◆マルチクライアント調査レポート:2004年11月26日発刊

データプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2004年版)

販売サイドから見た今後のプロジェクター市場の動向を把握
−調査の背景−
  • プロジェクター市場は製品の低価格化や小型/高輝度化といった機能向上に伴いユーザー層・用途/利用場所の拡大が期待されている。特に、2003年に各社の製品化が増加した低価格S-VGA機では実売20万円を切る価格設定から、新規ユーザーの増加、中小企業/SOHOへの普及が進んでいる。同製品では家電量販店経由の販売が増加するなど、低価格化の進行に伴い新たなルートとして家電店経由の販売比率が高まる傾向にある。

  • 製品の低価格化に伴い、従来の業務用販売ルートは各ルート別に販売量に変動が見られ、メーカー各社にとっても製品タイプ別に主力ルートを分けるなどの販売展開を行ってきている。

  • 従来の業務用販売ルートでは、AVルートにおいて単体販売ではなくシステム提案主体とした販売が行われており、より付加価値を付けた事業展開を各社強化している。一方、PC/OAディーラーについては低価格化に伴い一層販売実績が増加している。特に、OAディーラーでは企業の総務部門経由の販売展開主体に新規ユーザー開拓を積極的に行っている。

  • また、今後の新たな販売ルートとして注目される家電量販店の店頭販売やインターネットによるダイレクト販売の動向が注目される。

  • 弊社ではこれまで国内主要ディーラーの調査を定期的に実施しており、ディーラー各社のプロジェクター事業展開に関する資料を発刊している。当企画では国内上位ディーラー30社に加え、メーカー系販売会社/家電量販店10社、計40社の販売実態調査に加え、各ルートにおける主要ディーラー35社の取扱い状況を含めた、計75社を調査対象に販売サイドから見たプロジェクター市場の現状・今後の動向把握を行った。

  • 当調査は国内におけるプロジェクター販売ルートの全体把握・各ルートの実態を詳細に調査することにより、プロジェクター関連企業各社おける市場開拓及び販売戦略上の有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。


−調査対象−
1. 調査対象品目

データプロジェクター

液晶/LCOS
DLP(単板式/3板式)

 200万円未満のデータタイプを主対象とする。

2. 調査対象企業

国内プロジェクターディーラー

 調査主対象その他企業
AV系ディーラー8社10社
PC系ディーラー10社8社
OA系ディーラー12社13社
メーカー系販売会社4社2社
家電量販店6社2社
合計40社35社

−目次−
I. 総括編(1)

1. 国内データプロジェクターの販売の概況(2)
1)市場概況(2)
2)調査対象ディーラー(75社)の販売量(メーカー販社/量販店服務)(3)

2. ルート別販売推移(4)
1)AV系ディーラー(5)
2)PC系ディーラー(6)
3)OA系ディーラー(7)
4)家電量販店(8)

3. 各ルートにおけるディーラー特長/ディーラー別販売動向(11)
1)AV系ディーラー(11)
2)PC系ディーラー(12)
3)OA系ディーラー(13)
4)家電量販店(14)

4. 調査対象企業一覧(15)
1)対象企業の地域別分布(15)
2)企業プロフィール(16)

5. ディーラー別販売動向(21)
1)2003年度実績(21)
2)2004年度見込(29)

6. 主要ディーラー別主力モデル(37)
1)AV系ディーラー(37)
2)PC系ディーラー(38)
3)OA系ディーラー(39)
4)メーカー系販売会社(40)
5)家電量販店(41)

7. 主要ディーラーにおける価格帯別販売状況(42)
1)AV系ディーラー(43)
2)PC系ディーラー(44)
3)OA系ディーラー(45)
4)家電量販店(46)

8. 主要ディーラーにおける注力度/今後の事業展開(47)
1)ルート別注力度(47)
2)ディーラー各社の注力度/今後の事業展開(48)

9. 国内販売ルートの方向性(58)
1)今後の市場予測(58)
2)今後の方向性(59)

II. 個別企業編(60)

A. AV系ディーラー(18社)(61)

B. PC系ディーラー(18社)(99)

C. OA系ディーラー(25社)(144)

D. メーカー系販売会社(6社)(200)

E. 家電量販店(8社)(218)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
データプロジェクターディーラーの販売実態総調査(2004年版)

頒価
600,000円+税

発刊日
2004年11月26日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
243ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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