◆市場調査レポート:2022年11月07日発刊

2023 イメージング&センシング関連市場総調査

自動運転、メタバース、非可視光領域に活路を見出す光学業界の現状を展望を徹底分析
−はじめに−
  • 光学業界は現在、逆風にさらされている。2020年のCOVID-19感染拡大から少しずつではあるが落ち着きを取り戻してきた世界経済およびその戻り需要を取り込んだことで2021年は大きな回復傾向を示したものの、2022年には再び下落に転じる見込みである。
  • 下落に転じた理由はさまざまであるが、大きな要因としては主に各地域で発生するスポット的なロックダウンやウクライナ・ロシア問題、米中貿易摩擦などの複合的な要素に端を発するサプライチェーンの混乱(部材調達難)を背景とした各製品の生産不安定化が挙げられる。これに加え、気候変動やウクライナ・ロシア問題を受けての燃料価格高騰による電気代など生産コスト上昇、米国をはじめ世界的なインフレによる人件費高騰、最終製品の価格上昇に伴う消費者側購買意欲の低下なども市場にネガティブな影響を与えている。
  • 特に昨今、光学業界の成長をけん引してきたスマートフォン市場が外部環境要因に加え、製品需要の飽和による成長鈍化が進んでいることも市場に影を落としている。また、部材としても出荷数量の増加に大きく寄与してきた多眼化トレンドも現在のトリプルでいったんの収束がみえており、アプリケーション市場の鈍化と相まって市場全体に対してネガティブに作用している。
  • 一方でこの市場環境においても回復・拡大基調で好調に推移しており、光学関連市場全体を支え、また今後の業界発展に期待が集まるのが自動車分野とXR分野である。前者は自動運転に向けた高度ADASの普及が進んでいくとみられる。具体的には車載カメラモジュールおよび関連するレンズユニット、LiDARなどがけん引する形で大きな成長が見込まれる。また後者は現状、ゲーミング用途がメインで市場規模も小さいが、大手ベンダーの参入による盛り上がりや一般消費者層への普及促進が期待され、将来的にはビジネスユースも注目される。
  • その他にも赤外カメラやマシンビジョンカメラといった、産業分野で活用されている製品はニッチな位置付けではあるものの、“非可視光領域”というキーワードと共に、引き続き省人化・自動化の流れから堅調な市場成長が見込まれることから部材メーカーなどからも注目が集まりつつある。ToFセンサーを用いた3Dセンシングも民生機器、自動車、産業機器などさまざまな分野での応用が期待される。
  • このように光学業界では新たな市場けん引役が登場してきており、また2024年以降はスマートフォンの生産安定化も見込まれることから、光学市場は再び成長へ転じると予測される。
  • 本市場調査資料は上述のような市場環境を踏まえて、イメージング&センシングビジネスを多角的に捉えており、定量的な情報に加え現況や課題などをまとめることにより市場を展望・分析した。関係各位が本市場調査資料を今後の事業戦略立案・展開において役立てていただくことを切に望むものである。
−調査目的−
  • 本市場調査資料ではイメージング&センシング関連市場総調査としてアプリケーションと半導体デバイス、光学ユニット、光学部品、光学関連材料、光学関連装置などの市場や製品トレンドを整理することで、当該市場における事業展開に有益な情報を提供することを目的とした。
−調査対象−
調査対象品目
調査セグメント対象品目数調査対象
アプリケーション14品目スマートフォン、コンパクトDSC、デジタル一眼カメラ、交換レンズ、ドローン、ドライブレコーダー、監視カメラ、業務用ビデオカメラ、遠赤外カメラ、ヘッドマウントディスプレイ、スマートグラス、プロジェクター、プリンター、内視鏡(硬性鏡)
デバイス・
部材・装置
半導体デバイス7品目エリアイメージセンサー、リニアイメージセンサー(CIS)、リニアイメージセンサー(RO)、赤外イメージセンサー(InGaAs)、ToFセンサー、VCSEL、PD・APD
光学ユニット11品目小型カメラモジュール、車載カメラモジュール、モバイル機器用レンズユニット、スマートフォン用AF・OISアクチュエーター、車載カメラ用レンズユニット、LiDAR(2D・3D)、ヘッドランプシステム、ヘッドアップディスプレイ、マシンビジョンカメラ(エリア)、マシンビジョンカメラ(リニア)、バーコードリーダーモジュール
光学部品6品目光学レンズ(ガラス・プラスチック)、光学フィルター(IRカット・バンドパス)、車載カバーガラス、VR用接眼レンズ、赤外カメラ用レンズ、ウェハレベルオプティクス
光学関連材料5品目レンズ用樹脂材料、光学ガラス、レンズ用コーティング材料、光学接着剤、ヘッドアップディスプレイ用中間膜
光学関連装置2品目射出成形機、光学薄膜形成装置
合計45品目
−調査項目−
アプリケーション
1) 製品概要/定義
2) ワールドワイド市場動向
(1) 市場概況
(2) 市場規模推移・予測
3) タイプ別動向
(1) 解像度別
(2) センサーサイズ別
4) 仕向け地別動向
5) メーカー動向
(1) 主要参入メーカーおよび動向
(2) メーカーシェア
6) 技術動向
半導体デバイス、光学ユニット、光学部品、光学関連材料、光学関連装置
1) 製品概要/定義
2) ワールドワイド市場動向
(1) 市場概況
(2) 市場規模推移・予測
(3) 価格動向(2022年Q3時点)
3) タイプ別動向
4) 用途別動向
5) メーカー動向
(1) 主要参入メーカーおよび動向
(2) メーカーシェア(出荷数量ベース)
(3) メーカーシェア(出荷金額ベース)
6) 技術動向
−目次−
1.0 総括(1)
1.1 イメージング&センシング関連市場の全体動向(3)
1.2 光学機器・光学デバイスの構成図(5)
2.0 製品別市場規模推移・予測(7)
2.1 カテゴリー別市場規模推移・予測(9)
2.2 アプリケーション別解像度・センサーサイズの動向(15)
3.0 新技術・新市場の動向(19)
3.1 注目用途と光学ユニットの市場動向(21)
3.1.1 モバイルカメラの高機能化および光学デバイスの動向(21)
3.1.2 ADAS・自動運転と光学技術(30)
3.1.3 LiDARの方式整理と搭載デバイス(35)
3.1.4 3Dセンシングの方式別特長と構成(37)
3.1.5 マシンビジョンカメラの用途別トレンド(42)
3.1.6 遠赤外カメラ市場の分類および概要(45)
3.2 キーデバイスの動向(55)
3.2.1 イメージセンサーにおける業界整理・メーカー動向(55)
3.2.2 光学レンズ製造工程と使用材料(58)
3.2.3 主要用途別光学レンズ構成トレンド(60)
3.2.4 光学部品関連注目技術(62)
3.2.5 車載カバーガラスの動向(63)
4.0 アプリケーション(69)
4.1 スマートフォン(71)
4.2 コンパクトDSC(76)
4.3 デジタル一眼カメラ(79)
4.4 交換レンズ(83)
4.5 ドローン(87)
4.6 ドライブレコーダー(90)
4.7 監視カメラ(94)
4.8 業務用ビデオカメラ(98)
4.9 遠赤外カメラ(101)
4.10 ヘッドマウントディスプレイ(105)
4.11 スマートグラス(109)
4.12 プロジェクター(113)
4.13 プリンター(117)
4.14 内視鏡(硬性鏡)(121)
5.0 デバイス・部材・装置(125)
5.1 半導体デバイス(127)
5.1.1 エリアイメージセンサー(127)
5.1.2 リニアイメージセンサー(CIS)(131)
5.1.3 リニアイメージセンサー(RO)(134)
5.1.4 赤外イメージセンサー(InGaAs)(137)
5.1.5 ToFセンサー(139)
5.1.6 VCSEL(143)
5.1.7 PD・APD(146)
5.2 光学ユニット(149)
5.2.1 小型カメラモジュール(149)
5.2.2 車載カメラモジュール(153)
5.2.3 モバイル機器用レンズユニット(158)
5.2.4 スマートフォン用AF・OISアクチュエーター(162)
5.2.5 車載カメラ用レンズユニット(166)
5.2.6 LiDAR(2D・3D)(171)
5.2.7 ヘッドランプシステム(175)
5.2.8 ヘッドアップディスプレイ(180)
5.2.9 マシンビジョンカメラ(エリア)(184)
5.2.10 マシンビジョンカメラ(リニア)(188)
5.2.11 バーコードリーダーモジュール(192)
5.3 光学部品(195)
5.3.1 光学レンズ(ガラス・プラスチック)(195)
5.3.2 光学フィルター(IRカット・バンドパス)(198)
5.3.3 車載カバーガラス(201)
5.3.4 VR用接眼レンズ(205)
5.3.5 赤外カメラ用レンズ(207)
5.3.6 ウェハレベルオプティクス(210)
5.4 光学関連材料(213)
5.4.1 レンズ用樹脂材料(213)
5.4.2 光学ガラス(217)
5.4.3 レンズ用コーティング材料(220)
5.4.4 光学接着剤(224)
5.4.5 ヘッドアップディスプレイ用中間膜(228)
5.5 光学関連装置(232)
5.5.1 射出成形機(232)
5.5.2 光学薄膜形成装置(235)
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2023 イメージング&センシング関連市場総調査

頒価
165,000円(税抜 150,000円)

発刊日
2022年11月07日

報告書体裁
書籍(A4)

ページ数
238ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二部
TEL. 03-3241-3490 FAX. 03-3241-3491

ISBNコード
ISBN978-4-89443-982-5

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