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■2030年予測（2024年比）

■ディスプレイデバイスの世界市場　19兆4,622億円（106.7％）
ノートPCやタブレット、車載CIDなどでの採用増加を背景にAMOLEDが伸長

■フレキシブルガラスの世界市場　1,076億円（7.4倍）
2026年後半以降のフォルダブルスマートフォン新規発売により、市場拡大が加速

　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋　TEL：03-3241-3490　社長：田中 一志）は、低価格化が進んだミニLEDバックライトを採用するLCDが増加しているほか、フォルダブルスマートフォンの新規発売などで伸びが期待されるディスプレイデバイスと関連部材の世界市場を調査した。その結果を「2025 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望」にまとめた。
　この調査では、ディスプレイデバイス11品目、関連部材26品目について現状を明らかにし、将来を展望した。また、TVやPCモニター、スマートフォン、車載ディスプレイといった主要なアプリケーション別の採用動向を捉えた。

■調査結果の概要

■ディスプレイデバイスの世界市場

　TFT LCDでは幅広い用途に採用されるa-Si TFT LCDと、AMOLEDではスマートフォンやスマートウォッチ向けで使用が多いRGB蒸着プラスチックOLEDの市場が大きく、それらを合わせると7割強を占めている。a-Si TFT LCDはTV向けが約半分を占め、市場の基盤を形成している。
　2024年は、各エリアで主要アプリケーション機器が好調であったことなどから、市場は大幅に拡大した。
　2025年は、中国におけるエコ家電買い替え補助金の縮小・終了や米国の輸入関税によるマイナス影響などで、市場は縮小が予想される。
　2026年以降は、ノートPCやタブレット、車載CIDなどでの採用増加を背景にAMOLEDの伸長が予想される。また、フォルダブルスマートフォンの普及が進むRGB蒸着フォルダブルOLEDや、スマートグラスや車載HUDで使用が期待されるLCOS、スマートグラスやスマートウォッチ、TV向けで採用の増加が予想されるマイクロLEDなども伸びるとみられ、2030年の市場は2024年比6.7％増の19兆4,622億円が予測される。ただし、多くの用途で中国パネルメーカーが台頭し、平均単価は下落するとみられる。

■ディスプレイ関連部材26品目の世界市場

2025年見込	2024年比	2030年予測	2024年比
3兆3,446億円	102.8％	3兆6,469億円	112.1％

　2025年はディスプレイデバイス市場縮小の影響が懸念されるものの、TVやPCモニターの平均パネルサイズが上昇していることなどから前年比2.8％増が見込まれる。
　今後は、2026年以降のフォルダブルスマートフォンの新規発売を背景に、フレキシブルガラスやフォルダブル用ハードコートフィルムの大きな伸長が予想される。また、TVやPCモニター、車載分野の需要拡大に伴い、QDシート・QD拡散板が2024年から2030年に向けて年平均成長率10％強で伸びると予測されることなどから、市場が拡大するとみられる。

■注目市場

■フレキシブルガラス

2025年見込	2024年比	2030年予測	2024年比
207億円	141.8％	1,076億円	7.4倍

　主に、フォルダブルスマートフォン向けのRGB蒸着OLEDのカバー材料として採用されており、端末需要に大きく左右される。
　2024年は、一部端末メーカーの需要停滞により市場が縮小したものの、中国端末メーカーの出荷増加が下支えとなった。2025年は、フォルダブルスマートフォンのカバーシートがCPIフィルムからガラスに移行しているため、市場は2024年比41.8％増が見込まれる。
　2026年後半以降に、フォルダブルスマートフォンの新規発売が想定され、コスト面やデザイン性で優位性の高いフレキシブルガラスを採用する可能性が高いことから、今後は市場拡大が加速するとみられる。

■ミニLEDバックライトユニット

2025年見込	2024年比	2030年予測	2024年比
1,637億円	103.7％	1,610億円	102.0％

　大型から中型ディスプレイのうち高コントラストが要求される用途や、耐久性が課題となる車載分野で採用が多い。
　2021年から2022年にかけて、Appleのタブレット端末などで採用され認知度が高まったものの、歩留まりの問題で低コスト化が進まず普及は限定的であった。その後、LEDメーカーが生産能力を強化したことで低価格化が進み、TVやPCモニター向けに拡大している。特に、TVでのコスト低下が顕著で、現在、同サイズのW-OLEDを下回るコストで採用が可能である。2025年にTV向けの出荷数量でOLEDを超えるとみられ、市場拡大への貢献が予想される。また、PCモニターでも採用が進んでおり、2025年の市場は前年比3.7％増が見込まれる。
　2026年以降も、TV向けは好調に推移するとみられる。また、車載分野ではOLEDに対して寿命やコストの課題が残るほか、ミニLEDバックライトは高輝度と信頼性に優れているため、サプライチェーンの拡充に伴い採用が進展すると予想される。一方、一部機種で採用されているノートPCでは、2026年から2027年にかけてOLEDへの移行が増加するとみられる。ただし、ミニLEDバックライトとOLEDの住み分けが鮮明となることで、特定分野での採用増加が期待される。

内容の詳細につきましては『2025 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望』をご覧ください。

■報道関係のお問い合わせは

富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3241-3473(窓口：富士経済グループ本社 広報部)