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■2025年予測

■4K・8K対応TVの国内需要　年間820万台、累積台数※5,128万台、世帯普及率94.8％
製品数増加や低価格化で4K−TV中心に普及拡大
※同世帯2台目以降は除く

■4K・8K対応製品の世界市場　2016年比3.7倍の17兆4,492億円
4K・8K放送／サービスの相次ぐ開始で対応製品のニーズ拡大

　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町　TEL：03-3664-5839　社長：田中 一志）は、TVや各種ディスプレイなどの表示機器をはじめ、デジタルビデオカメラや監視カメラなどの入力／撮像機器、民生用レコーダーや据置型ゲーム機などの記録／再生機器で進む4K・8K対応製品の市場を調査した。その結果を「4K・8Kビジネス／市場の全貌 2018」にまとめた。
　この調査では、今後普及が期待される表示機器10品目、入力／撮像機器5品目、記録／再生機器／その他5品目における4K・8K対応製品の市場を中心に、対象製品の全体市場や関連デバイスの市場についても調査した。また、有望業界／用途の動向、主要参入企業から見るニーズを分析し、中長期的な視点における4K・8K関連市場を展望した。

■注目市場

■4K・8K対応TVの国内需要

※4K＝4K以上8K未満、8K＝8K以上

　国内では2015年より124／128度CS放送、CATV、IPTVで4Kの実用放送／サービスが開始されている。2020年の「東京五輪」開催を見据え、BS放送もニュースやスポーツ、旅番組、歌番組などで試験放送を行っている。一方、地上波放送では実用放送の具体的な予定はまだない。しかし、現在のデジタルハイビジョン（2K）の画面画素数の4倍、16倍に相当する「4K」「8K」に対する消費者ニーズは急速に高まっており、低迷が続いていたTV需要を押し上げている。
　4K・8K対応TVの需要は4K−TVの製品数増加や低価格化により拡大している。2016年に100万台となり、2017年には250万台が見込まれる。2017年に8K−TVの販売が開始され、価格が高いことやコンテンツが少ないことなどからまだ僅少であるが、大型サイズのTVでは4K−TVよりも解像度の高い8K−TVが注目されている。4Kと8Kの差が認識しやすい84インチ以上で開発が進んでいるが、出荷数量の多い60〜75インチでも8K化が進んでいくと予想される。2025年に需要は4K−TVが780万台、8K−TVが40万台、計820万台が予想され、国内TV需要の86.3％を占めるとみられる。
　4K・8K対応TVの累積台数※は2017年に446万台、国内世帯への普及率は8.3％が見込まれる。そして2025年に累積台数は5,128万台となり、世帯普及率は94.8％が予測される。
　※同世帯2台目以降は除く

■調査結果の概要

■4K・8K対応製品の世界市場

※4K＝4K以上8K未満、8K＝8K以上

　調査対象とした表示機器10品目、入力／撮像機器5品目、記録／再生機器／その他3品目（アーカイブ装置、コーデック装置の2品目は国内市場であるため対象外）の世界市場は、合計で2017年に63兆5,995億円、うち4K・8K対応製品の市場は5兆3,670億円が見込まれる。多くの製品市場が成熟化や低価格化の進展で伸びが鈍化する中、4K・8K対応製品市場は急速に拡大しており、2025年には2016年比3.7倍の17兆4,492億円が予測される。
　表示機器ではTVで4K対応が急速に進行しており、それにパブリックディスプレイやホームプロジェクターなどが追随している。放送局用モニター（マスターモニター）や医療用ディスプレイ（外科手術）、ビジネスプロジェクター（シミュレーション／プラネタリウム）などではすでに8K対応の導入が進んでいる。入力／撮像機器ではデジタルビデオカメラやドローンの過半の製品がすでに4K対応となっている。しかし、8Kニーズは低く製品化には時間がかかるとみられる。業務用ビデオカメラや外科内視鏡では他製品に先行して8K対応製品が投入されているが、当面2K／Full HDが主体で、4K化率が30％を超えるのは2021年以降と予想される。記録／再生機器／その他では、TVの4K化に伴い据置型ゲーム機で4K対応製品が投入されている。民生用レコーダーは4K放送の録画可能な製品が2018年頃から本格普及するとみられる。

■有望業界／用途
　国内では、2018年末の衛星放送における4K・8K実用放送開始に向け、大手放送局やプロダクションを中心に導入が進むとみられる。8K対応製品は限定的であるが、4K対応製品は中堅プロダクションや制作会社へと波及する。医療機関でも外科内視鏡の4K対応が進む。8K対応はコスト面などから、まずは大学病院や基幹病院から導入が進む。デジタルサイネージは2020年の「東京五輪」を見据え需要が拡大する中、地図情報や観光案内など、特定コンテンツで4K・8K対応が進む。フライトシミュレーターやシミュレーション（一般企業の設計／デザイン部門）、美術館／博物館、プラネタリウム、遊園地／テーマパークなどではプロジェクターを中心に4K対応製品の導入が進んでおり、他分野に先行し8K対応も進んでいるが、需要は限定的となっている。

■4K・8K対応製品市場ランキング（世界市場）
　(1) 2025年規模（金額）

順位	品目	2025年予測
1位	TV	9兆6,300億円
2位	スマートフォン	1兆9,750億円
3位	ノートPC	1兆7,500億円

　4K・8K対応製品以外も含めた全体市場の規模が最も大きいのはスマートフォンであるが、4K・8K対応製品に限るとTVが最も大きく、2025年には2016年比2.5倍の9兆6,300億円が予測される。2位はスマートフォンで、市場規模は2025年に2016年比24.1倍の1兆9,750億円まで拡大する。それでもスマートフォンの全体市場に対する構成比は4.2％にとどまる。

　(2) 2025／2016年CAGR（金額）

順位	品目	25年／16年CAGR
1位	パブリックディスプレイ	49.8％
2位	監視カメラ	44.9％
3位	スマートフォン	42.4％

　2016年から2025年までのCAGR（年平均成長率）が最も高いのはパブリックディスプレイである。欧米に加え、中国市場も堅調に拡大している。国内では2020年の「東京五輪」に向け、交通機関や公共施設におけるデジタルサイネージ用途が好調である。2位は監視カメラ、3位はスマートフォン、4位は据置型ゲーム機、5位はビジネスプロジェクターと続く。

　(3) 2025年構成比（数量）

順位	品目	2025年予測
1位	ヘッドマウントディスプレイ	100.0％
1位	デジタルビデオカメラ	100.0％
3位	ドローン	83.3％

　ヘッドマウントディスプレイとデジタルビデオカメラは2025年に4K・8K対応製品100.0％になると予想される。高解像度要求もあるが、技術的課題もあり、8K以上の製品化は2022年以降とみられる。2025年にはハイエンド製品は8K対応、ミドルレンジ以下が4K対応になると予想される。デジタルビデオカメラは2016年時点で4K対応製品の構成比が半数を超えている。今後も4K対応製品の構成比はさらに上昇していくとみられる。

内容の詳細につきましては『4K・8Kビジネス／市場の全貌 2018』をご覧ください。

■報道関係のお問い合わせは

富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口：富士経済グループ広報部)