◆マルチクライアント調査レポート:2004年01月22日発刊

ホームシアター販売店の販売実態総調査(2004年版)

販売サイドから見たホームプロジェクター市場の今後を把握
−調査の背景−
  • プロジェクター市場はビジネス用データタイプが会議・プレゼンテーション用として定着し、また、商品の小型・高輝度・低価格化進行もあり年々市場拡大が行なわれている。商品の低価格化に伴い、メーカー各社ではビジネス市場に加え、新たにコンシューマをターゲットとした商品開発への注力度を高めており、フロントプロジェクターによるホームシアターの提案が積極的に行なわれている。

  • フロントプロジェクターによる「ホームシアター」は10年以上前より展開されているが、当時はCRT(3管式)主体であり、設置・調整が難しいことや機器自体が高額であった事から、一部のマニア層への販売に留まっていた。しかし、液晶・DLPといった表示デバイスにより、商品の小型化が進んだことやデータタイプの拡大に伴いプロジェクターの価格自体は実売20万円を切るまでに低価格化されてきていることから、マニアだけでなく一般家庭への普及が期待されている。

  • また、音響機器の低価格化やDVDプレーヤー・ソフトの普及もあり、家庭において手軽に「ホームシアター」を実現できる安価なシステムが増加している。プロジェクターの低価格化だけでなく、周辺機器を含め「ホームシアター」の本格普及が一層期待されている状況である。

  • 販売面では、従来マニア向けのシアター専門店中心であったが、低価格化の進行とともに家電量販店各社が積極的な姿勢を見せている。一般ユーザーの拡大には、プロジェクターの商品認知度の向上や使い方の提案が必要であり、家電量販店各社では専用コーナー設置による常時デモ・比較デモ等を進めている。

  • プロジェクターメーカー側においても今後の販売増には新規ユーザーをいかに開拓していくかがポイントであり、幅広いユーザーにアピールできる家電量販店のルートを重要と位置付けている。また、一方でシアター専門店はマニアに加え新規ユーザーの開拓も進めてきており、今後もユーザーへのシステム提案として期待されている。

  • 当調査はホームシアターを中心とした「ホームプロジェクター」販売店40社を対象とし、各店舗のプロジェクター販売実態/ユーザー傾向/ホームシアター普及のための事業展開、等を調査することにより、販売サイドから見た今後のホームプロジェクター市場の動向把握を行なった。

  • 当調査はホームプロジェクター関連企業各社における市場開拓及び販売戦略上の有益なマーケティングデータを提供することを目的に制作したものである。

−調査対象−
1. 調査対象品目

ホームプロジェクター
液晶方式
DLP方式
CRT方式

音響機器(シアターサウンドシステム)

  プロジェクターはホームシアター専用機/ビデオ入力専用機を対象とする。

  また、ホームシアターコーナーで販売されている低価格データタイプ(兼用機)も対象とした。

2. 調査対象企業/店舗

家電量販店(20社)

ホームシアター専門店(20社)

−目次−
()内は掲載ページ
I. 総括編(1)

1. ホームプロジェクターの国内市場概況(2)
1)市場概況(2)
2)ホームプロジェクターの販売面の特長(3)

2. ホームプロジェクターの商品化推移(5)

3. ホームプロジェクターの国内市場規模推移と予測(2001〜2005年)(6)

4. 調査対象企業(店舗)におけるホームプロジェクター販売動向(8)
1)調査対象企業における販売量(8)
2)調査対象販売店40社合計(9)
3)販売ルート別/商品カテゴリー別販売動向(10)
4)ルート別販売特長/上位販売店(12)

5. 調査対象販売店別販売推移(16)
1)家電量販店(16)
2)シアター専門店(17)

6. 調査対象販売店別上位モデル/月間販売量(18)
1)家電量販店(18)
2)シアター専門店(20)

7. 調査対象企業における各社モデルに対する見解(22)

8. ホームプロジェクター関連製品の販売状況(26)

9. ユーザー傾向(27)
1)家電量販店(27)
2)シアター専門店(29)

10. メーカー支援状況(31)
1)家電量販店(31)
2)シアター専門店(33)

11. ホームプロジェクターに対する各販売店の注力度/事業展開(35)
1)家電量販店(35)
2)シアター専門店(38)

12. ホームプロジェクター市場の今後の方向性(41)
1)販売ルート別市場予測(41)
2)価格帯別市場予測(42)

II. 個別企業編(43)

A. 家電量販店(20社)(44)

共通調査項目
1. 企業プロフィール
2. ホームプロジェクター販売状況
3. 関連製品の販売状況
4. ユーザー層の特長/傾向
5. 販売におけるメーカー支援状況
6. 販売における問題点/課題点
7. 今後の販売展開

B. シアター専門店(20社)(106)

共通調査項目
1. 企業プロフィール
2. ホームプロジェクター販売状況
3. 関連製品の販売状況
4. ユーザー層の特長/傾向
5. 販売におけるメーカー支援状況
6. 販売における問題点/課題点
7. 今後の販売展開
()内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
ホームシアター販売店の販売実態総調査(2004年版)

頒価
500,000円+税

発刊日
2004年01月22日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
166ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail、ファクシミリにてinfo@fcr.co.jpまでお送りいただいても結構です。
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