◆最新市場調査レポート:2017年08月23日予定

2017年 次世代エネルギー・環境技術のR&Dと将来展望

次世代太陽光・地熱・蓄電池、水素、超電導など革新的技術のキーテクノロジー・マテリアル、実用化へのロードマップ
−調査の背景−
  • 2015年末の国連気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)・パリ協定において、世界共通の長期目標として、産業革命以前の水準と比べて世界全体の平均気温の上昇を2℃より十分低く保つことが掲げられた。
  • いわゆる「2℃目標」の実現には、世界の温室効果ガス排出量を2050年までに240億t程度の水準に抑えることが必要とされている。一方で、温室効果ガスの現総排出量は約500億t、各国が提出した約束草案の数値を集計すると、2030年に約570億tに上る見込みである。
  • したがって「2℃目標」の実現には、約300億t超の追加的削減が必要になり、革新的な次世代エネルギー・環境技術の実用化が不可欠となる。
  • これを受け、2016年4月に内閣府「総合科学技術・イノベーション会議」が策定した「エネルギー・環境イノベーション戦略」において、太陽光、地熱、蓄電池、水素、超電導といった分野から有望な革新的技術が特定されており、中長期的に開発が推進される。特定には以下の評価軸が用いられた。
    (1) これまでの延長線の技術ではなく、非連続的でインパクトの大きい革新的な技術
    (2) 大規模に導入することが可能で、大きな排出削減ポテンシャルが期待できる技術
    (3) 実用化まで中長期を要し、かつ産学官の総力を結集すべき技術
    (4) 日本が先導し得る技術、日本が優位性を発揮し得る技術
  • 本調査レポートでは、特定技術など次世代エネルギー・環境技術の研究開発動向、キーとなる技術・材料、実用化へのロードマップ、市場性、市場立ち上がり・拡大のための条件・ポイント等の把握を実施する。関連企業の経営、研究開発、新規事業計画の立案など、マーケティング全般においてご活用いただけるものと確信しております。
−調査ポイント−
  • 次世代エネルギー・環境技術の研究開発動向の把握
  • キーとなる技術・材料の把握
  • 実用化へのロードマップ
  • 市場性の把握
  • 市場立ち上がり・拡大のための条件
−調査対象品目−
調査対象品目候補(下記候補より30品目程度を対象とする)
創エネルギー次世代太陽光発電1. ペロブスカイト太陽電池
2. 量子ドット太陽電池
3. ナノワイヤ太陽電池
4. 低倍率集光型薄膜フルスペクトル太陽電池
次世代地熱発電5. 高温岩体発電
6. 超臨界地熱発電
蓄エネルギー次世代蓄電池7. 全固体電池
8. リチウム硫黄電池
9. リチウム空気電池
10. アルミニウム空気電池
11. マグネシウム空気電池
12. 亜鉛空気電池
13. ナトリウムイオン電池
水素製造・輸送・貯蔵・利用14. 水素発電
15. 水素貯蔵システム
16. 次世代燃料電池(新電解質・電極等)
17. 水素キャリア(有機ハイドライド、アンモニア、マグネシウム)
省エネルギー超電導18. 超電導ケーブル
19. 超電導モーター
20. 超電導発電機
21. 超電導電力貯蔵
革新的生産プロセス22. 膜分離・蒸留プロセス
23. 有機ケイ素機能性化学品製造プロセス
超軽量・超耐熱構造材料24. セルロースナノファイバー
25. グラフェン
26. 耐熱超合金(1,800℃以上)
27. セラミック基複合材料
CO2固定化・有効利用
(CCU)
CO2分離・回収28. 高圧再生型化学吸収法
29. 固体吸収法
30. 膜分離法
有効利用31. 人工光合成
32. 微細藻類バイオ燃料
33. CO2原料化基幹化学品製造プロセス
システム基盤技術次世代パワーエレクトロニクス34. 酸化ガリウムパワーデバイス
35. ダイヤモンド パワーデバイス
次世代センサー36. 無給電センサー
37. 耐極限環境対応センサー(300〜400℃以上耐熱、耐食、耐圧等)
エネルギーシステム統合技術38. Society 5.0(IoT、AI、ビッグデータ解析等活用)
その他39. 量子コンピューター
40. ワイヤレス電力伝送システム(マイクロ波等)
上記品目は調査段階で追加・変更の可能性がございます。
上記品目以外も含めご要望がありましたらお気軽にご連絡ください。
−調査項目−
I. 総括編
1. 次世代エネルギー・環境技術ロードマップ
2. 次世代エネルギー・環境技術の市場性
3. 今後の方向性
4. 品目別研究開発・キーテクノロジー・マテリアルの動向
1) 実用化・普及のために必要なキーテクノロジー・マテリアルの概要
2) 要求機能・特性
3) 現状の課題
5. 内閣府 エネルギー・環境イノベーション戦略の概要
6. 炭素価格、排出権取引の動向
II. 集計編
1. 主要参入企業・機関一覧
2. 市場予測(2030年・2040年・2050年)
3. キーテクノロジー・マテリアル一覧
III. 品目編
1. 製品・技術概要
2. 研究開発動向
1) 主要研究開発企業・機関/アライアンス
2) 研究開発事例/想定用途
3. キーテクノロジー・マテリアル
1) 実用化・普及のために必要なキーテクノロジー・マテリアル(構成)の概要
2) 要求機能・特性
3) 現状の課題
4. ロードマップ
1) 現状の性能(開発ステージ・進捗)
2) 目標性能
3) 実用化見通し(時期)
5. 市場予測(2030年・2040年・2050年)
6. 市場立ち上がり・拡大のための条件・ポイント(課題への対応策)
7. 今後の方向性
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2017年 次世代エネルギー・環境技術のR&Dと将来展望

頒価
180,000円+税

発刊日
2017年08月23日(予定)

報告書体裁
A4版 オフセット印刷

ページ数
200ページ(予定)

担当部署
株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門
TEL. 03-3664-5839 FAX. 03-3661-1414

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発刊前日までにご予約いただいた場合、CD-ROM(PDF版)を無償提供いたします。
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受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
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