◆市場調査レポート：2003年02月14日発刊

2003 テレビ・放送市場総調査

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地上波・BS・CS放送／光アクセス・BB／モバイル…“ユビキタス”インフラ
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2009 通信・放送サービス市場の将来展望 (刊行:2009年05月12日)
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2023 コミュニケーション関連マーケティング調査総覧 (刊行:2023年10月05日)
−調査の背景−
  • 年明け直後から、NHKでは放送開始50周年の記念事業を展開しているが、本年は、日本でテレビジョン放送が始まって50年目の年である。この50年間の推移は、本レポート中でも簡単な年表を作り解説しているのでご覧下さい（本文5ページ目）。
    この年表を作っていて感じたことは、当たり前のことだが、50年という時間経過を年表で表すと、立派に年表ができ上がるということである。「50年というのは年表で表現できるほど長い時間なのだ」という、よく見かける近代史とか、戦後史とかと同じ、立派な“歴史の範ちゅう”にあることに改めて気が付かされる。

  • さて、与太話から目を転じて、具体的な点を示すと、50年という歴史の中で、テレビと放送は、生活のための情報機器ないし生活インフラとして、その位置付けが変化していることに気がつく。また、こうした変化がそのまま、社会基盤という重要な立場への変化であったことが解かる。

  • このような位置付けの変化の一方、番組というコンテンツに目を向けると、放送開始後15年ほどの'72〜'73年ごろまでの間で、コンテンツの種類や傾向は、ほぼ出尽くしているように窺えるのも面白い。（このあたりは、また別のレポートで触れることにする）。その後は、VTR、ゲーム機などテレビ周りの機器が登場することになるが、これは、テレビの機能に、エンタテインメント機器を統括する、センタマシンという役目が加わったことと理解される。

  • この時期を表現する言葉に“AV”（オーディオ・ビジュアル）があるが、これはもう20年以上も前のことである。その後は、放送インフラの変化とともに → テレビ自体の機能も変化してゆくことになり → 放送のデジタル化を迎えて → 2003年の現在に到達する。そして、ここで出てくるのが“ユビキタス”である。

  • テレビとテレビ放送において、2003年はストレージとワイヤレスがテーマであるが、もう一つ大きなテーマが、“携帯電話でテレビが見れる”という視聴対象機器の変化と拡大である。ストレージとワイヤレスは、テレビ周りのシステムないし、家の中の変化であるが、携帯電話は一気に“個人の手元でテレビを視聴する”という、視聴環境の拡大を意味するものである。携帯電話とそれに関わるデバイス市場、放送事業の事業モデルに、大きな発展的変化をもたらすことになるほか、個人の情報環境も大きく変化させることになる。

  • さらに、HDDを中心とするストレージがテレビに関わることで、テレビというセンタマシンと携帯電話をリモコンとする、いわゆる“ユビキタス”の環境が一挙に現出することになる。このあたりの情報と論考は、本文冒頭から30ページほどでまとめてあるので、ぜひ読んでいただきたい。

  • “ざっと”この辺が今回の調査レポート制作によって得られた情報であり、本レポートの“売り”である。

−調査目的−
  • 本調査は、デジタルインフラストラクチャのうち、テレビ（受像機）と放送、通信を対象とし、放送インフラ、通信インフラからそれらを取り巻くハードウェアとインフラ市場を調査・分析したものである。
    今後のデジタルコンテンツ市場をインフラ側から広範囲に把握し、将来展開すべき方向性を示唆することを目的とした。

−調査対象−
○ インフラストラクチャ
放送
地上波デジタル放送、CSデジタル放送、BSデジタル放送、CATV
○ インフラストラクチャ
通信
光ファイバ、xDSL、CATV、無線、CDN
○ ハードウェア
パッケージ系機器
TVゲーム機、DVDプレーヤ／レコーダ、他
○ ハードウェア
放送系機器
TV受像機、ホームサーバ、STB（セットトップボックス）、他

＜放送＞
放送業界マップ

−調査対象先−
○ ハードウェアメーカー
○ 放送系プラットフォーム
○ その他
 ○ CDN／アグリゲータ
○ 通信系プラットフォーム
 ○ 情報・通信関連機関、団体
○ 委託放送事業者
−目次−
（）内は掲載ページ
I. まとめ（1）
1. テレビ放送開始50年目：2003年初頭の放送環境（3）
1）テレビ（受像機）と放送の位置付け、意義（3）
　　(1) 経緯と現状（3）
　　　◎ 昭和28年2月1日〜年表（5）
　　(2) 放送のデジタル化（7）
　　　◎ 放送・特に地上波デジタル放送と“ユビキタス環境”（9）
　　(3) 放送内容・傾向（地上波デジタル放送）（9）
　　　◎ デジタル放送によるサービスの充実（NHKの例）（9）
　　(4) 地上波デジタル放送・受信環境（11）
2）ワイヤレスとストレージ（14）
　　　◎ 2003年 テレビのキーワードは“ワイヤレスとストレージ”（14）
　　(1) リビングテレビと外部機器（STBとストレージ）（15）
　　(2) ストレージ（HDD）＋チューナ＋ワイヤレス（16）
　　　　　（コンテンツターミナル／ホームサーバ／ホームルータ）
　　　◎ HDDロードマップ（17）
3）携帯電話とデジタル放送（18）
　　(1) 地上波デジタル放送の開始（18）
　　　◎ 地上波デジタル放送スケジュール（19）
　　　◎ 地上波デジタル放送のセグメント（19）
　　　◎ 携帯電話（携帯・テレビ）でのテレビ放送に対するユーザーアンケート（22）
(2) 携帯電話側の技術動向：ロードマップ（23）
2. テレビ放送スケジュールと視聴件数予測（25）
1）地上波デジタル放送（25）
　　(1) 地上波デジタル放送スケジュール（25）
　　(2) 地上波デジタル放送視聴予測（26）
2）BSデジタル放送視聴予測（28）
3）CSデジタル放送普及状況と予測（29）
3. CATVの動向（31）
4. インターネットの普及状況と予測（32）
5. CDN市場規模予測（33）
6. 資料（35）
全国地上波局一覧（35）
7. 日本のBS／CS放送（プラットフォームと委託放送事業者）（39）
1）BS／ 110°CS放送一覧（40）
2）110°CS放送事業者（42）
3）110°CSチャンネル内容（43）
8. 個別調査票（46）
在京キー局
　　日本放送協会（NHK）（46）
　　日本テレビ放送網（日本テレビ）（53）
　　東京放送（TBS）（57）
　　フジテレビ（61）
　　全国朝日放送（テレビ朝日）（65）

 BSデジタル放送
　　ビーエス日本（BS日テレ）（69）
　　ジャパン・デジタルコミュニケーション（BS−i）（72）
　　ビーエスフジ（BSフジ）（75）
　　ビーエス朝日（BS朝日）（78）
　　ビーエス・ジャパン（BSジャパン）（81）

II. CATV（85）
1. CATVの動向（87）
1）CATVの事業概要（87）
2）国内普及予測（88）
3）業界の動向・見通し（89）
4）事業者の動向（91）
2. 国内のCATV事業の推移（95）
1）施設の概要（95）
2）加入者数の推移（97）
3）自主放送を行うCATVの状況（100）
4）CATV事業者（101）
3. CATV事業に対する取り組み（106）
1）デジタル放送に対する取り組み（106）
2）通信に対する取り組み（110）
3）各商社のケーブルテレビビジネス（112）
4. CATV事業者（114）
1）ジュピターテレコム（114）
2）ジャパンケーブルネット（120）
3）メディアッティ・コミュニケーションズ（126）
4）イッツ・コミュニケーションズ（131）
5）城北ニューメディア（136）
6）葛飾ケーブルネットワーク（141）

III. CDN（147）
1. CDNの動向（149）
1）市場概要（149）
2）市場規模（150）
2. CDNサービス事業者（151）
1）Jストリーム（151）
2）インターネットイニシアティブ（CDN JAPAN）（154）
3）アカマイ・テクノロジーズ・ジャパン（157）
4）NTTコミュニケーションズ（160）

IV. ブロードバンドインフラストラクチャ（163）
1. ブロードバンドインフラストラクチャの動向（165）
1）ブロードバンドインフラの世帯普及予測（165）
2）インターネットの普及状況と予測（166）
2. ブロードバンドインフラサービス事業者（光ファイバ／xDSL／企業向けサービス）（167）
1）有線ブロードネットワークス（167）
2）アットネットホーム（171）
3）ケイ・オプティコム（174）
4）スピードネット（177）
5）ファミリーネット・ジャパン（181）
6）オン・ザ・エッヂ（184）
7）アッカ・ネットワークス（188）
8）KDDI（191）

V. ハードウェア市場（195）
◎ テレビの視聴環境・インフラストラクチャとの関係（197）

 ◎ テレビ全体市場まとめ（198）

 ◎ シアタシステム全体市場まとめ（201）

 ◎ プレーヤ／レコーダ全体市場まとめ（202）

 ◎ 家庭用ゲーム機市場まとめ（203）

 ◎ チューナ／STB類全体市場まとめ（204）
1. テレビ市場（各画面サイズ別）
1−1　4：3テレビ（205）
1−2　ワイドテレビ16：9（207）
1−3　ハイビジョンデジタルTV（208）
1−4　プラズマテレビ（211）
1−5　LCDテレビ（215）
1−6　リアプロジェクションテレビ（220）
2. シアタシステム
2−1　ホームプロジェクタ（223）
2−2　スピーカシステム（228）
2−3　アンプリファイヤ（233）
2−4　ホームシアタパッケージ（238）
2−5　スクリーン（243）
2−6　オーディオラック（246）
3. プレーヤ／レコーダ
3−1　VCR（248）
3−2　DVDプレーヤ（252）
3−3　DVDレコーダ（256）
3−4　ホームサーバ／ホームルータ（261）
4. 家庭用ゲーム機
4−1　家庭用ゲーム機（265）
5. チューナ／STB類
5−1　BSデジタルチューナ（272）
5−2　CSデジタルチューナ（275）
5−3　CATVホームターミナル（277）
参考　テレビカラオケ（280）
（）内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2003 テレビ・放送市場総調査

頒価
106,700円（税抜 97,000円）

発刊日
2003年02月14日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
281ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研　第二研究開発部門
TEL. 03-3241-3490　FAX. 03-3241-3491

お申し込み方法
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