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月刊BTのご案内
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BTについて
世の中に流通する様々な財の中で、企業向け情報処理技術（IT)に関連する製品やサービスは、今日その本質的な価値を評価することが最も難しいカテゴリの一つとなっています。その理由としては、ITの発展が他の製品分野に比べ極めて急であり、キャッチアップすることが困難であるという点が挙げられますが、そのような技術的側面における課題にも増して、技術の利用者たる企業がITに期待する価値そのものが複雑化したため、各社の実情の微妙な違いによって最適解が異なるといった、いわばビジネス的側面における課題がより大きな影響をもたらしていると考えられます。ITベンダやその提供する製品の市場における強さを測る指標として、市場シェアはなお有効とはいえ、もはやそれのみでは不十分でしょう。大衆向け一般消費財にかかるマーケティング活動において、個々人の嗜好を考慮した分析が必要不可欠であるのと同様、企業向けITの分野においても、各業界あるいは個社の実情やニーズ実態を把握し、それに基づいた市場分析が求められています。
市場調査活動を通じて事業の成功を支援する富士キメラ総研が、このような企業向けIT分野における市場データへのニーズの変化に対応しご提供する新しい情報提供サービスがBT(Business Technology)です。BTは、これまで培った企業IT分野における技術やIT ベンダのマーケティング戦略に関する知見と、ほぼすべての産業分野を研究対象として持つ総合調査機関富士経済グループが有する各業界に専門特化したスキルをあわせ、より実効性の高い市場データをご提供します。
株式会社富士キメラ総研
ビジネス・テクノロジー・オフィス
2017年度の調査テーマ
- ■月刊BT
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17年 4月 No. 113 名刺管理サービス市場の現状と将来展望 2017
2016年度の調査テーマ
- ■月刊BT
2015年度の調査テーマ
- ■月刊BT
2014年度の調査テーマ
- ■月刊BT
2013年度の調査テーマ
- ■月刊BT
2012年度の調査テーマ
- ■月刊BT
2011年度の調査テーマ
- ■月刊BT
2010年度の調査テーマ
- ■月刊BT別冊特別調査レポート 国内IT市場 2010年版シリーズ刊行のご案内
- ■月刊BT
2009年度の調査テーマ
- ■月刊BT
2008年度の調査テーマ
- ■月刊BT
2007年度の調査テーマ
- ■SpR（スペシャルレポート）
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07年 6月 Vol. 1 SaaS 企業情報システムの新たなパラダイム 9月 Vol. 2 SOAに対する顧客ニーズと導入実態 11月 Vol. 3 仮想化市場の全貌 08年 2月 Vol. 4 シリーズ内部統制 デジタルフォレンジック - ■月刊BT
BTのメリット
- ■ベンダ／メーカーとの太いパイプ
- 富士キメラ総研は、これまで40数年に亘り先端テクノロジー分野における知見を蓄積、1,000社を超す業界の主要企業やキーマンとのパイプを培ってきました。企業の情報戦略に大きな影響を与える新製品に関する技術や販売戦略についていち早く情報を収集し、その分析結果をご提供します。
- ■完全中立
- 富士キメラ総研は資本的に完全に独立した市場調査機関です。また富士キメラ総研とその部門であるBTは、自社で開発したソリューションの販売や、特定のベンダ／製品のパートナーとしてソリューション提供事業を一切行っていません。BTの調査分析は、BTや特定のベンダの利益に全く影響されることなく行われています。
- ■充実のフィールドワーク
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富士キメラ総研の調査員は、全活動時間のおよそ25%を面接取材に当てています。数ある市場調査機関の中で、フィールドサーベイをこれほど重要視している機関は他にないでしょう。またその体制は全て富士キメラ総研社内の調査員により構築されています。
こうしたフィールドサーベイ力の高さは、市場のよりリアルな実態を把握する上で多大な効果を発揮します。そしてBTでは、現時点での市場実態を更に掘り下げ、現象の背景にある戦略や需要実態を分析すると共に、将来動向に関する緻密な予測を行います。 - ■時代を的確に捉えるアイデアとフォーカス
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現代の技術進歩は、一人の担当者がその全容を把握するにはあまりにも複雑かつ流動的となっています。それどころか、日々生み出されるイノベーションの存在を補足し続けるだけでも、相当な労力を必要とするのが現状です。
BTでは富士経済グループの総合力を活かして、国内市場はもとより海外市場をも含めたITに関する最新動向を常にウォッチし、高い有望性が認められる市場についてはいち早く企画化を実施、実態把握と分析を開始します。
BTのサービス
調査研究領域
BTはエンタープライズITに特化した情報サービスです。この場合「エンタープライズ」という言葉には製造業や流通業などに属する企業はもとより、エネルギーや公共交通などのユーティリティサービスを提供する企業、通信事業者、更には教育機関や政府・地方自治体を含みます。また組織の規模についても特に大企業に限定するのではなく、中堅・中小企業を含む幅広い組織を対象とします。こうしたスタンスは、各々の組織が提供する財やその規模にかかわらず、現在のITが極めて重要な役割を果たしているという現状を反映するものです。
研究テーマの領域は以下の通りです。
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サービスメニュー
BTのサービスは、市場調査レポートと付帯するサービスにより構成されています。
- ■BTレポート
- ■SpR（スペシャルレポート）〜注目最新技術／市場の特別調査報告書
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BTの調査レポートは、単に流行のキーワードに追従するだけのレポートではありません。市場分析の基礎に必ず「ビジネス」の視座を与えることで、新たに登場するテクノロジーについてその有効性や将来性を、戦略面から捉えることをお手伝いします。
もちろんエンタープライズIT市場にプラスの影響力を与えるであろう真のイノベーションについては、その将来性を客観的に評価します。その上でそのイノベーションを自社のビジネスに如何に取り入れ活用するかについて、具体的な方法論を提示します。真のイノベーションが市場に受け入れられ普及・発展することにBTの調査レポートが貢献することは、BTの理念に合致するものと考えます。
エンタープライズIT市場において最も注目度の高いテクノロジーやビジネスモデルについて徹底的に分析を行うSpRスペシャルレポートは、市場の変化をビジネスチャンスと捉え、継続的な事業発展に如何に活かすかを模索するベンダやメーカーのマーケティングご担当者と、ユーザー企業のCIOや情報システム部門の企画ご担当者にとって必須の情報源です。 - ■月刊BT〜最新の市場／業界動向をタイムリーにお届けする月刊レポート
- 月刊BTは将来性が期待されるテクノロジーや注目ITベンダの事業戦略など、IT業界において必須の動向を毎月お届けします。適切な分量にエッセンスを凝縮し、読みやすく構成されています。毎月一つないし二つのアトランダムなテーマを取り上げます。
料金
- ■月刊BT 年間契約
- 頒価 120,000円＋税／12ヶ月
- 体裁：オフセット印刷 各A4 30ページ（予定）
- ■月刊BT 半年契約
- 頒価 60,000円＋税／6ヶ月
- 体裁：オフセット印刷 各A4 30ページ（予定）
- ■月刊BT バックナンバー
- 頒価 30,000円＋税
- 体裁：オフセット印刷 A4 約30ページ
- ※月刊BT バックナンバー価格改定のご案内
- 2016年9月1日より単冊販売は頒価30,000円＋税に改定いたします。
お申し込み・お問い合せ
本件に関するお問合せ先
- 株式会社富士キメラ総研 ビジネス・テクノロジー・オフィス（BTO）
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〒103-0001 東京都中央区日本橋小伝馬町1-5 PMO日本橋江戸通
TEL：03-3664-5839
FAX：03-3661-1414
電子メール：info@fcr.co.jp
