- ■2020年市場予測
- ■国内遠隔医療システム：地域医療の連携を目的とした導入が進む〜2014年比2.0倍の20億円
- ■国内手術映像記録／配信システム：医療の透明化や訴訟対策用途での需要拡大〜同80.0％増の63億円
マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（本社：東京都中央区日本橋小伝馬町 TEL：03-3664-5839 社長：田中 一志）は、少子高齢化を背景に医療の効率化、ICT化が推進され、また規制緩和や各種支援などの取り組みによって今後も市場活性が期待される医療情報システム／サービスおよび医療機器／関連システムを対象としたメディカルソリューションの国内および世界市場を調査した。
その結果を報告書「メディカルソリューション市場調査総覧 2015」にまとめた。
この報告書では医療機関向けシステム／ソリューション、診断・計測機器／装置、治療・手術機器／装置／システムの国内市場規模推移やメーカーシェア、需要先動向、技術トレンドなどを予想した。診断・計測機器／装置、治療・手術機器／装置／システムに関しては世界市場についても予測した。さらに、参入企業15社の事例分析を行った。
- ■調査結果の概要
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■国内メディカルソリューション市場
| | 2014年 | 2020年予測 | 2014年比 |
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| 医療機関向けシステム／ソリューション | 4,459億円 | 4,351億円 | 97.6％ |
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| 診断・計測機器／装置 | 5,968億円 | 6,577億円 | 110.2％ |
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| 治療・手術機器／装置／システム | 2,115億円 | 3,430億円 | 162.2％ |
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| 合計 | 1兆2,542億円 | 1兆4,358億円 | 114.5％ |
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医療機関向けシステム／ソリューションでは、大規模病院（400床以上）での普及が一巡しているため、全体市場は縮小するとみられるが、中小規模病院（中規模：399床以下 小規模：199床以下）や一般診療所（19床以下）への電子カルテシステム導入により医療分野のICT化が進むとみられる。ICT化の進展に伴い、今後は医師不足を解消する遠隔医療システムや2025年をめどに高齢者が住み慣れた町で医療サービスや生活支援などを一体的に受けられる様にする「地域包括ケアシステム」の構築を目的とした地域医療連携システムの需要が拡大すると予想される。
診断・計測機器／装置では、新規需要がみられる計測機器／装置は少なく、普及は一巡しているもののフィルムを使用したアナログ型からデジタル型への切り替えなど、リプレースに伴う高機能化、高付加価値化が進み、市場は堅調に拡大するとみられる。製品単価は微減、横ばいを続ける品目が多いが、X線CT装置は、多機能化が進んでいるため単価が上昇するとみられ、市場の拡大要因となっている。
治療・手術機器／装置／システムでは、最先端医療機器や技術を用いた「インテリジェント手術室」の導入機運の高まりを受け、医療用ロボットや手術映像記録／配信システム、ヘッドマウントディスプレイが拡大するとみられる。近年、医療現場における機器は3Dや4K、8Kなど最先端映像技術の有望な需要先となっており、今後も採用が進むとみられる。
- ■注目市場
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■国内電子カルテシステム
| | 2014年 | 2020年予測 | 2014年比 |
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| パッケージ型 | 1,766億円 | 1,660億円 | 94.0％ |
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| クラウド型 | 16億円 | 46億円 | 2.9倍 |
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| 合計 | 1,782億円 | 1,706億円 | 95.7％ |
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電子カルテシステムは大規模病院では普及が進んでいるが、全体としてはいまだ20％から30％にとどまっている。今後は大規模病院での普及が一巡したことにより全体市場は縮小するとみられる。しかし中小規模病院や一般診療所においては、イニシャルコストを低減できるクラウド型の普及が進むとみられる。
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■国内地域医療連携システム
| 2014年 | 2020年予測 | 2014年比 |
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| 32億円 | 50億円 | 156.3％ |
医療機関のスムーズな相互連携を目的として、医療機関が保有する患者の診察情報を共有するためのシステムを対象とする。
「地域包括ケアシステム」の普及や高齢化社会の進展による医療需要の増加により市場は拡大している。2013年から2014年にかけては地域医療の強化を目的とした予算化などが背景となって導入が進んだ。2015年以降は2009年から2010年にかけて交付された地域医療再生基金のような予算化や、「地域包括ケアシステム」の構築に関連する予算が割り当てられることで、さらに普及が進むとみられる。高齢化や過疎化が進む地域で需要が高まっており、地方での普及が先行するとみられる。
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■国内遠隔医療システム
| 2014年 | 2020年予測 | 2014年比 |
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| 10億円 | 20億円 | 2.0倍 |
遠隔医療を目的としたTV会議システムやWeb会議システムを対象とする。
中核病院や地域の医師会を中心に導入が進んでいる。中核病院をはじめとした医療機関では、離島やへき地といった遠隔地の診療支援、在宅医療、医療相談などに用いられている。大学病院や大規模病院においては、治療方法の共有、会議用途としても導入が進んでいる。中小規模病院や一般診療所などでは地域医療のネットワーク拡充を目的とした導入が進むとみられる。将来的には遠隔地での手術指示など、高い精度が求められる医療行為での活用も期待される。
内容の詳細につきましては『メディカルソリューション市場調査総覧 2015』をご覧ください。
- ■報道関係のお問い合わせは
- 富士キメラ総研広報担当 Tel. 03-3664-5697(窓口：富士経済グループ広報部)
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