◆マルチクライアント調査レポート:2002年03月26日発刊

電子ペーパーディスプレイの開発動向と今後の受容性に関する調査

新媒体として注目を受ける電子ペーパーディスプレイの現状を把握
−調査の背景−
  • インターネットの急速な発展とともに人がディスプレイから情報を取り込む機会は、近年ますます増加しつつある。電子メールやホームページの情報をディスプレイから直接読みとる事とプリンタにより紙に印刷して読む場合も多い。紙の利便性は、文章が読み安く必要に応じてどこへでも持ち歩く事ができる。

  • 電子ディスプレイと紙の長所を併せもつ電子ペーパーディスプレイの実用化が見えてきた。フラットパネルディスプレイとして液晶方式や有機EL方式などの従来技術をベースとした技術と紙からのアプローチとして書き換え消去が容易にできる方式が複数の企業で進行している。

  • 紙のように薄く、折り曲げ可能なディスプレイは、新聞紙や雑誌のようにどこにでも持ち歩け、自由な姿勢で読むことができる。電子ディスプレイは、紙媒体の手軽さを超えることができなかったが、電子ペーパーディスプレイの登場により新しい媒体として大きく注目されている。1990年代の後半から米国を中心に技術開発が行なわれ、現在実用化に向けた研究開発が急ピッチで進んでいる。

  • 本調査は、研究開発が進む各社の電子ペーパーディスプレイの現状の把握と今後の市場形成にいたるプロセスを予想分析する事により、今後の「電子ペーパーディスプレイ」の将来を明らかにした。

−調査対象−
電子ペーパーディスプレイ関連メーカー (計15社)

反射型液晶シャープ
日本電気
低温ポリシリコン液晶東芝
カイラルネマチック液晶ミノルタ
ポリマーネットワーク型液晶大日本インキ化学工業
フレキシブル有機ELパイオニア
マイクロカプセル型電気泳動方式凸版印刷
日本フィリップス
可動フィルム方式東芝
光書き込み型富士ゼロックス
乾式トナー作像方式ミノルタ
サーマルリライタブル技術沖情報システムズ
三菱製紙
複数方式大日本印刷
デジタルペーパー全般東海大学

出版社・新聞社・広告業 (計10社)

角川書店
学習研究社
光文社
小学館
新潮社
産経新聞社
日本経済新聞社
毎日新聞社
ジェイ・アイ・シー
電通

−目次−
()内は掲載ページ
I. 総括編
1. 電子ペーパーディスプレイの概念・定義(1)

2. 今後の電子ペーパーディスプレイの方向性(調査総括)(3)
1)電子ディスプレイ(ペーパーライクディスプレイ)(3)
2)リライタブルペーパー(5)

3. 各社・各方式の商品開発とスペック比較(6)
1)各社が取組む方式、技術概要(6)
2)開発ロードマップ・スペック比較(8)

4. 将来のアプリケーションの想定(14)
1)アプリケーションの想定(14)
2)出版社/新聞社/広告業からの視点(18)

5. 今後の市場規模予測と市場展開シナリオ(2003年〜2006年、2010年)(19)
1)モバイル機器用ディスプレイの予測(ワールドワイド)(19)
2)電子ペーパー採用アプリケーションの予測(国内市場)(26)

6. 企業別動向の一覧(30)
1)電子ペーパーディスプレイ関連メーカー(30)
2)出版社・新聞社・広告業(34)
II. 企業別動向編
A. 電子ペーパーディスプレイ関連メーカー
1. シャープ/ 反射型液晶(36)
2. 日本電気/ 反射型液晶(40)
3. 東芝/ 低温ポリシリコン液晶(44)
4. ミノルタ/ カイラルネマチック液晶(47)
5. 大日本インキ化学工業/ ポリマーネットワーク型液晶(50)
6. パイオニア/ フレキシブル有機EL(53)
7. 凸版印刷/ マイクロカプセル型電気泳動方式(57)
8. 日本フィリップス/ マイクロカプセル型電気泳動方式(61)
9. 東芝/ 可動フィルム方式(65)
10. 富士ゼロックス/ 光書き込み型(70)
11. ミノルタ/ 乾式トナー作像方式(74)
12. 沖情報システムズ/ サーマルリライタブル技術(78)
13. 三菱製紙/ サーマルリライタブル技術(83)
14. 大日本印刷/ 複数方式(86)
15. 東海大学/ デジタルペーパー全般(89)

共通調査項目
1. 企業プロフィール
2. 開発製品のスペックと商品化へのシナリオ
3. 今後の販売計画と市場展開
4. 他方式に対する見方と自社製品の優位性
5. 今後のアプリケーションに対する見解
6. 電子ペーパーディスプレイ市場形成の今後の方向性

B. 出版社・新聞社・広告業
1. 角川書店(92)
2. 学習研究社(94)
3. 光文社(96)
4. 小学館(99)
5. 新潮社(102)
6. 産経新聞社(105)
7. 日本経済新聞社(108)
8. 毎日新聞社(110)
9. ジェイ・アイ・シー(112)
10. 電通(114)

共通調査項目
1. 企業プロフィール
2. 現状の出版、発行状況
3. 電子メディアの活用状況
4. 今後の活用に対する見解
5. 利用の為の問題点

()内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
電子ペーパーディスプレイの開発動向と今後の受容性に関する調査

頒価
500,000円+税

発刊日
2002年03月26日

報告書体裁
A4版 ワープロタイプアップ

ページ数
116ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

お申し込み方法
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
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