◆市場調査レポート:2004年09月30日発刊

映像ソリューションビジネスマーケティング総調査 2004

ビジネス/コンシューマ市場における映像を軸とした
双方向型ビジュアルコラボレーション・遠隔モニタリング・ストリーミング配信〜
各需要先向けソリューション事業の方向性
−調査の背景−
  • 映像機器市場は各製品の単価下落や用途/応用分野の定着から、一層の収益性向上や新たなビジネス開拓のためのソリューション提案が進められている。特に、ブロードバンドインフラの整備、ストリーミング技術の向上、専用端末/周辺機器の開発増加に伴い、双方向で遠隔地とのコラボレーションを行うシステムやストリーミング配信システム、遠隔地のモニタリングシステム(動画)が普及してきている。

  • 遠隔地とのコラボレーション/コミュニケーションでは、TV会議専用端末を使った会議・教育システムがあるが、近年では同専用端末に加えパソコンをベースとしたWeb会議システムやカンファレンスシステムの登場により、一層の需要/ユーザー層の増加に繋がっている。新製品投入により遠隔間で映像・情報を共有する利用は更に増加していく方向であり、映像に関連したソリューションビジネス全体市場の拡大が予測される。

  • また、ストリーミング技術の向上でBtoBにおけるストリーミング配信ビジネスも拡大してきている。今後はBtoCによるコンシューマ向けのサービス本格化も予測される。市場が拡大する中、映像機器・通信機器メーカーに加えてネットワーク関連ビジネス業界やサーバ等のストレージ関連業界、通信業界からの注目も高まり、新規参入企業も増加してきている。

  • 当調査では、ビジュアルコラボレーション製品5製品、システム9分野、関連製品5製品、需要先10分野、参入企業20社を調査し、映像ソリューションビジネスの市場動向の把握を実施した。映像ソリューションビジネスの市場規模は2003年で1,533億円である。内訳は、双方向コラボレーション市場:394億円、遠隔モニタリング市場:639億円、ストリーミング配信市場:500億円となった。ストリーミング配信を中心に市場は拡大し、2010年には全体で2,290億円まで市場が増加すると見られる。需要先や設置利用先の拡大により、映像ソリューション市場は今後大きく成長が見込まれる。

  • 当調査企画では、映像を利用した双方向コラボレーション、遠隔モニタリング、ストリーミング配信を主対象とし、一般企業〜公共機関までの需要先別活用動向・ハード/ソフトメーカー各社のソリューションビジネスへの取組状況・今後の展開を明らかにすることにより、映像を利用したソリューションビジネス市場の全体把握及び今後の市場展望を行なった。映像ソリューションビジネス関連企業各社における有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。


−調査目的−
  • 当調査では、「双方向コラボレーション」、「遠隔モニタリング」、「ストリーミング配信」を映像ソリューションと位置付け、当該ビジネスの全体把握及び構成する製品/システム/需要先別の市場形成と推移を集計・分析した。又、当該ビジネスに参入している主要企業20社の事業展開を明らかにする事で今後の市場予測を実施した。


−調査対象−
A. ビジュアルコラボレーション製品(5製品)

WEBカンファレンスシステム
TV会議専用端末
TV電話
音声会議端末
携帯電話

B. システム(9システム)

eラーニングサービス
遠隔医療システム
遠隔会議/プレゼンシステム
遠隔教育システム
遠隔モニタリングシステム
ストリーミング配信システム
IP-STB
在宅福祉・介護
ビデオチャット

C. 関連機器(5製品)

監視カメラ
ネットワークカメラ(Webカメラ)
ストリーミング配信機器
電子情報ボード
マイク/ヘッドセット

D. 需要先(10分野)

一般企業
医療・福祉・介護サービス
教育機関(小〜高校・大学)
教育機関(塾・予備校)
教育機関(英会話等専門教育分野)
公共機関(行政サービス)
金融
出版/印刷
製造業
流通・サービス業

E. 対象企業(20社)

NECシステムテクノロジー
NTTコミュニケーションズ
NTT-ME
Jストリーム
伊藤忠テクノサイエンス
沖電気工業
キヤノン販売
ソニー
トーメンサイバービジネス
東芝ソリューション
ネットワンシステムズ
パイオニア
日立国際電気
日立製作所
富士ゼロックス
富士通
ぷららネットワークス
マクニカネットワークス
松下電器産業
リアルネットワークス

−目次−
I. 市場総括編(1)

1. 映像ソリューションビジネス市場の全体像(3)

2. 映像ソリューションの市場概況(5)
1)市場概況(5)
2)双方向コラボレーション/遠隔モニタリング/ストリーミング配信利用動向(5)
3)市場の現状及び方向性(7)
4)映像ソリューションビジネスの位置付け(8)

3. 市場規模推移と予測(9)
1)ビジュアルコラボレーション製品(10)
2)システム(11)
   (1) ビジネス市場(11)
   (2) コンシューマ市場(13)
3)関連機器(14)

4. 用途/需要先別利用実態/トレンド(15)
1)双方向コラボレーション(16)
2)遠隔モニタリング(18)
3)ストリーミング配信(20)

5. 製品/システムの需要先別シェア(2003年度/2004年度)(22)
1)ビジュアルコラボレーション製品(22)
2)システム(ビジネス)(23)
3)関連機器(24)

6. コンシューマ市場への普及動向(25)
1)コンシューマ向けビジネスの実態(25)
2)コンシューマ向けビジネスの利用動向(26)
3)ビジュアルコラボレーション製品/関連機器の利用動向(27)
4)今後の方向性(28)

7. 需要先別映像(動画・静止画)の利用動向(29)

8. 映像ソリューションビジネスの用途/需要先別傾向(31)
1)双方向コラボレーション(31)
2)遠隔モニタリング(34)
3)ストリーミング配信(37)

9. 需要先別映像活用の方向性(40)
1)双方向コラボレーション(40)
2)遠隔モニタリング(42)
3)ストリーミング配信(44)

10. 市場拡大の為の技術的な課題と改善の為の対応状況(46)
1)インフラにおける課題点の抽出とその対応動向(46)
2)製品・機能面における需要先別課題点の抽出とその対応動向(47)

11. 参入各社の事業展開(49)
1)取扱い製品と販売動向(50)
2)当該事業のターゲットと今後の事業展開の方向性(53)

II. 個票編(57)

A. ビジュアルコラボレーション製品(59)
A-1. WEBカンファレンスシステム(60)
A-2. TV会議専用端末(64)
A-3. TV電話(68)
A-4. 音声会議端末(72)
A-5. 携帯電話(76)

B. システム(81)
B-1. eラーニングサービス(82)
B-2. 遠隔医療システム(88)
B-3. 遠隔会議/プレゼンシステム(92)
B-4. 遠隔教育システム(96)
B-5. 遠隔モニタリングシステム(100)
B-6. ストリーミング配信システム(104)
B-7. IP-STB(108)
B-8. 在宅福祉・介護(112)
B-9. ビデオチャット(116)

C. 関連機器(121)
C-1. 監視カメラ(122)
C-2. ネットワークカメラ(Webカメラ)(126)
C-3. ストリーミング配信機器(130)
C-4. 電子情報ボード(134)
C-5. マイク/ヘッドセット(138)

D. 需要先別市場(143)
D-1. 一般企業(144)
D-2. 医療・福祉・介護サービス(148)
D-3. 教育機関(小〜高校・大学)(152)
D-4. 教育機関(塾・予備校)(156)
D-5. 教育機関(英会話等専門教育分野)(160)
D-6. 公共機関(行政サービス)(164)
D-7. 金融(168)
D-8. 出版/印刷(172)
D-9. 製造業(176)
D-10. 流通・サービス業(180)

E. 企業事例(185)
E-1. NECシステムテクノロジー(株)(186)
E-2. NTTコミュニケーションズ(株)(190)
E-3. (株)NTT-ME(194)
E-4. (株)Jストリーム(198)
E-5. 伊藤忠テクノサイエンス(株)(202)
E-6. 沖電気工業(株)(206)
E-7. キヤノン販売(株)(210)
E-8. ソニー(株)(214)
E-9. トーメンサイバービジネス(株)(218)
E-10. 東芝ソリューション(株)(222)
E-11. ネットワンシステムズ(株)(226)
E-12. パイオニア(株)(230)
E-13. (株)日立国際電気(234)
E-14. (株)日立製作所(238)
E-15. 富士ゼロックス(株)(242)
E-16. 富士通(株)(246)
E-17. (株)ぷららネットワークス(250)
E-18. マクニカネットワークス(株)(254)
E-19. 松下電器産業(株)(258)
E-20. リアルネットワークス(株)(262)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
映像ソリューションビジネスマーケティング総調査 2004

頒価
97,000円+税

発刊日
2004年09月30日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
265ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
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