◆市場調査レポート：2000年06月14日発刊

2000 モバイルコンテンツサービス調査総覧

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モバイルコンテンツビジネスの現状と将来展望
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2023 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧 (刊行:2023年10月05日)
−調査の背景−
  • 携帯電話によるインターネット接続サービスは、'99年2月にNTTドコモが「iモード」サービスを開始以後、同年4月には日本移動通信（IDO）とDDI系セルラー8社は、「EZ／アクセス」「EZ／web」、その後、ツーカーセルラーグループ「EZ／web」、J-フォングループ「J-スカイウェブ」と、各キャリアがサービスを開始した。

  • 2000年5月末現在、この加入者は1000万人を越え、僅か1年で急増し、その勢いは衰えることなく、今後も大幅な加入者増が見込まれている。

  • この加入者の急増を支えているのが、各キャリアから提供されるコンテンツサービスである。提供されるコンテンツは、エンタテインメント（ゲーム、キャラクター配信等）、生活情報（ニュース、天気予報、グルメガイド、スポーツ情報等）、金融、コミュニケーション等、幅広い分野にわたっている。これらのコンテンツサービスがユーザーを獲得する為の大きなポイントとなっている。

  • 本調査レポートは、現在携帯電話向けに提供されているインターネット接続によるコンテンツサービスの内容、情報コンテンツ事業者の動向、今後伸びが期待されるコンテンツサービスの展望について明らかにし、参入企業各社へのマーケティング戦略立案の為のデータベースを提供するものである。

−調査目的−
  • 携帯電話によるインターネット接続にて提供されるコンテンツの動向、並びに今後の方向性について調査分析。

−調査対象−
  1. 通信事業者グループ各社（3グループ）

  2. コンテンツ事業者（IP）各社（事例調査30社）
    ※話題性の高いコンテンツ事業者（IP）を対象とした。

  3. 携帯電話ユーザー242名（内、ブラウザ対応機保有者98名）

−調査内容−
  1. モバイルコンテンツサービスの現状と将来動向
    　　1）モバイルコンテンツサービスの加入者推移・予測
    　　2）システムの概要と特徴（キャリア別）
    　　3）コンテンツサービスメニュー一覧
    　　4）人気コンテンツの動向（検索サイトのメニュー構成分類）
    　　5）コンテンツサービスの将来動向

  2. 通信事業者のインターネット接続サービスの動向

  3. コンテンツ事業者（IP）の事例研究

  4. ユーザーアンケートの実施

−目次−
（）内は掲載ページ
■ モバイルコンテンツサービスの現状と将来動向
  1. モバイルコンテンツサービスの加入者推移・予測（3）
    　　1）通信事業者別モバイルコンテンツサービス加入台数推移・予測（3）
    　　　　（1）コンテンツサービス累計加入台数推移（3）
    　　　　（2）加入台数推移予測（2000年〜2002年）（4）
    　　2）インターネットサービス対応機種一覧（5）

  2. システムの概要と特徴（キャリア別）（6）

  3. iモードとWAPの動向（10）

  4. コンテンツサービスメニュー一覧（12）
    　　1）＜NTTドコモ／iモード＞コンテンツメニュー（12）
    　　2）＜J-フォン／J-スカイウェブ＞コンテンツメニュー（22）
    　　3）＜IDO／EZアクセス＞コンテンツメニュー（27）
    　　4）＜ツーカー／EZweb＞コンテンツメニュー（34）

  5. 人気コンテンツの動向（検索サイトのメニュー構成分類）（42）
    　　1）NTTドコモ／iモード検索エンジン（iサーチ）（42）
    　　2）J-フォン／J-スカイウェブ検索エンジン（i-conサーチ）（44）

  6. コンテンツサービスの事業性（47）

  7. 関連技術動向（47）

  8. 今後、成長が予測されるコンテンツサービス（47）
■ 通信事業者
  1. NTTドコモ（51）

  2. J-フォングループ（61）

  3. DDIセルラー／ツーカーセルラー／IDO（68）
■ コンテンツ事業者（IP）
  1. さくら銀行（82）
  2. 東京三菱銀行（84）
  3. 日興證券（86）
  4. ユーシーカード（87）
  5. 日本信販（89）
  6. ジェイシービー（91）
  7. 朝日生命保険（92）
  8. 第一生命保険（93）
  9. ローソンチケット（94）
  10. ブックサービス（96）
  11. 日本経済新聞社（98）
  12. 毎日新聞（100）
  13. ナムコ（103）
  14. コナミ（106）
  15. バンダイ（108）
  1. イマジニア（111）
  2. 第一興商（114）
  3. ツタヤオンライン（116）
  4. 三井物産（119）
  5. ケイブ（123）
  6. サイバード（125）
  7. インデックス（128）
  8. エディア（131）
  9. ぱど（133）
  10. タウン情報全国ネットワーク（135）
  11. JR東日本企画（139）
  12. 三省堂（141）
  13. 賃貸住宅ニュース社（143）
  14. 日本通運（145）
  15. ドットモビィ（148）
ユーザーアンケート調査編（151）
（）内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2000 モバイルコンテンツサービス調査総覧

頒価
106,700円（税抜 97,000円）

発刊日
2000年06月14日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
163ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研　第二研究開発部門
TEL. 03-3241-3490　FAX. 03-3241-3491

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