◆月刊BT 2015年9月号

No. 94 標的型攻撃メールトレーニングサービスの市場動向 2015

−序−
  • 標的型攻撃は、特定の企業や団体を攻撃対象とし、機密情報を窃取する攻撃手法であり、中でもメールを利用した「標的型攻撃メール」による攻撃が急増し、被害が拡大している。
  • 国内では、2011年に大手重工メーカーや衆参議院に対する攻撃などによって、広く知られるようになり、2015年には、特殊法人が被害にあったことが大きな注目を浴び、各企業も「標的型攻撃メール」に対する対策が急務となっている。
  • 「標的型攻撃メール」は、企業ごとにカスタマイズされた攻撃メールが送付されることから、アンチスパムメールやWebフィルタリングといった従来のメールセキュリティ対策では完全に防ぐことは難しく、新たな対策が必要である。
  • そのため、上記のようなシステム面の対策に加え、従業員に対してセキュリティ意識を高める「ヒト」に対する対策や100%被害を防ぐことは困難であるといった認識の下で、被害を最小限に抑える体制をつくる「組織」対策といった対策が必要である。
  • 本項では、従業員に対し標的型攻撃に対する意識を高める訓練を「標的型攻撃メールトレーニングサービス」とし、市場動向や各サービスの特長などをまとめた。
−目次−
序(1)
第1章 市場編(3)
1.1 市場定義(3)
1.2 標的型攻撃メールの現状(5)
1.3 標的型攻撃メールの主な流れと対策(7)
1.4 市場動向(8)
1.5 市場占有率(11)
1.6 今後の方向性(12)
1.7 主要参入企業/サービス一覧(13)
第2章 ベンダー編(14)
2.1 エヌ・アール・アイ・セキュアテクノロジーズ(14)
2.2 グローバルセキュリティエキスパート(16)
2.3 ラック(18)

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