◆マルチクライアント調査レポート:2002年12月20日発刊

ホームシアター販売店の販売実態総調査(2002年版)

販売サイドから見たホームプロジェクター市場の今後を把握
−調査の背景−
  • プロジェクター市場はデータタイプの拡大や表示デバイスの小型化に伴なう商品の低価格化が進行している。S-VGAモデルについては既に30万円以下のモデルが中心になるなど低価格機として新規ユーザーの開拓が行なわれている。

  • 低価格化の進行に伴ない、メーカー各社とも新市場の開拓を進めており、2001年以降「ホームシアター」用モデルの投入が行なわれている。ホームシアターの市場は従来より高級オーディオや大型映像マニアに対する一定需要を形成していたが、使用されるプロジェクターは高額であり(CRT3管式)、また、設置/調整が困難といったことから、一般ユーザーへの普及は行なわれていない。

  • しかし、ホームシアター専用機として安価な小型プロジェクター(液晶/DLP方式)が投入されたことにより、家電量販店の取扱いが増加し、一般ユーザーへの販売が増加している。ホームにおけるプロジェクターの需要増は、DVDの普及・音響機器(5.1ch)の低価格化も大きな要因である。商品価格は現在、低価格機:30万円以下・高額機:50万円以上となっている。売れ筋商品は30万円以下にシフトしてきているが、今後は更に低価格化が進み10万円程のホームプロジェクターが投入されることも予測され「シアター」の他、TV/ゲーム/ビデオカメラ等との接続によるエンタテインメント機器としての普及も期待されている。

  • 販売面では高級オーディオ中心の販売を行ない、ホームシアターマニアからの支持が高いシアター専門店に加え、家電量販店においても専用コーナーを設置した販売に注力しており、各店舗とも2002年は一層の販売増が期待されている。

  • 当調査はホームシアターを中心とした「ホームプロジェクター」販売店(家電量販店:22社・シアター専門店:18社 計40社)を対象とし、各店舗のプロジェクター販売実態/ユーザー傾向等を調査することにより、販売サイドから見た今後のホームプロジェクター市場の動向把握を行う。

  • 当調査はホームプロジェクター関連企業各社における市場開拓及び販売戦略上の有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。

−調査対象−
1. 調査対象品目

ホームプロジェクター
液晶方式
DLP方式
CRT方式

ホームシアター専用機/ビデオ入力専用機を対象とする。
また、50万円未満の低価格データタイプについても対象とした。

2. 調査対象企業/店舗

家電量販店/PC販売店 他(22社)

ホームシアター専門店(18社)

家電量販店(22社)/ホームシアター専門店(18社):計40社を対象とした。

−目次−
()内は掲載ページ
I. 総括編(1)

1. ホームプロジェクターの国内市場概況(2)
1)市場概況(2)
2)市場推移(3)

2. ホームプロジェクターの国内販売ルート(4)

3. ホームプロジェクターの国内市場動向及び今後の予測(5)
1)市場規模推移と予測(2000〜2005年)(5)
2)ホームプロジェクターの価格別販売動向(7)

4. 調査対象企業(店舗)におけるホームプロジェクター販売動向(9)
1)調査対象企業における販売量(9)
2)販売ルート別/商品カテゴリー別販売動向(10)
3)ルート別販売特長/上位販売店(13)
4)調査対象販売店別販売推移(17)

5. 調査対象店舗における月間上位モデル(2002年10月/11月)(19)
1)家電量販店(19)
2)シアター専門店(20)
3)調査対象店舗別上位モデル(2002年10月/11月)(21)

6. ホームプロジェクターのユーザー傾向(25)
1)家電量販店(26)
2)シアター専門店(26)

7. 今後の方向性(27)
1)ホームプロジェクターの市場予測(27)
2)販売ルートの方向性(28)

8. 調査対象販売店事例集計(29)
1)ホームプロジェクターの取扱い状況(29)
2)ユーザー層/販売における問題点(35)
3)各社の今後の事業展開(43)

II. 個別企業編(49)

A. 家電量販店(50)

B. シアター専門店(133)

共通調査項目
1. 企業プロフィール

2. ホームプロジェクターの販売状況
1)取扱いメーカー/ブランド
2)販売動向(2001年実績/2002年見込)
3)ブランド別販売推移と要因

3. ユーザー層の特長/傾向
1)性別/年齢層
2)購入者の属性

4. 他機器の販売状況
1)音響機器
2)大型TV(プラズマTV/プロジェクションTVなど)

5. メーカー支援の状況
1)デモ機
2)展示スペース

6. 販売における問題点/課題点(商品/メーカーへの要望点)

7. 今後の販売展開
1)ホームプロジェクターの方向性に関する見解
2)事業の方向性
()内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ホームシアター販売店の販売実態総調査(2002年版)

頒価
500,000円+税

発刊日
2002年12月20日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
200ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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