済発展状況(A-10)
表目録を含む詳細な目次につきましてはこちらのPDFファイル(新しいウィンドウで開きます)でご確認ください。
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2005 中国デジタルライフ消費者マインド調査報告

頒価
220,000円+税

発刊日
2005年05月31日

報告書体裁
A4版 オフセット印刷

ページ数
676ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第一研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

著作
Market Intelligence Center(MIC)、Institute for Information Industry、Synovate Ltd., Taiwan Branch

編集
Market Intelligence Center(MIC)、Institute for Information Industry

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