◆市場調査レポート：2001年07月31日発刊

2001 デジタルコンテンツ市場総調査

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ブロードバンドインフラストラクチャを取り巻く
コンテンツホルダ、付帯・新規ビジネス、コンテンツプレーヤの動向を探る
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−調査の背景−
  • “デジタルコンテンツ”や“リッチコンテンツ”といった“コンテンツがらみ”の用語も、行政機関に近い協会・団体の名称に使われるほど、一般に定着してきた感がある。電子媒体におけるコンテンツは、もとをただせばマルチメディアやニューメディアという単語で漠然と表現されたもので、さらに広く考えれば、書籍、アナログレコード、映画、TVやラジオの番組などすべてコンテンツである。

  • デジタル／アナログを問わず、映像／画像・音声・テキストなどで構成される“情報の中身”を指したもので、これがデジタル媒体あるいはデジタル技術を介すところに、今現在、産業として意識される要因がある。特にこの“コンテンツ”が指す市場は、個人や一般家庭を対象とする市場である。一般が対象ということは、即ち“娯楽（エンタテインメント）”市場ないし、娯楽性のある分野ということである。

  • この条件で最も古い媒体が、CD-DAいわゆるCDである。これの市販されたのが1982年であるから、それから20年の時間が経過している。既に“歴史”の額域の話である。2001年現在、“デジタルコンテンツ”という用語に発展して、パッケージはDVDを加え、デジタル放送網、ブロードバンドインターネット、など伝送媒体が相互に連動して、一貫した情報環境が形成されようとしている。これらすべてが、要するに“デジタルコンテンツ市場”である。

  • この市場は情報インフラ上に形成されるものであるが、これは、常に発展のため移行・消滅・変化を続けて、当面は“常に過渡期の状況”が続く。本調査レポートも、対象が過渡期であるから、当然“過渡的”体裁で最新の情報（…と言うより状況）をまとめるものである。

  • 特に、2000年〜本年にかけてブロードバンドインターネットの動きはADSLの普及と相まって急激であり、ここ1〜2年の間に一つの産業となるか？単なるナローバンドインターネットの延長で終わるか？面白いところである。また、放送はCS110°を加え、さらに充実度を増す方向にある。但し、これもビジネス上開拓を要する点が多く、観察すべき媒体である。このあたりが、本レポートの焦点である。

−調査目的−
  • 本調査は、放送、通信、パッケージの各プラットフォーム別に、コンテンツ市場、サービスの動向を解説する。

  • ブロードバンド／デジタルインフラをコンテンツ側から広範に把握し、将来展開すべき方向性を示唆することを目的とした。

−調査対象プラットフォーム−
放送系
BSデジタル放送、CSデジタル放送、CS110°デジタル放送、地上波放送、CATV／デジタルCATV、BSデータ放送

通信系
インターネット

モバイル
携帯電話／PHS、PDA

パッケージ系
CD、DVD

−調査対象先／分野−

デジタルコンテンツ市場
放送系
BSデジタル放送
BSデータ放送
CS110°デジタル放送
放送環境全般
通信系
インターネット放送
コンテンツ配信
Jストリーム
日本ヘラルド映画他
モバイル
携帯電話／PHS
PDA
シャープ
パームコンピューティング
パッケージ系
CD-ROM
DVD
・各フォーマット
SACD他


−目次−
（）内は掲載ページ
I. 概要（ポータルページ）（1）
デジタルコンテンツ：コンテンツの流れと関係業務の位置付け（構造）（3）
1. 放送（4）
2. 通信（5）
3. モバイル（6）
4. パッケージ（7）
5. ブロードバンドサービスの普及予測（8）
参考1. デジタルコンテンツ関連産業の市場規模（9）
参考2. コンテンツ産業の動向（13）
II. 放送（ブロードキャスト）（21）
−日本のテレビ放送−（23）
1. 2001年の放送（解説）（24）
1）CS110°放送を加える放送環境（25）
（1）CS110°デジタル放送（25）
（2）CS110°デジタル放送の位置付け（26）
◎BS／CS110°放送一覧（28）
2）CS110°放送事業者（30）

 3）主要CS110°放送事業者のビジネスモデル（32）
（1）概要（32）
（2）放送事業の傾向・狙い・効果（32）
（3）CS110°放送事業のビジネスモデル（33）
a. 地上波系事業者（33）
b. BS系（34）
c. CS系（35）
d. 新規参入（異業種参入）（36）
4）放送コンテンツに関る付帯ビジネス（37）
（1）デジタルデータ放送制作（38）
（2）コンテンツ市場（いちば）の構築と付帯業務の処理（38）
◎DVD-RAM（39）
◎DVD-RW（40）
◎HDD（41）
◎デジタルテレビ（42）
◎デジタルチューナ（43）
2. 個別調査票
サテライトサービス（44）
シー・ティ・ビー・エス（48）
イー・ポート・チャンネル（52）
シーエス映画放送（56）
メガポート放送（60）
シーエス・ナウ（64）
日本メディアーク（67）
ビーバット企画（70）
トマデジ（74）
III. 通信（77）
1. 総括（79）
1）コンテンツ配信が広がるネットワーク市場（79）
2）多様化するコンテンツ（79）
3）コンテンツ確保を図るISP（79）
4）今後のデジタルコンテンツ市場（80）
5）デジタルコンテンツの方向性〜インターネットコンテンツ〜（80）
2. 放送（81）
1）業界の流れ（81）
2）事業構造（81）
3）コンテンツ（82）
4）事業モデル（83）
5）市場の見通し（83）
6）放送局各社の取り組み（84）
7）コンテンツサイト一覧（85）
3. 映画（88）
1）業界の流れ（88）
2）事業構造（88）
3）コンテンツ（89）
4）コンテンツ配信事業者（90）
5）市場の見通し（90）
6）コンテンツサイト一覧（91）
▼企業調査票
日本ヘラルド映画（92）
モーションプロ（96）
4. 書籍（101）
1）業界の流れ（101）
2）事業構造（101）
3）コンテンツ（102）
4）コンテンツ配信事業者（103）
5）市場の見通し（104）
6）コンテンツサイト一覧（104）
▼企業調査票
講談社（106）
イープック・イニシアティブジャパン（110）
5. 音楽（114）
1）業界の流れ（114）
2）事業構造（114）
3）コンテンツ（117）
4）携帯端末向け音楽配信（118）
5）マルチメディア端末（118）
6）コンテンツサイト一覧（120）
▼企業調査票
ソニー・ミュージックエンタテインメント（122）
エイベックスネットワーク（126）
ビクターエンタテインメント（130）
6. ゲーム（134）
1）業界の流れ（134）
2）事業構造（134）
3）コンテンツ（135）
4）コンテンツ配信事業者（137）
5）市場の見通し（137）
6）コンテンツ一覧（138）
▼企業調査票
セガ（140）
ソニー・コンピュータエンタテインメント（144）
7. 広告ビジネス（148）
1）業界の流れ（148）
2）事業構造（148）
3）市場の見通し（149）
4）コンテンツサイト（149）

 ○インターネット広告関連ビジネスに対する各社の取り組み（150）
▼企業調査票
スポーツ・ナビゲーション（151）
アトムショックウェーブ（155）
8. コンテンツ流通（160）
1）業界の流れ（160）
2）事業構造（160）
3）市場の見通し（161）
4）コンテンツ流通サイト（161）
▼企業調査票
凸版印刷（162）
セイコーエプソン（166）
9. ブロードバンド・コンテンツ・ディストリビューション／インフラ事業（170）
1）業界の流れ（170）
2）事業構造（171）
3）提携局／事業者（174）
4）その他の企業の取り組み〜衛星関連会社が推進する配信サービス事業（175）
5）コンテンツラインナップ（175）
▼企業調査票
ヒットポップス（178）
Jストリーム（183）
IV. モバイル（191）
1. PDA（193）
1）業界の流れ（193）
2）事業構造（事業モデル）（193）
3）コンテンツ（195）
4）市場の見通し（196）
5）コンテンツ一覧（196）
▼企業調査票
シャープ（199）
パームコンピューティング（203）
2. 携帯電話（207）
1）業界の流れ（207）
2）コンテンツ（207）
3）今後のコンテンツサービス（209）
V. パッケージ（211）
パッケージソフト系コンテンツ市場概況（213）
1. プラットフォーム市場規模（216）
2. CD-ROM市場規模（219）
1）一般・特化区分市場規模（219）
2）分野別市場規模（221）
3）主題別市場規模（224）
4）主要ハードウェア市場規模（239）
5）ゲーム市場（242）
6）ゲーム専用機市場（245）
（1）プラットフォーム別（245）
（2）ジャンル別（247）
3. DVD市場規模（251）
1）一般・特化区分（251）
2）分野別市場規模（253）
3）主題別市場規模（256）
4. CD-DA市場規模（264）
5. SACD市場規模（269）
6. DVD-Audio市場規模（273）
（）内は掲載ページ
−お問い合わせ・お申し込みについて−
調査資料名
2001 デジタルコンテンツ市場総調査

頒価
106,700円（税抜 97,000円）

発刊日
2001年07月31日

報告書体裁
A4版 原本コピー簡易製本

ページ数
274ページ

担当部署
株式会社富士キメラ総研　第二研究開発部門
TEL. 03-3241-3490　FAX. 03-3241-3491

お申し込み方法
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