プレスリリースPress Releases

■2026年世界市場予測（2019年比）

■ワイヤレスイヤフォン／ヘッドフォン　7億7,600万台（3.7倍）
スマートフォンの付属品やヒアラブルデバイスとしての需要増加

■サーバー　2,130万台（38.3％増）
中国国内での基地局やデータセンターの新設などで需要増加

　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町　TEL：03-3664-5839　社長：田中 一志）は、新型コロナウイルス感染症の流行により、増加が予想されていたが減少に転じた製品、特需で大幅に伸びた製品など、製品の特性ごとに異なる動向がみられたエレクトロニクス製品の世界市場を調査した。その結果を「2021 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査」にまとめた。
　この調査では、AV機器11品目、白物家電5品目、情報通信機器／インフラ12品目、OA機器／産業機器5品目、モビリティ／車載電装機器9品目、ユニット製品・部品9品目について市場の現状を調査し、将来を予想した。

■調査結果の概要

■エレクトロニクス製品の世界市場
　2020年は新型コロナの流行によるリモートワークの普及や在宅時間の増加で、タブレット端末やノートPC、サーバー、インクジェットプリンターなどは需要が増加した。特にタブレット端末やノートPCは特需により急激に伸びた。そのほか、巣ごもり需要を受けて据置型ゲーム機やスマートスピーカーなどが伸長した。
　一方で、外出自粛の影響を受けたコンパクトDSC、デジタル一眼カメラ、カムコーダーは、マイナスとなった。またスマートフォンは5G通信対応製品への買い替え需要で伸びが期待されたが、生産体制に影響が出たことでマイナスとなった。そのほか、オフィス需要の減少で複写機／複合機、ページプリンターなどの市場が縮小した。
　2021年はスマートフォンなどを中心に市場は回復に向かっているが、品目によっては半導体をはじめとした主要デバイスの供給不足の影響を受けている。新型コロナの感染拡大によるリモートワークなどでの特需となっているタブレット端末やノートPCなどは、下半期以降は需要が落ち着くとみられる。

■注目の市場

■ワイヤレスイヤフォン／ヘッドフォン

2020年	2019年比	2026年予測	2019年比
3億1,100万台	148.1％	7億7,600万台	3.7倍

　価格帯や性能面で選択の幅が広がっていることから、さまざまなユーザーの需要を獲得しているほか、近年はインドで需要が急速に増加するなど、市場は拡大している。2020年はリモートワークが普及し、リモート会議などで使用する機会が増えたことから需要獲得につながり、市場は拡大した。今後はスマートフォンの付属品としてやヒアラブルデバイスとしての需要増加により、市場拡大が期待される。
　生産は現状、中国が中心であるが、米中貿易摩擦などで東南アジアに一部のモデルを生産移管する動きもみられる。

■サーバー

2020年	2019年比	2026年予測	2019年比
1,657万台	107.6％	2,130万台	138.3％

　x86系、IA‐64、RISCなどのオープンアーキテクチャを採用したオープン系サーバーと大規模システム向けにフルカスタマイズで生産されるホワイトボックスサーバーを対象とする。
　2020年はリモートワークの普及により企業向け一般サーバーが好調だったほか、巣ごもり需要による通信容量の増加が顕著だったことやAmazonやGoogleなどの大手ベンダーが提供するクラウドサービスも好調でサーバーへの投資が伸びたことにより、市場はプラスとなった。2021年は特需が落ち着くとみられるが、中国では基地局やデータセンターの新設、また、新規クラウドベンダーの成長による設備投資が期待されるため、今後も市場は好調が続くと予想される。

■タブレット端末

2020年	2019年比	2026年予測	2019年比
1億6,840万台	117.6％	1億2,000万台	83.8％

　2019年まではスマートフォンのディスプレイ大型化に伴い、需要を奪われ縮小が続いたが、2020年は新型コロナの流行によりリモートワークが普及したことから需要が増加し、市場は大幅に拡大した。教育用途での活用が注目され、日本では「GIGAスクール構想」の早期実現が予定されており、中国や欧米も引き続き教育用途などが需要の中心になるとみられる。2021年以降は特需が落ち着き、市場は縮小が続くと予想される。
　台湾系EMSメーカーが多く生産を行っており、これらのメーカーが中国をメイン生産地域としていることから、現状は中国の生産ウェイトが高い。しかし、米中貿易摩擦の影響を受け、台湾系EMSメーカーが東南アジア圏での生産移管計画を発表しており、2021年以降は東南アジアの生産量が増加していくと予想される。

■ノートPC

2020年	2019年比	2026年予測	2019年比
2億100万台	117.2％	1億7,010万台	99.2％

　リモートワークやオンライン授業の広まりにより需要が増え、2020年の市場は17.2％増と大幅な拡大となったが、CPUやディスプレイパネルなどの部材不足により、増大した需要は満たせていない。2021年も上半期は好調が続くが、下半期は需要の増大が一段落するとみられる。
　生産拠点の中心は中国であるが、新型コロナの流行による工場の稼働停止や米中貿易摩擦への懸念から、リスク回避のために生産拠点分散化の要求が高まっている。主な移転先は台湾や東南アジア、インドなどであることから、今後はそれらの地域の生産ウェイトがさらに上昇するとみられる。

■PCモニター

2020年	2019年比	2026年予測	2019年比
1億2,890万台	110.1％	1億1,590万台	99.0％

　2020年はメインとするオフィスでの需要が減少した一方で、リモートワークの普及により自宅でノートPCと接続する使用が増えたほか、在宅時間の増加を受けゲーミング用モニターとしての需要が増加し、市場は拡大した。また、部材不足により、需要に対し供給が追い付かない状況であった。2021年も上半期は特需が続くが、下半期以降はその反動により低迷すると予想される。
　地域別生産量としては中国が多いが、2019年以降は米中貿易摩擦の激化を受け、中国以外の地域への分散が進んでおり、今後は中国以外のアジア地域や中南米などの生産が増えると予想される。

■インクジェットプリンター（MFP／SFP）

2020年	2019年比	2026年予測	2019年比
7,440万台	103.8％	7,000万台	97.6％

　すでに市場は成熟期であるが、2020年はリモートワークやオンライン授業の普及により、個人向けの需要が増加し、市場は前年比プラスとなった。2021年は前年の好調が続くとみられるが、ペーパーレス化が進行していることや品質改善により買い替えサイクルが長期化していることから、2022年以降市場は微減が続くと予想される。
　生産拠点はベトナムやタイなどの東南アジアと中国に集約しているが、米中貿易摩擦によるリスク回避から、一部では中国から移管の動きもみられる。

内容の詳細につきましては『2021 ワールドワイドエレクトロニクス市場総調査』をご覧ください。

■報道関係のお問い合わせは

富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口：富士経済グループ広報部)